デジタル・テクノロジー

手間いらずは、統合型宿泊プラットフォームを提供する「BookLogic」とシステム連携を開始。TEMAIRAZUが直接連携していないチャネルへの販路を拡大することが可能に。

SQUEEZE（スクイーズ）社は、次世代オペレーションプラットフォーム「suitebook」にAI応答機能「suitebook Calls」を実装。

日立システムズは、出張旅費精算の総合経費管理システム「トラベラーズワン」にAIによる支援機能を実装。自治体など公共団体向け機能も強化。人手不足や働き方改革を背景に精算業務を効率化。

ウーバージャパンは、法人向けビジネス支援サービスのインボイス制度対応を自動化。コンカー社と連携し機能強化、適格請求書と電子領収書を自動添付。手作業を解消し、経費精算を効率化。

（PR）ビッグホリデーグループの訪日旅行会社が、日鉄ソリューションズのインバウンド手配管理「COCOTRA」を導入へ。複雑な業務の現状と変革への期待、導入に向けた取り組みを聞いてきた。

（PR）2026年10月、旅行分野のイノベーションと最新トレンドを議論する国際イベント「ツーリズム・イノベーション・サミット2026（TIS2026）」が、スペインのセビリアで開催。

SkyDrive社は、バンコク・エアウェイズ、タイ消費財最大手のサハ・グループおよびサハ東急との間でタイ国内における空飛ぶクルマの社会実装および事業化に向けて包括的提携。

九州MaaSのプラットフォーム「my route（マイルート）」と、ANAが全国で展開するUniversal MaaS「ユニバーサル地図/ナビ」のバリアフリーデータが連携。

ナビタイムジャパンは、台湾ホテル協会と、台湾へのインバウンド観光の推進に向けた連携・協力の基本合意書を締結。約4000軒のホテル情報を提供。

ホッパー（HTS）のラファエル・ランファント副社長にB2B戦略を聞いた。データとAIを武器に、SMBCカード会員向け旅行サイトの運用やサプライヤー業務の効率化を推進する。

Agoda（アゴダ）の宿泊施設検索データによると、2026年夏の後半に向けて日本人の国内避暑地への関心が高まっている。増加率トップは長野県蓼科高原（277%増）。

BtoB旅行流通プラットフォーム「アップルワールド」の親会社じげん社は、韓国の旅行・レジャープラットフォーム「NOL」を運営するNOL Universeと業務提携契約を締結。

GDSトラベル インフォメーションは、旅行会社向けセミナーを開催。新たなNDC対応機能「NDC Connect」を2026年10月27日に公開すると発表した。

2026年6月に開催されたフォーカスライト・ヨーロッパ2026で、ホステルを専門に取り扱うOTAホステルワールド（Hostelworld）のゲイリー・モリソンCEOが、ホステルの特徴とその潜在性について語った。

楽天グループは、北海道上士幌町、新潟県上越市、山梨県甲州市、長野県飯綱町、福井県高浜町、京都府京丹後市と、「ふるさと住民登録制度」に向けて新たな連携を開始。

国学院大学観光まちづくり学部教授によるコラム。今回はSNSで話題の動画を糸口に、バリ島のインボリューションやトランスローカリティを考察。日本の観光地が目指すべき持続可能な地域創造のあり方にも迫る。

Trip.comのAI旅行アシスタント「TripGenie」は、旅行相談から予約・タビナカ支援へ進化している。開発責任者のエイミー・ウェイ氏に、3年間の変化とAIエージェント時代のOTAの役割を聞いた。

エクスペディア・グループが、アジア太平洋地域の旅行市場見通し調査結果発表。旅行業界専門家の65％が需要拡大を予測。決済手段の多様化や、地域に合わせて最適化したコンテンツ提供が課題。

インバウンド向け伊豆諸島ツアー予約システム「Tokyo Islands Explorer」のサービスをコク社が開始。宿泊・乗船・島内体験をまとめて手配、島内事業者の訪日客受け入れ対応も支援。

ゼンリンが、観光アプリ「STLOCAL」のサービス提供エリアに大分県の別府・湯布院大温泉郷、熊本県阿蘇など九州6エリアを追加。ビンゴ形式の旅計画作成などの新機能を導入。