調査・統計・マーケティング

米国のテレビ広告で、エアビーとエクスペディアがしのぎを削っている。そのほか、2021年のテレビ広告費の動向について、米ニュースメディア「スキフト」が紹介。

全旅連青年部がコロナ禍の宿泊施設の最新状況をまとめた。密回避、マイクロツーリズムなど、厳しい環境下でも復活に向けた取り組みが進んでいる。

ニールセン デジタルのZ世代とミレニアル世代のメディア消費状況によると、Z世代がより動画とソーシャルネットワークへの関与が強いなど、世代間の差違が判明。

英国の航空データ分析大手シリウムの「オンタイム・パフォーマンス・レポート」によると、5月の定時到着率でアジア太平洋のトップは(95.19%)。ANA(94.60%)が続いた。空港部門では、羽田空港が96.86%でトップ。

日本政府観光局（JNTO）によると、5月の訪日外国人旅行者数は1万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した5月の日本人出国者数は3万人。

日本インバウンド・メディア・コンソーシアムの調査で、国内ランドオペレーターの危機的状況が明らかに。将来的に担い手不足により、市場の回復の波に乗れない可能性も。

2021年4月の主要旅行業者46社・グループの総取扱額は2020年同月比255.2%増の623億8639万円だったものの、2019年同月と比較すると85.2%減。国内旅行は取扱額が同571%増の134億9971万円(同83.2%減)に。

シリウムの調査によると、航空旅行を再開したいと考えていると回答した米国人のうち約40%が、今夏にも飛行機で旅行に出かける予定。一方、安全性の懸念も根強く、59%が健康パスポートの導入を支持した。

世界の住みやすい都市ランキングでトップ10に、日本の大阪、東京がランクイン。トップはニュージーランドのオークランド。ホノルルも評価を上げた。

立教大学とJTB総合研究所が実施したSDGsの取り組みに関する企業調査で、SDGsに取り組みを行っている企業が最も少なかったのは観光業で20.3%。特に旅行業は16%と最低に。課題は人材、時間、予算の不足。

ブッキング・ドットコムの調査によると、日本人旅行者の82%が「旅行において、サステイナビリティが非常に重要だ」と回答。一方、宿泊施設による取り組みや訴求、サステナブル宿泊施設を探す仕組みが不十分という課題も。

世界観光機関(UNWTO)によると、2021年1月～3月の世界の海外旅行数は前年比83%減(前々年比88%減)。UNWTOの専門家委員会の49%が、回復は2024年あるいはそれ以降と予測。

今年のゴールデンウィークのお出かけ先をナビタイムが発表。3回目の緊急事態宣言中の移動傾向を分析。

航空データ分析を提供しているシリウムが、最新の航空データから世界の旅客数が2019年レベルに回復するのは2024年以降と予測。日本の国内線は、しばらく低調な傾向が続き、航空会社の統合がさらに進む可能性。

グローバルなビジネス旅行業界団体(GBTA)が、米国とカナダのMICEプランナーを対象に、社内会議に関する調査を実施。ハイブリッド開催の傾向続くも、52%がリアル社内会議(50人以下)は1年以内にパンデミック前のレベルに回復すると回答。

アメックスの調査によると、ビジネス旅行者の86%が安全になれば再び出張を再開すると回答。出張の意思決定者のうち83%が、ビジネス旅行は今後2年間で以前のレベルに戻ると回答した。

ホテルマーケティング分析を行う「ホットスタッツ」は、2021年4月の世界のホテル稼働状況データを公表。米国では回復基調が顕著。アジア太平洋では好調な中国市場に支えられている状況。

2021年4月の日本人延べ宿泊者数は同149.6％増の2372万人泊(同39.9%減)に。4月の客室稼働率は全体で32.5%と、3月の34.9%から若干減少。4月25日から緊急事態宣言対象都府県の稼働率は30%前後に。

航空予約データ分析のフォワードキーズが公表データによると、南米から米国へのワクチンツーリズムの需要が高まっている現状が浮き彫りに。滞在日数も長期化の傾向。