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アマデウスの世界9カ国調査によると、デジタル健康パスの運用での個人の健康データの共有については93%が許容。サステナブル旅行は、およそ半数(46%)が環境に優しい交通手段を選ぶと回答。

リクルートじゃらんリサーチセンター「マジ☆部」は、Z世代の価値観に関する調査を実施。SNSの利用状況については、2014年度はLINEがトップだったが、2021年度はYouTubeがトップに。

データ分析会社のグローバルデータは、英国から米国への友人親類訪問(VFR)の人数は、2021年の1060万人から2024年には2050万人に倍増するとする分析結果を明らかに。

総務省情報通信政策研究所の情報通信メディアに関する調査報告書によると、全世代の平日の「インターネット利用」が168.4分となり、「テレビ(リアルタイム視聴)」(163.2分)を初めて上回った。また、平日の「メール利用」では、40代から60代は40分を超えた。

帝国データバンクによると、2021年1-9月の観光関連の休廃業・解散が前年から大幅に増加。「ホテル・旅館」（143件）は既に前年を上回り、2015年以前と比較しても過去10年では最多に。先行きへの諦めムード拡大の兆候も。

航空データを提供するシリウムによると、世界上位300の空港（2019年のランキング）のうち14％の空港で、2021年7月から9月に出発座席数が2年前の同時期よりも増加。特に中国とロシアで多く見られた。

持続可能な観光地の国際的な認証団体「グリーン・デスティネーションズ」は、2021年の「トップ100選」を発表。日本からは最多の12市・地域が入選。京都市、釜石市、ニセコ町が2年連続で選ばれた。

東京商工リサーチ(TSR)によると、2021年度上半期の旅行業の倒産(負債1000万円以上)が前年同期比2.6倍の16件となり、4年ぶりに増加。このうち、新型コロナ関連倒産は15件と全体の93.7％を占めた。

アフターコロナのインバウンド商戦をひと足早く勝ち抜くカギとなる多言語サイトだが、特殊なのが独自のネット環境を持つ中国向けのウェブサイト。デイアライブが中国市場向けのサイト構築に関する対策を解説した。特別価格での提供も紹介。

国連世界観光機関(UNWTO)は、2021年7月の世界の海外旅行者が前年同月の3400万人から5400万人に増加したと発表。2019年同月の1億6400万人からは67%減だが、2020年4月以降では最多となった。

2021年8月の京都市内100ホテルの日本人宿泊者数は前年同月比30.4%増。客室稼働率は前年同月の3.4ポイント増の26.8%。紅葉シーズンに入る11月の客室稼働率予測値は22.7％までの回復を見込み、今後の行動規制緩和などによって大幅に数値が上向く可能性も。

日本生産性本部が「レジャー白書2021」を発行する。2020年の余暇関連市場は前年比23.7%減の55兆2040億円に。前年1位だった国内観光旅行は、移動自粛から約2000万人減少、4位(約3390万人)に下落。GoToトラベルが旅行実施に影響した割合は76%に。

キャンプ場予約サイトのデータによると、2021年夏のキャンプ場予約は、7月までは好調も8月に入り悪天候や新型コロナ感染拡大で停滞。屋外で風通しが良いテントサイトが人気。市場全体は拡大傾向。

「ウィズコロナで考えるバスツアー価格に対する意識調査」によると、バスツアーに対する相場観は強い。値下げ希望は早朝予約や悪天候。コロナ対策徹底なら値上げも許容。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが「サステナブルな宿泊施設の見つけ方がわからない」との調査結果を受け、パートナー施設の掲載ページでサステナブルな活動の表示を開始。

米旅行メデイアのフォーカスワイヤーは、BtoB観光事業者のサステナビリティへの取り組みをリポート。コンサル会社の調査から、BtoC企業に比べて、サステナビリティに対して後ろ向きな姿勢が明らかに。

産経新聞系列のリサーチ会社が「旅行に関する意識調査」を実施。今後、「GoToトラベル」利用したいは7割の上るなど、旅行ニーズが高い傾向。

ポストコロナの復活のカギとして注目が集まるアドベンチャーツーリズム。9月には北海道で国際サミット（バーチャル）も開かれる。トラベルボイスがその基礎や各国の事例をまとめた。

米有力旅行誌のトラベル＋レジャーは、読者の投票による2021年「世界のベスト都市トップ25」を発表。1位はメキシコのサン・ミゲル・デ・アジェンデ 。京都は5位、東京は19位に。トップ25のうち11都市がアジア。

経済産業研究所所長の森川正之氏がレポート「新型コロナ、ワクチン接種と消費行動」を発表。ワクチン接種も感染症自体が終息しない限り、マクロ的なインパクトは限られる可能性。