検索タグ "ホテル・旅館"

IHGホテルズ&リゾーツは、大阪市内の3軒のホテルをミッドスケールブランド「Garner (ガーナー)」にリブランドして2024年下半期に開業。日本へは初進出。

東急ホテルズ＆リゾーツの新たなライフスタイルホテルブランド 「STREAM HOTEL（ストリームホテル）」がスタート。札幌と渋谷で開業。ミッションは「「魅力ある地域をつくる。支える。」

星野リゾートは、千葉県・舞浜新浦安エリアに「星野リゾート1955（いちきゅうごーごー） 東京ベイ」を2024年6月20日に開業。「古き良きアメリカ（OLDIES GOODIES）」をコンセプトに全638室。

長野県北安曇郡にある「ホテルグリーンプラザ白馬」を主体としたホテル、リゾート施設を経営する「奥白馬高原開発」が東京地裁より特別清算開始。コロナ禍でホテルと施設の休業を余儀なくされ、債務超過に。

立山黒部貫光（TKK）ならびに立山貫光ターミナル（TKT）は、星野リゾートとの間で、TKTが保有する「ホテル立山」の不動産譲渡に向けた協議を開始。今後は運輸事業に経営資源を集中。

石川県で宿泊施設を運営する「こみんぐる」は、能登半島地震の被災者を支援するために、珠洲市で被災者の二次避難場所を提供する活動を開始。被災者受け入れが可能な宿泊施設を募集。

岡山県のホテル「倉敷アイビースクエア」は、NECなどが提供する「ホテル向けダイナミックプライシングサービス」の本格運用を2024年2月から開始。各種データをAIが分析し、適切な客室価格を自動算出。

福井県は、2024年1月9日から2月20日（2月21日チェックアウトまで）にかけて「ふくいdeお得いこーよ！キャンペーン」を実施。福井県に宿泊する旅行者にキャンペーン参画の宿泊施設や県内土産店などで使える福井県デジタル地域通貨をプレゼント。

2023年11月の京都市内112ホテルの客室稼働率が85.5%。外国人延べ宿泊数は前月比6.3％減の46万8871泊で総延べ宿泊者数に占める外国人比率は51.5％に。旅館27施設における稼働率は77.9%となり、前月から5.2ポイント増に。

フランスの消費者調査会社によると、パリ五輪開幕日のバリ市内のホテルの平均価格は1033ユーロ(約16万2000円)となり、開幕2週間前7月12日の平均価格317ユーロ(約5万円)と比較すると3倍以上に高騰。30%が最低宿泊日数として2泊～5泊を求めている。

井上氏は、2024年は宿を核とした地方創生を実現するために業界を挙げて構造改革に取り組むとともに、人手不足、金融問題といった目の前の課題を一つひとつ解決していくと意気込んだ。

大西氏は、地方への誘客拡大のために、地域や業態で生まれた課題の克服が2024年の重要なテーマになると指摘。訪れる人だけでなく、働く人達にも夢を与えられる業界になるべく活動を続けていくと意気込んだ。

2023年11月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比16.9％増の5356万人泊で、2019年同月比では7.9%増。外国人は同28.0％増の1160万人泊。2023年10月の延べ宿泊者全体の占める外国人の割合は22.8%に。

アコーは、「グランドメルキュール」と「メルキュール」23軒を2024年4月1日に一斉開業する。アジア・プレミアム、ミッドスケールエコノミー部門CEOのガース・シモンズ氏はトラベルボイスとのインタビューで日本市場への期待のほか、販売戦略や2024年の見通しなどを語った。

中国江蘇省に同省では初となる「ホテルオークラ」ブランドとして「ホテルオークラ蘇州（仮称）」が2027年に開業。複合施設の上層部に。標準客室面積は42平米、スイートルーム25室を含む249室を予定。

楽天ステイは、宿泊施設のオンライン販売支援サービス「Rakuten STAY Internet Travel Operation」の提供を2024年1月1日から開始。契約宿泊施設向けに国内外の旅行者のニーズに合わせた情報発信と業務の効率化を支援し、収益最大化を目指す。

大阪ベイエリアのホテルで、IRをテーマにしたカウントダウンパーティー「カジノナイト」が開催。

OTAエアトリは、インターネットホテル予約サイト「ベストリザーブ・宿ぷらざ」を運営するベストリザーブを子会社化。旅行事業において、国内ホテル領域を強化する。

マンダリンオリエンタル・ホテル・グループは、ブティックホテルタイプの「マンダリン オリエンタル瀬戸内」3軒を2027年から2030年にかけて順次開業。高松と直島に加えて、3軒目のホテルは瀬戸内にある別の島に。

宿泊施設のDX支援するtripla(トリプラ)は、台湾の旭海國際科技股份有限公司（Surehigh International Technology Inc.）を子会社化。東アジアと東南アジアへの事業拡大を加速。グループ全体の導入施設数は6590施設に。