アステリア、サイボウズ、ZVC Japan、レノボ・ジャパンの4社は、全国の20～60代のフルタイムで働く就業者2000人を対象に「これからの働き方を考える」というテーマで、合同調査を実施した。調査結果からは、コロナ禍の2年間で普及したテレワークやワーケーションの実態が明らかになった。

テレワークの実施率については、コロナ前の7.1%から2020～2021年の緊急事態宣言中には29.5%と上昇。2022年現在では緊急事態宣言中に比べると、やや減少傾向が見られるものの、全国の就業者の約4分の1がテレワークで働いていることもわかった。

テレワーク意向では、41.7%が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答。テレワークできる職種で、「テレワーク経験がある人」では実に7割以上が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答した一方、「これまでにテレワーク経験がない人」の回答は32.5％となり、二極化が進んでいる現状が明らかになった。

報道資料よりテレワーク実施率を企業規模別に見ると、従業員数300人未満の企業（17.5％）、300～2999人の企業（29.1％）、3000人以上の企業（44.2％）と、企業規模が大きくなるにつれてテレワークが実施されている。

報道資料よりまた、「働く場所を選ばない職種・働き方になったら、どのようなことをしたいか」の問いでは、「住まいを変えたい(23.6%)」「ワーケーションがしたい（21.8％)」「移住(海外移住、地方移住、Uターン)をしたい(21.7%)」「多拠点居住・二拠点生活がしたい(20.5%)」と、現在の生活から大きくライフスタイルを変化させたいと思っている人が約5人に1人以上がいることが分かった。

さらに、年代別でみてみると、すべての項目において、20代が6.9ポイントほど平均より高く、若い人ほど働き方の変化を望んでいることが明らかになった。

報道資料よりテレワークで人気の居住地の調査では、第1位「東京都(27.3%)」、次いで「神奈川県(19.1%)」「北海道(16.6%)」という結果に。理由は「交通の便が良い」「買い物やショッピングに困らない」「いざとなったら職場に通える距離」が上位となった。

また、人気のワーケーション先については、第1位は「北海道(27.0%)」、次いで「沖縄県(23.1%)」「東京都(15.6%)」。ワーケーションに関しては特に観光地に求める要素を重視していることがわかった。