調査・統計・マーケティング
国内外の観光に関わる調査・統計・マーケティングの最新情報をお届けします。
世界の富裕層が北九州「照寿司」を目指す理由、1軒の寿司店から始まるガストロノミーツーリズム【コラム】
インバウンド富裕層がわざわざ訪れる「デスティネーションレストラン」。企業城下町を寿司で盛り上げ、行政も巻き込んでガストロノミーツーリズムを作り上げている北九州市の事例をガストロノミープロデューサーの柏原光太郎氏が解説。
インバウンドの体験予約、日本の予約サイト利用はタビナカ43%、海外サイトを上回る、ホテル・百貨店の現地接点も活用 ―デロイト調査
デロイト トーマツ グループは「インバウンド消費者意識・購買行動調査」を実施。柔軟に購買行動が行われている様子が明らかに。
日本の小売事業者334社の「AIエージェント」への投資意向は97%、一方で消費者62%は「抵抗あり」 ―Adyen調査
決済プラットフォームAdyenの調査で、AIエージェントの利用意向に消費者と企業に大きなずれ。事業者の97%が投資予定の一方、消費者の62%に心理的抵抗。
良質な睡眠を目的とした「スリープツーリズム」、滞在後も「寝つき」改善、NTT東日本グループが宿泊施設で実証実験
NTT DXパートナーは富山県の「Healthianwood(ヘルジアンウッド)」で、「スリープツーリズム」の睡眠効果を検証する実証実験を実施。日常の睡眠への意識と行動変容のきっかけに。
夏旅で重視するのは「涼しさ」、避暑先は北海道が6割超で首位 ―角川アスキー総研調査
リサーチプラットフォーム「ドコニーク」は「避暑旅」に関する調査を実施。猛暑回避の旅行先として関心のあるエリアでは、「北海道」が63.6%で最多に。
航空業界の手荷物トラブル、年間コストは約1兆円、「紛失」は1個10万円超 ―SITA調査
航空業界にITソリューションを提供するSITAによると、2025年に航空会社が手荷物の取り扱いミスによって被ったコストは1個あたり平均260ドル。総額は63億ドルの損失に。
Z世代富裕層8カ国の旅行志向レポート発表、少人数グループ化は前年比17%増 ―マリオット調査
マリオット・インターナショナルがアジア太平洋地域のZ世代富裕層を対象に、ラグジュアリー旅行の調査レポート発表。四つの志向で体験重視の「クリエイター」へと変化。
成田空港、2026年お盆期間の国際線旅客は前年並み、1.4%増の約101万人、出国ピークは8月8日
成田国際空港は、2026年度のお盆期間(2026年8月7日~8月16日)の国際線旅客数が前年同期比1.4%増の100万8900人になると推計。
大学生の約8割が海外旅行に意欲、経験の有無が次の渡航に影響、旅行計画でAI利用は55% ―日本旅行業協会が調査
日本旅行業協会(JATA)は、「Z世代の大学生海外旅行意識調査」を実施。約8割が「海外旅行に行きたい」と回答。不安要素のトップ3は「治安・安全」「衛生」「物価」。
AI利用率トップは「旅行」で35.3%、一方で影響度は平均並み、旅程作成や複雑な条件の宿探しで活用 ―読売広告社
読売広告社が、AI検索が生活者の購買行動に与える変化の調査結果を公表。「旅行」カテゴリで利用率が高い結果に。
はとバス、東京観光の年間利用者数が2.4%増の55万人、外国語コースはコロナ禍以降最多に
はとバスの東京観光利用者数(外国語コース含む)が、2025年度は前年度比2.4%増の55万1600人に。外国語コースは同4.3%増の2万1786人。
ビザ、サッカーW杯期間中の開催都市の越境取引額20%増、飲食・交通・小売りなど地域に消費波及
ビザは、FIFAワールドカップ2026開催期間中の米国、カナダ、メキシコの開催都市における越境取引額が前年同期比で20%増加したことを明らかに。
ロサンゼルス、サッカーW杯8試合に56万人超のファン来場、経済効果は約1450億円、スポーツ観光を継続強化
FIFAワールドカップ2026においてロサンゼルス・スタジアムで行われた8試合に56万人を超えるファンが来場。ロサンゼルス郡全体への経済効果は約8億9200万ドルに。
米旅行市場が二極化、高所得層はプレミアム体験を継続、価格重視層は時期・方法で工夫 ―航空・ホテル・クルーズ大手の決算から
ロイター通信は、旅行関連企業の2026年第2四半期の決算から、米国の高所得層の旅行者は、経済の不透明感や旅行費用の高騰に影響を受けていないとリポート。
観光地の格差はなぜ広がるのか? 観光地経営がマーケティングからマネジメントへ軸足を移す理由【コラム】
日本交通公社の山田雄一氏による連載コラム。観光地経営に欠かせないDMOについて、近年のマネジメントへのシフトやネット時代の構造変化を分析。
海外旅行中の事故、30年前の約3.4倍、費用最高額は2530万円 ―ジェイアイ傷害火災
ジェイアイ傷害火災保険は、2025年度の海外旅行保険契約の事故発生状況を発表。2025年度の事故発生率は30年前と比較して3.4倍の22人に1人(同社海外旅行保険加入者の4.5%)に。
日本政府観光局、好調な米国市場に「日本型ウェルネス」を訴求、欧米豪で子連れ旅行が増加
日本政府観光局(JNTO)はインバウンド市場の最新動向を説明。訪日客の成長が続く欧米豪市場のなかで、子どもを伴う家族旅行が増えていると指摘。米国に向けてはウェルネスを訴求する。
楽天トラベル、2026年夏の予約上昇ランキング発表、1位は奈良県、福井・岩手が続く
楽天トラベルが2026年夏の人気上昇都道府県ランキングを発表。1位は大河ドラマで注目の奈良県。2位は福井県、3位以下には岩手、和歌山、滋賀が続いた。
レジャー白書2026速報版を発表、国内旅行が参加率で首位も前年比微減、海外旅行は潜在需要1位 ―日本生産性本部
日本生産性本部が「レジャー白書2026」速報版を公表。国内観光旅行が4年連続で参加率1位となった。一方で余暇時間・支出ともに減少傾向に転じ、平均参加種目数も10.0種目へ微減する結果となった。
JAL、二地域居住事業を加速、全国36地域に拡大、新会社が地域と居住者をつなぎ、マイル付与で移動負担を軽減
JALグループが取り組む二地域居住促進プログラム、2026年度は対象を全国36地域に拡大、JAL子会社「KANTSUNA」が運営を担い、個人と自治体、事業者をマッチング。




