ネットリサーチを行なうクロス・マーケティングの「高額商品の購入をめぐる意識調査」によると、今後1年以内の高額商品（単価10万円以上）購入予定は全体の18.5％となり、直近2年以内に高額商品を購入した割合（36.0％）と比較して半減する見通しとなった。

購入予定の商品は自家用車（28.9％）、パソコン（25.7％）、テレビ・AV機器（19.7％）と耐久消費財（家庭財）が多い。直近2年以内の購入商品も家庭財が多く、購入理由の割合は「日常生活の中でどうしても必要だった」が白物家電（85.4％）、パソコン（74.1％）、自家用車（67.1％）と高かった。

一方、腕時計・宝飾品（10.8％）、その他趣味関連（7.8％）などのぜいたく品は、購入予定割合は低いものの、直近2年以内の購入割合（腕時計・宝飾品：7.2％、その他趣味関連：6.4％）を上回る項目が多い。直近2年以内の購入理由は「欲しいと思った・衝動買い」「お金が貯まった」が、家庭財に比べて高くなっている。

今後予定されている消費増税については、「普段の消費行動に影響を与える」（68.0％）、「高額商品購入を決める際に影響を与える」（67.1％）との回答が6割を超え、家計への影響を懸念する状況が伺える。「アベノミクスは景気を回復させる効果があると思う」については「当てはまる」が26.3％にとどまり、懐疑的な見方が多い。

消費増税について、世帯年収別では「普段の消費行動に影響を与える」は700万～1000万円未満（74.1％）、500万～700万円未満（72.9％）が高く、「高額商品購入を決める際に影響を与える」は、500万～700万円未満（72.9％）、700万～1000万円未満（72.3％）となり、中間層の反応が高い。1000万円以上の世帯は「普段の消費行動に影響を与える」が60.5％、「高額商品購入を決める際に影響を与える」は58.6％で、他の階層よりも低くなっている。

同調査は2013年7月、クロス・マーケティングのアンケートモニター男女15～69歳を対象に実施。有効回収数は2000。