デジタル・テクノロジー

エアビーアンドビー(Airbnb)とエクスペディアグループのバーボは、パーティーなどコミュニティポリシーに違反行為を繰り返すバケーションレンタルを特定する仕組みを開発。コミュニティの安全対策に共同で取り組む。

トリップアドバイザーは、米国で定額制サービス「トリップアドバイザー・プラス」の販売を開始。価格は年間99ドル(約1万890円)。会員にはパーソナライズされた旅を提案するほか、お手頃な航空運賃を告知する機能の利用も。

ニールセン デジタルのZ世代とミレニアル世代のメディア消費状況によると、Z世代がより動画とソーシャルネットワークへの関与が強いなど、世代間の差違が判明。

WILLERが自宅から2km圏内でプロのドライバーによる移動が乗り放題になるAIシェアリングモビリティサービス「mobi」の販売を開始。京丹後市、東京の渋谷区で順次運行を開始する。

JTBと凸版印刷は、デジタル活用で沖縄への修学旅行の事前学習プログラムを開発。凸版印刷の遠隔体験技術を活用。沖縄にいるかのような感覚で事前学習してもらう。

ハワイ・ツーリズム・オーソリティ(HTA)は、4つのエピソードから構成される教育動画を制作。旅行者に視聴してもらうことで、ハワイでのレスポンシブルツーリズム（責任ある観光）への理解を深めてもらう。

世界的な航空輸送情報技術会社SITA、スターアライアンス、NECの3社は、空港での生体認証サービスを提供することで合意。生体認証IDが搭乗券として利用することが可能になり、空港でのタッチレス化がさらに進むことに。

トラベルポートは、アマゾンウェブサービス(AWS)と戦略的提携。AWSの技術を活用することで、次世代プラットフォーム「Travelport+」を最適化し、よりパーソナルな旅行予約体験を迅速に提供していく。

凸版印刷は、定額制宿泊サービス「HafH（ハフ）」を提供するKabuK Styleと資本業務提携。ワーケーション支援などによる働き方改革を支援するとともに、宿泊だけではない様々なサブスクリプション事業を推進していく。

企業向けVRを提供するのナーブ社は、 デイサービスチェーン大手のCareNationにバーチャル海外ツアーを提供し、 同社が運営するフランチャイズチェーン全体に展開。エイチ・アイ・エス(HIS)がコンテンツの提供を行う。

トラベルボイスと仕事版LINE「LINE WORKS」によるオンラインセミナー「トラベルボイスLIVE」特別版をレポート。

アメリカン航空は、電気垂直離着陸(eVTOL)を開発するイギリスの「バーティカル・アエロスペース」との間で、最大250機のVA-X4を先行予約。購入する場合、総額は10億ドル(約1100億円)に。二酸化炭素排出量削減の取り組みの一環。

パナソニックが非接触・非対面の施設でホテル経営DXの実証実験を実施。SQUEEZEと共同で。

企業向けVRサービスを展開するナーブ社が、360度VR映像を活用したバーチャルツアーを提供。プレオープン特別ツアーとして、シンガポール市内オンラインツアーから。

観光庁が新たな観光DXの採択事業として、ぐるなびや北海道バーチャルトラベル推進協議会など、12団体を選定。来訪意欲を増進させるためのオンライン技術活用事業の一環。

身延山久遠寺は2021年6月、インターネットサイト「身延山久遠寺オンライン」でクレジットカード決済による御祈願や御回向の申し込み受付を開始した。

欧州連合(EU)は、今夏のバケーションシーズンを控えて、域内を自由に移動できる共通証明書の発行を承認。「EU Digital COVID Certificate」のQRコードを含む証明書の発行は各国が行う。

羽田空港国内線の次世代型パーソナルモビリティ自動運行サービスが拡大。長距離の歩行に不安を感じる人に快適な移動手段を提供するとともに、空港係員との接触を回避し、コロナ感染リスク低減も見込む。

ブッキング・ホールディングスの株主総会で、同社のカーボン・オフセットへの取り組みは「不十分」と指摘され、年間気候変動報告書を作成することを求める株主提案が可決した。

Travel DXは、 団体向けVR海外旅行サービス「団体向けVRTrip」の提供を開始。コロナ禍で集客が難しい法人、商業施設、学校向けのプランとして提案していく。