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KNT‐CTホールディングスの旅行会社2社が、2018年平昌オリンピックの観戦ツアーの発売を開始。フィギュアスケート男子とスキージャンプ女子の人気2種目から。

民泊Airbnbが2018年冬季オリンピック開催地・平昌のある江原道と提携。期間中の宿泊支援のほか、同地域の魅力発信でMOUを締結。ホストに対するトレーニングも実施。

「持続可能なスポーツ・ツーリズム」「アクセシブルな五輪」とは何か。東京オリンピック・パラリンピックを控え、国内外の観光業のリーダーが課題提起と解決策を議論したフォーラムの模様をレポート。

日本航空（JAL）と全日空（ANA）の両社が2016年10月14日、「東京2020大会」エンブレムの特別塗装機を就航。東京2020オリンピック・パラリンピックに向け、”心をひとつに"して機運を高めていく。

JTBがパラリンピックサポートセンター（パラサポ）と連携。車いすなどを使ったスポーツ（パラスポーツ）運動会開催に協賛。社内・組織内のチームビルディングプログラムとしても注目。

Airbnbが、2016年リオ五輪会期中に現地で同サービスを利用したゲストが8万5000人と発表。ブラジル人がホテルより民泊を好む傾向も明らかに。

全国外大連合が、外国語を学ぶ学生向けに「第3回通訳ボランティア育成セミナー」を開催。3泊4日でスポーツ文化教養、おもてなし、日本文化、観光ガイド理論などを学ぶ。

外務省が、2016年9月7日から18日までブラジル・リオデジャネイロで開催されるパラリンピック期間の防犯対策などに関する注意喚起を発出。

英調査会社ユーロモニターインターナショナルがスポーツツーリズムのトレンドレポートを発表。オリンピックやサッカーワールドカップ開催地のインバウンド動向の傾向が明らかに。

全国知事会がスポーツ・文化・観光振興について施策を提言。観光を基幹産業化し、地方創生に繋げるための施策として、地方の財源確保や五輪効果の地方波及のための施策等を要請。

JNTOはリオデジャネイロ五輪・パラリンピックにあわせ、海外メディア向けの映像・画像サイトを開設。著作権フリーで無料ダウンロード可能とする素材を、2020年東京大会に向け充実させていく。

民泊Airbnbがリオ五輪の開催期間中の予約状況を公表。公式サプライヤーとして物件数の増加準備をしており、同市の物件数は現在3.5万軒に増加。世界4番目の都市に成長。

スウェーデンの危機管理アプリが、リオ五輪開催にあわせ新バージョンの提供を開始。リオ五輪関連の情報を配信し、危機時には対処方法をアドバイス。登録者同士が相互の位置確認ができる機能も。

日本政府観光局（JNTO）が8月から開始される2016年リオデジャネイロオリンピック・パラリンピック開催に合わせ、開催地での訪日プロモーションを展開。現地のメディアセンターでの特別動画提供など複数策を予定。

東京メトロとJR東日本が、旅客鉄道輸送サービス部門の「東京2020 オフィシャルパートナー」に決定。

ブラジル政府は、リオデジャネイロ・オリンピック/パラリンピックにあわせて、日本国籍の旅行者に対して観光ビザ免除プログラムを実施。観光代表団が来日、政情不安などへのコメントも明らかに。

日本航空（JL）が2016年4月12日、社員による「JALスポーツアンバサダー」制度を発表。ポーツを通じて健常者だけでなく障がい者、高齢者、妊婦などすべての人々を対象にしたアクセシビリティ向上を目指していく。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックの公式パートナーに、KNT-CT、JTB、東武トップツアーズが決定。3社共存は初めて。「経済効果を日本各地へ」と組織委員会の森会長。

東京都は、都内にある道路標識の整備方針と施策内容を示す「東京みちしるべ2020」を公開。2020年の東京オリンピック・パラリンピック関連施設や主要な観光・交通拠点などを重点的に、英文表記やピクトグラム併記などを実施。

国土交通省は2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、道路標識の改善を実施。都内の競技会場周辺や観光地などを対象に、英文表記やピクトグラムの利用などを活用して外国人にもわかりやすい表記を推進。