世界8カ国のデジタルメディア利用実態、日本人は購買決定にユーザー評価が大きく影響　－トーマツ調査

トーマツとデロイト トーマツ コンサルティングのTMTグループが日本と世界8か国・1万8000人を対象に実施した「デジタルメディア利用実態グローバル調査2014」で、購買決定に影響するオンラインの要素が日本と世界で異なることが判明した。

日本とアメリカ、ドイツ、オーストラリア、中国を比較したもので、1位は「家族、友人、知人からの推薦」、2位は「テレビ広告」の傾向に変わりがないものの、3位（同率2位含む）は「オンラインでの仲間内からの推薦」が世界的に多かったのに対し、日本は10位となり、「看板・ポスター」と同率順位だった。

代わりに3位に入ったのは「オンラインレビュー」で、トーマツでは日本はオンラインでは家族や知人の評価よりも他人のユーザーレビューの影響が強いことが特徴としている。

トーマツ資料より

インターネット広告に限ると、日本が影響を受けやすいのはバナー広告のほか行動ターゲティング広告（23％）と検索連動型広告（17％）が他国よりも高い。一方、他国で高いオンライン・ビデオの前後に流される広告などの映像・コンテンツに連動した広告は低く、日本は同分野では発展途上の段階にあるとしている。

なお、日本でのソーシャルネットワークサービス（SNS）への投稿割合は13％で、アメリカの53％、中国の58％など、他国と比較して最も少ない。SNSに一切投稿しないという割合は50％以上で、日本人のSNS利用は限定的だとした。

トーマツ資料より

調査は2014年2月～4月まで、日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国で実施。回答者数は1万7699名で、うち日本は2150名。

（トラベルボイス編集部）