デジタル・テクノロジー

旅行テックの国際会議「WiT Japan2025」では、旅行調査会社フォーカスライトと航空データOAGが、北東アジアの旅行マーケットに関する最新データを共有。オンライン旅行市場規模から、旅行者数の将来を予見するデータも。

グーグルは、欧州で持続可能な旅を促す目的でGoogleマップをアップデート。おすすめの徒歩または公共交通機関のルート表示やサイクリスト向けにこれまで以上に持続可能な交通手段を選択することを容易に。

ANAは、トリップ・ドットコム上でのNDCによる航空券販売市場をアジア12市場に拡大。トリップ・ドットコム上で、基本的な変更・払戻の手続きや付帯サービスの購入が可能に。

OTAトラベロカ（Traveloka）は、2025年夏以降に「トラベロカポイント」から「Pontaポイント」への交換サービスを開始。

JTBは、ナビゲーションサービスなどを手掛けるジオテクノロジーズと渋滞情報や人流を可視化するツール「トレポト」を共同開発した。2025年10月1日からサービスを開始する。

AIスピーカーのTradFit社は、宿泊予約中の人が宿泊施設の紹介を希望する場合に、宿泊施設を紹介するビジネスモデルの特許「移動先宿泊施設レコメンド3」を取得。

日本観光振興協会が主催した「DMO観光地域づくりセミナー」で、米オハイオ州のデスティネーション・クリーブランド（クリーブランド観光局）がデータマネージメントの取り組みについて説明。データドリブンに向けての道筋とは。

訪日客向けの⾷体験プラットフォームを運営するテーブルクロス社がタビナカ体験予約の「Viator」と連携を開始。訪日のみならず、グローバル展開へ。

JTBのタビナカ予約システム「JTB BÓKUN」が、キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn」とシステム連携。JTB BÓKUNに登録された予約データがAPI経由でPaynに自動で取り込まれるように。

Airbnb.orgが日本で創設した災害対策プログラムの中身と背景を同組織エクセゼクティブ・ディレクターのクリストフ・ゴーダー氏に聞いた。平時から支援団体と連携する点がポイントの一つ。

日本政府観光局が制作したプロモーション動画が、「The Drum Awards for Marketing APAC 2025」のSustainability／Responsibility 部門で銀賞を受賞。宮城県奥松島を舞台に、海外の写真家と地元の牡蠣漁師のストーリー。

ハワイ州観光局（HTJ）は、、一般を対象にした「ハワイ州観光局公式アンバサダー」の募集を開始。現地での体験をもとにハワイの多様な魅力をSNSでリアルに伝えてもらうを目的で。

愛知県が自動運転を推進。名古屋市中心部で定期運行を実施するほか、中部国際空港へアクセスする高速道路での高速バスの車両による実証実験、愛・地球博記念公園での園内バスの自動運転化を見すえた運行実証もおこなう。

Uber Japanが「Uber Taxi」を徳島県徳島市・鳴門市、香川県高松市、直島、愛媛県松山市で開始した。高知県と合わせ、四国全県に進出し、エリアは全国27都道府県に拡大する。

タビナカ体験予約サイト「Otonami（おとなみ）」を運営するJ-CAT社が、双日の労働組合員向けに「Otonami」の体験を福利厚生サービスとして提供する。

旅行テックの国際会議「WiT Japan2025」をレポート。大手からスタートアップまで、世界から参集したキーパーソンが注目するオンライン旅行ビジネスのトピック、トレンドは？

アップルは、2025年秋の新しいiOS26のリリースに合わせて、Appleウォレットの搭乗券やAppleマップで新機能の提供を始める。米国ではデジタルIDの作成も。

スペインのファッションブランド「ZARA」は、公式アプリに「トラベルモード」を追加。ロンドン、マンチェスター、ミラノ、ローマ、東京、京都の店舗情報や旅行情報を発信。

ANAが機内Wi-Fiサービスを拡充。国内線はYouTubeなどの動画視聴を可能に。国際線も機内ネット機器を順次改修した機材、今後導入する新造機で全クラス無料で高速インターネット環境を導入する。

小田急グループは、クレジットカードなどのタッチ決済乗車を2025年秋以降に拡大。小田急線、箱根登山電車、箱根登山ケーブルカー、箱根登山バス、大山ケーブルカーなどへ。