トラベルボイスの年間アクセス記事ランキング2018、今年1番読まれた記事は?

2018年が間もなく幕を閉じようとしています。今年もトラベルボイスでは「旅行・観光×デジタル」に関わる数多くのニュースを取り上げてきました。その中で、読者の方々の関心を集めた記事のアクセスランキングを発表します(トップ20は下段で一覧)。

今年は、目まぐるしく観光・旅行ビジネスが動いた年と感じられた方も多いことでしょう。多くの異業種からの参入、民泊の解禁、スタートアップ企業の大型資金調達などの話題が大きく反響を集めました。

目まぐるしく動いた異業種の新規参入、タビナカへの熱視線

国内の新規参入では、LINE(4位)、DMM(3位)、バンク(9位)など、新たな観光プレイヤーが多く誕生しました。彼らを取材する際に投げかけた「なぜ、今、旅行ビジネスなのか?」という問いの答えは、総じてみると「既存事業の強みを利用してさらなる発展を求めた際に、『旅行に商機』を見出した」ということでした。

彼らは単独ではなく既存プレイヤーとのパートナーシップを結んで事業を展開しています。この分野がいかに複雑な仕組みの上に成り立っているかを理解し、最短・最速のスピードで事業を確立するためには「餅は餅屋」にまかせ、自社の強みを全うする姿勢です。こうした点では、既存プレイヤーにとっての異業種の新規参入は、脅威ばかりでなくチャンスでもあるといえるでしょう。また、固定概念にとらわれず、ユーザー本位で行うサービス構築は、学ぶところも多いのではないでしょうか。

今年中には実現しませんでしたが、国内外でアマゾンの旅行事業参入が噂される中(13位)、その場合には、どんな手法でやってくるのかは興味深いところです。一方で、今年はグーグルが旅行領域サービスを拡大。航空券、ホテルでは検索や広告機能を磨き、ついにタビナカではメタサーチ的な予約サービスを開始しました。

タビナカは、まさに今、群雄割拠。創業4年目の香港拠点のスタートアップ「Klook(クルック)」が2億ドルの資金調達、トリップアドバイザーが日本の「タビナカ体験」獲得に本腰(14位)の取り組みを開始するなど、しばらくは激戦が繰り広げられることでしょう。ランク外ですが、この激戦状態は以下の記事が参考になります。

こうした動きの一方で、DeNAが「DeNAトラベル」をエボラブルアジアに売却。フリマアプリ「メルカリ」も旅行アプリのテスト運用を始めたものの、年内にはサービス終了の発表を行いました。DeNAやメルカリは、短期間に大きなビジネスを確立した企業。こうした企業が撤退を決める背景についても興味深いところです。

波乱含みの「民泊解禁」、宿泊の選択肢として健全な発展を

国内の大きな変化では、「民泊の解禁」があった年でした(12位)。日本の民泊解禁は、民泊規制でのスタートとなり、プラットフォーム上で予約済みの違法民泊が強制キャンセルされるなど、混乱を見せました。海外メディアが「minpaku(民泊)」と表現しながら、この様子を報道していたのは印象的です。

一方で、全国で一番厳しいといわれる民泊条例を施行した京都市では、違法民泊が激減。京町家民泊やホームステイ型民泊などが少しずつ誕生しつつあるそうです。また、全国的には営業日数規制のない旅館業法に即した簡易宿所の増加傾向も。国が掲げる「健全な民泊の発展」へ向けて、来年は観光庁が新たな民泊運営システムの開発に着手することが発表されています。

技術革新で変わる旅、「新たな移動」や「決済」に変化の兆し

こうした変化のスピードが加速する時代を象徴した記事として、ランキング2位にはANAの「破壊的イノベーションに挑戦する取り組みとは?」の記事がランクインしました。馬車の時代から、クルマ、飛行機、そして宇宙旅行へ。さらには、移動の概念が変わり、瞬間移動という未来の事業まで見据えるANAの取り組みを取材したものです。

今年後半にかけてトラベルボイスの記事で、技術革新によって進む新たな移動「Maas(Mobility as a service)」にかかわるものが増えていることに気づいている読者の方も多いかもしれません。旅行の基本となる「移動」の概念が変わることは、旅行自体の概念を変えていくのかもしれません。残念ながら、今年はランキング外となりましたが、「Maas」については、今後の動きを注視したいところです。

また、20位にはHISがスマホ決済「PayPay」を国内全店舗に導入した記事もランクインしました。PayPayを運営するヤフーが実施した「100億円あげちゃう」と題した大型キャンペーンで話題となりましたが、このキャンペーンでスマホ決済を初めて利用した方も多いと聞きます。スマホ決済の普及は、訪日旅行者の満足度向上だけでなく、日本人のタビナカの行動を変える可能性もあるのではないでしょうか。

こうした変化の兆しは、考えているよりも早い段階でカタチとなって目の前に現れてくるかもしれません。

自然災害の頻発した年、観光が果たす役割を考える

さて、最後にランキングトップについて。ご想像の通り、日本国内で頻発した自然災害にかかわる記事でした。1位には、災害後の各地復興に向けた国の取り組み「ふっこう割」や支援プログラムなどをまとめて掲載しています。被災された方々に対して、心よりお悔やみ、お見舞い申し上げますとともに一日も早い復興をお祈りするばかりです。

こうした災害や復興への取り組みで、今年は、観光が果たす役割を改めて深く考える年となりました。新元号となる来年は、自然災害が起きない平和な年になりますように。そして、さらに平和のために観光産業ができることを実践できる年になりますように。

ランキング20位までは以下の通りです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

トラベルボイスは、サイト開設からちょうど6年、来年は7年目を迎えます。観光産業において、デジタル活用の意識が高まる中、トラベルボイスの読者は拡大が続き、月間50万人を超える方が集まる観光産業で最大のサイトに成長しました。

サイト開設から6年は、まさに訪日インバウンドの拡大期。今年は、とうとう訪日客3000万人を突破し、ますます活況をみせています。一方で、その成長とともに観光客増え過ぎ問題といえるオーバーツーリズムも顕在化(7位)。また、拡大するオンライン旅行販売では、Trip.com問題(5位)で観光庁が消費者に対して外資系OTA利用に注意喚起を発する事態も発生しました。

こうした課題とともに、来年には、ゴールデンウィークの10連休、新元号、消費増税などが控えています。テクノロジー発展のスピードは加速し、消費者トレンドや革新的なビジネスの変化は続いていくことと思われます。来年も、こうした課題や話題から、旅行・観光ビジネスに関わる皆様の一助になるニュースやトレンド情報などをご紹介していきます。

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トラベルボイス編集部 山岡薫

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