トラベルボイスの「注目企業 セレクト」SPONSORED

JTBは、世界の観光産業のB2Bメディア大手「Northstar Travel Group（NTG）」の株式を譲受することで合意。「Travel Weekly」「Business Travel News」「Phocuswright」などが傘下に。

JTBは、訪日外国人旅行者向けに箱根と河口湖で「宿泊者起点で結ぶ新たな滞在型観光モデル」を実証するツアーを開始。富士箱根エリアで広域にわたる回遊性の向上と滞在型観光を促進する。

JTB総合研究所は、「生成AIの利用と旅行についての調査」を発表。生成AI利用者（週1回以上利用）の77.8％は、旅行に関連して生成AIを利用した経験。AIは「良き相談相手」は15%に。

JTBは、2024年の日本人海外旅行マーケットの実態をまとめた「JTB 海外旅行レポート2025」を発行。「海外旅行志向調査」では、為替レートと海外旅行意向に関する調査も実施。

「Tabinaka Summit 2025」では、「チャネルマネージャーが実現する収益拡大」のセッションも開催。JTB BÓKUN、NutmegLabs、リンクティビティの3社がチャネルマネージャーの重要性を議論。

JTBは、沖縄本島で実施した観光レコメンドによる分散周遊と交通渋滞緩和を図る実証実験の結果を公表。観光客の周遊促進と渋滞緩和の成果を確認。

JTBは、PGA TOUR（米国男子ツアー）が横浜カントリークラブで主催する「Baycurrent Classic Presented by LEXUS」で特別な体験価値を提供するホスピタリティ商品を販売。

（PR）JTBが大阪・道頓堀で手掛ける観光まちづくり。商店会や大手各社とタッグを組み、大阪IR開業に向けて共創で目指す未来像「24時間楽しめる街」とは？

JTBと日本芸術文化振興会日本博事務局は、「日本博2.0」関連文化施設30ヶ所をめぐる訪日外国人向けのデジタル周遊券を販売。訪日外国人に対して質の高い文化体験を提供。

JTBは実装実験を経て、対話型旅行プログラム「こことり」を販売開始した。JTBの店頭営業経験者や添乗員など旅のプロフェッショナルとの旅をテーマにした対話を通じ、心の活力を取り戻すプログラム。企業、自治体などと協業する。

京都市が修学旅行プログラムとして「脱炭素修学旅行 立命館大学キャンパスツアー」を企画。立命館の学生がキャンパス内でおこなっている脱炭素の取り組みを自ら案内する。JTBらと連携。

JTB、NTTテクノクロス、ビットトレードの3社は、「推し活」による持続的な地域活性化の実現に向けて、NFTを含めブロックチェーン技術を活用した共創型プラットフォームの共同研究を開始。

JTBは、2025年大阪・関西万博で、学校関係者とその家族などを対象とした新プラン「万博学びのサポートパック」の販売を開始。会場への優先入場、日本館への優先入場などの特典も。

JTBはグループ会社の韓国現地法人LOTTE JTBでアメリカのMLB観戦ツアーを発売した。日本以外のアジアで販売するのは初めて。今回を皮切りにグローバルでのスポーツ・ホスピタリティ事業の展開を加速させる。

JTBの2025年夏休み期間（2025年7月15日～8月31日）の旅行動向見通しによると、総旅行者数は、前年比0.8%増の7464万人。海外旅行者数は、同20.8%増の244万人となる見通し。

JTBと日立製作所が観光DX推進に向け共創。旅行者の利便性向上や周遊促進、観光関連事業者の生産性・収益向上に取り組む。第1弾として、香川県小豆島デジタルチケットによる周遊企画券「tebu-Ride PASS」の実証実験。

JTBは、ナビゲーションサービスなどを手掛けるジオテクノロジーズと渋滞情報や人流を可視化するツール「トレポト」を共同開発した。2025年10月1日からサービスを開始する。

JTB総研とUS総研が地域資源を活用した観光まちづくりの推進で連携協定を締結。「観光まちづくり共創ラボ」を開始し、自治体や観光事業者に向けそれぞれの専門分野を活かしてアプローチする。

JTBのタビナカ予約システム「JTB BÓKUN」が、キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn」とシステム連携。JTB BÓKUNに登録された予約データがAPI経由でPaynに自動で取り込まれるように。

JTBは、小規模の公立中学校向けに、新サービス「らくらくオーダー修学旅行」の提供を開始。小規模校における修学旅行の手配や準備における課題を解決。第一弾として関西方面（京都・奈良）の修学旅行を対象。