デジタル・テクノロジー

サステナブル旅行を推進する非営利団体「トラバリスト（Travalyst）」のジュリー・チータムCEOが、フォーカスワイヤのインタビューで、サステナブル旅行の現状を語った。

ロイター通信が大規模イベントで排出される大量のCO2についてリポート。FIFAワールドカップ2026では欧州人78万5000人の年間排出量に匹敵。大部分はファンの移動に起因。

JR東日本は、東京駅と仙台駅に設置している多機能ロッカー「マルチエキューブ」から、その日のうちに両駅周辺のホテルへ配送するサービスを、2026年8月1日から開始。

決済プラットフォームAdyenの調査で、AIエージェントの利用意向に消費者と企業に大きなずれ。事業者の97％が投資予定の一方、消費者の62％に心理的抵抗。

NTT DXパートナーは富山県の「Healthianwood（ヘルジアンウッド）」で、「スリープツーリズム」の睡眠効果を検証する実証実験を実施。日常の睡眠への意識と行動変容のきっかけに。

リサーチプラットフォーム「ドコニーク」は「避暑旅」に関する調査を実施。猛暑回避の旅行先として関心のあるエリアでは、「北海道」が63.6％で最多に。

トリップ・ドットコムは、観光を通じて石川県能登町の復興を支援するプロジェクトを立ち上げた。能登町の老舗酒蔵「松波酒造 」と「ホテル日航金沢」が連携した特別宿泊プランを販売する。

読売広告社が、AI検索が生活者の購買行動に与える変化の調査結果を公表。「旅行」カテゴリで利用率が高い結果に。

AI時代、DMOは観光情報を発信するだけでなく、正確で構造化された地域データをAIへ届ける基盤へと進化する必要がある。新たなモデル「DaaS（デスティネーション・アズ・ア・サービス）」について解説。

楽天は、ふるさと住民登録ポータルサイト「楽天ふるさと住民」を2027年4月に新設。参画する自治体や企業のコンテンツを発信し、「ふるさと住民登録制度」の実装を支援していく。

「HOTERES EXPO東京 2026」で「宿泊主体型ホテルの未来 高効率時代の勝ち筋を探る」と題したセッションが開催された。ポラリスとKoko Global Hospitalityからの知見が共有された。

mov社は2026年8月1日、D2C Xをグループ化したことを発表。自社のデータ・AI技術とD2C Xの多言語プロモーション力を掛け合わせ、戦略立案から実行まで一気通貫のインバウンド支援体制を強化する。

LINEヤフーは、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目指す「カスタマーグロースコンソーシアム」を立ち上げ。有償LINE公式アカウント」と「LINEミニアプリ」5万件の導入を目指す。

ビザは、FIFAワールドカップ2026開催期間中の米国、カナダ、メキシコの開催都市における越境取引額が前年同期比で20%増加したことを明らかに。

WiT Japa 2026に登壇したAIロボット「LOVOT（ラボット）」開発者のGROOVE X社の根津孝太氏にインタビュー。何もしないLOVOTの存在意義、旅との共通点とは？

楽天グループと日本旅行は、総務省が創設を目指す「ふるさと住民登録制度」の推進に向けて、ふるさと納税返礼品の共同開発で新たな連携を開始。

TikTokは、「TikTok GO」を活用して地域の魅力を発信するプロジェクト「TikTok GO Local」を開始。第一弾として「TikTok GO Local in 京都 & 大津」を展開。

ナビタイムジャパンは、台湾交通部観光署と、台湾における「台湾観光推進事業協力覚書」を締結。訪台観光のさらなる活性化で協業する。

triplaは、同社の宿泊予約システム等のデータをもとに2026年夏季の宿泊予約動向を発表。予約数は前年比12.2%増、客室総売上は13.4%増と好調に推移。インバウンド客単価が14.6%上昇したほか、地方への観光分散が加速している。

手間いらずは、統合型宿泊プラットフォームを提供する「BookLogic」とシステム連携を開始。TEMAIRAZUが直接連携していないチャネルへの販路を拡大することが可能に。