訪日インバウンド

インバウンドをテーマにしたイベント「THE INBOUND DAY 2025」の基調講演をレポート。市場動向や戦略に関する多彩なセッションが繰り広げられ、会場にはインバウンドに関わる関係者約1000人が集まった。

京浜急行バスとナビタイムジャパンは、2025年9月1日から、羽田空港発リムジンバスのウェブ乗車券サービスの提供を開始。乗車前にスマートフォンで、京急リムジンバス空席確認・予約・決済を完了。

日本観光振興協会理事長の最明仁氏によるコラム。今回は、インバウンド増加で訪日時の体験が「ショールーム的役割」になっている状況。インバウンド6000万人時代にむけた視点について。

台湾人・香港人向け訪日観光情報サイト「樂吃購（ラーチーゴー）！日本」のユーザーを対象に日本旅行中の食事に関するアンケートを実施。「日本旅行中にラーメンを食べたことがある」と答えたのは全体の97.8％に。

第9回「ジャパン・ツーリズム・アワード」の各賞が決定。国土交通大臣賞はKURABITO STAYの酒蔵ツーリズムが受賞。表彰式は2025年9月25日の「ツーリズムEXPOジャパン2025 愛知・中部北陸」でおこなわれる。

「食べログ」は、新たな飲食店のインバウンド対応として「食べログインバウンドMEO」の提供を開始。食べログの店舗情報と同じ内容がGoogleマップに表示されるようになる。

観光庁の令和8年度（2026年度）の概算要求は2025年度比1.2倍となる106億9400万円。持続可能な観光地づくり、地方を中心としたインバウンド誘客の戦略的取組、国内交流拡大に取り組む。

佐川急便、Ctrip、Japan DXは2025年10月から、訪日観光客がタビマエにオンラインで物流サービスの予約・決済ができるサービスを開始する。Ctrip上で、手荷物配送の予約を事前に受付。

JTBは、訪日外国人旅行者向けに箱根と河口湖で「宿泊者起点で結ぶ新たな滞在型観光モデル」を実証するツアーを開始。富士箱根エリアで広域にわたる回遊性の向上と滞在型観光を促進する。

（PR）日本での展開を加速する、シンガポール拠点のファーイースト・ホスピタリティ。2025年新たに大阪に2軒を開業した同社が、次に目指すものとは？　同社のマーク・ローナーCOOに聞いた。

電通は、世界20の国・地域の20～59歳の1万2400人を対象に「ジャパンブランド調査2025」を実施。地方創生、持続可能性などの観点から訪日旅行を分析。再訪希望国として日本はダントツ1位に。

キャセイが羽田エアポートガーデンとのマイレージ提携を開始した。羽田空港直結という立地を活かし、到着直後や出発前のショッピング・レストラン需要の獲得を見込む。

OTAのAgoda（アゴダ）の最新の予約データによると、今夏欧州の旅行者のアジアへの旅行の関心が高まっている。タイ、インドネシア、日本、マレーシア、ベトナムの検索が増加。ウェルスや街歩きが人気に。

インバウンド向けeチケット管理「Japanticket」は、韓国の大手OTA「MyRealTrip（マイリアルトリップ）」との連携で、訪日韓国人旅行者に向けた飲食特集ページを公開。事前予約・決済が可能なe チケット形式で販売も。

観光とスタートアップの連携で新たな観光の可能性を探る「観光クロスオーバーサミット2025」が開催された。今年は、大阪・関西万博の会場内で行政、民間、学生ら多様な関係者が今後の観光を展望した。

（PR）過去最多の記録更新が続く訪日市場には、今、どんな変化が起きているのか？　ナビタイムジャパンのデータを中心に、訪問が増加している観光地やその要因、同社が昨年発表したブレイク予測の答え合わせから、その動向を深堀りした。

2025年7月の訪日外国人旅行者数（推計値）は344万人。東アジアと東南アジアの6市場で前年割れ。7月に日本で地震が起きるという未確認情報の影響も。

「Tabinaka Summit 2025」では、「チャネルマネージャーが実現する収益拡大」のセッションも開催。JTB BÓKUN、NutmegLabs、リンクティビティの3社がチャネルマネージャーの重要性を議論。

日本最大級のハラール情報専門メディア「フードダイバーシティ」は、AIを活用した無料旅行プランニングツール「Halal Travel Japan Planner」を公開。ハラール飲食店や礼拝スペースの情報を網羅。

医療⼈材ビジネスを展開するエムスリーキャリアは、2025年4月から、訪⽇外国⼈向けオンライン診療サービス「HOTEL de DOCTOR 24」を本格始動。その開発の背景とサービスの仕組みを聞いてきた。