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D-EDGE社の調査によると、アジア(中国を除く)におけるホテル直販率は2020年の37％から2021年(1月～5月)は41%に増加、OAT予約を上回った。キャンセル率は高い水準のまま。

世界観光機関（UNWTO）調査によると、2021年1～5月累計の世界の海外旅行者数は、コロナ禍以前の2019年同期比で85%減、2020年比では65%減。地域別の推移も発表。

JTBがまとめた「夏休み（7月20日～8月31日）」の旅行動向によると、今夏に1泊以上の旅行に出かける国内旅行人数は4000万人・総旅行消費額は同50％減の1兆3200億円と推計。

ブランド・ファイナンスによると、世界トップ50航空会社の2021年のブランド価値は729億ドル(約8兆円)に減少。トップはデルタ航空で58億ドル(約6400億円)。JALが昨年の12位から14位に、ANAが13位から17位に後退。

フランスの観光事業者の団体が実施した、フランスにおける責任ある観光に関する一般市民からの提言募集で、世界各国4万9432人、1830件の応募。海外からの最多は日本。提言は10の基本的な考え方に整理。

コロナ禍でZ世代の意識・行動に変化。旅行に大きな影響も。若者マーケティング研究のSHIBUYA109 lab.が調査結果を発表。

トラベルポートが実施した調査「Trust in travel」。旅行市場の回復に向けたカギは料金の透明性、新型コロナへの対応、個人情報保護、情報の信頼性との結果に。旅行会社が自身の個人情報を適切に取り扱っていると信じている旅行者は40%。

2021年5月の大手旅行業46社の総取扱額は前年同月比284.1%増の414億609万円。国内旅行は同354.5％増の370億497万円となったが、前々年比では84.9%減となり、4月の74.8%減よりも悪化した。

米国人の旅行計画で情報源に変化。OTAが2019年の2位から5位に下落。また、サプライヤーのウェブサイトが前年の3位から2位、DMOや観光局のウェブサイトが前年の4位から3位に上昇した。

ナビタイムが屋外観光スポットにおける徒歩移動の分析結果を発表。

エクスペディア・グループが日本を含む世界8か国を対象に実施した調査結果によると、全体の 65%がダイバーシティとインクルージョンに重きを置いた方針を掲げる宿泊施設を予約したいと回答した。

観光庁の宿泊旅行統計調査によると、2021年5月の延べ宿泊者数は前年同月比35.6%増、新型コロナの影響を受けていなかった2019年同月比では59.1%減の2103万人泊だった。

国連貿易開発会議(UNCTAD)と世界観光機関(UNWTO)が、2020年と2021年の2年間で世界のGDPは約4兆ドル(約440兆円)減少するとの推計。2021年は最悪のシナリオで2.4兆ドル(約264兆円)の損失に。

博報堂は、デジタルとリアル接点におけるこれからの購買行動を把握する目的で「ニューノーマル時代の購買行動調査」を実施。オンラインとリアルを使い分ける実態が明らかに。

アドビが実施した日本市場のデジタル経済動向分析結果によると、2021年第1四半期のオンライン消費額は前年同期比15%増の約50億ドル(約5400億円)。オンライン小売店への訪問が19％増の一方で成約率は16%減。

ハワイ州観光局は、2021年春にハワイ住民に対して行った住民感情調査を実施。「観光はハワイにとって価値あるものであるか」という質問に対して、ハワイ住民の75％以上が「はい」と回答。一方で、16～34歳の30%が「いいえ」と回答した。

日本アセアンセンターが、日本人旅行者の「ASEAN10カ国への旅行意識」テーマのオンラインセミナーを開催。国ごとの満足度や観光地の認知度などをわかりやすく解説。

トリップアドバイザーがタビナカの体験ツアーで2021年のランキングを発表。コロナ禍では、世界的にアウトドアや水辺が人気の傾向に。

有料オンラインツアーの予約は間際傾向が顕著。予約から参加までのリードタイムは平均10日で、開催7日以内が54％、3日以内も28％に上る。直前予約への柔軟な対応が求められる。

2020年3月～12月にJTB、日本旅行、KNT、東武トップツアーズの4社が取り扱った修学旅行での新型コロナウイルスの感染が判明したのは30人。10万人あたりは4.2人で全国の307.4人を大幅に下回った。