調査・統計・マーケティング

東京商工リサーチによると、2025年度の国内大手ホテルの客室単価と稼働率がコロナ禍以降で最高を更新。客室単価は前年度比8.6％増の1万7818円、稼働率は前年度の82.3%を上回る83.3%。

訪日インバウンドが2カ月連続で前年を下回る推移に。2026年5月は19市場で同月の過去最多も、中国の6割減が響く。

日本政府観光局（JNTO）によると、2026年5月の日本人出国者数（推計値）は113万人。

スキフト上級リサーチアナリストのロビン・ギルバートジョーンズ氏が、アジア旅行市場をめぐる5つの論点を分析。地政学、ビザ緩和、中国・インド、ラグジュアリー、AI活用から、変化する旅行者像を読み解く。

EYは、M&Aに関する最新調査レポート「EY-Parthenon CEO Outlook調査　2026年5月期」を発表。世界のCEOの今後の成長の見通しやAIの活用、戦略的取引の考え方明らかに。

2025年度の国内の旅行44社・グループの総取扱額は前年比5.3％増の約4兆円。国内・海外ともにプラス成長となった。インバウンドは2桁増。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）は、「持続可能なインバウンド市場の構築に向けて～地方分散、リピート化の視点から何をすべきかを考える～」を発表。4つの問題意識で市場を分析。

Marriott Bonvoy（マリオット ボンヴォイ）は、アジア太平洋地域（中国圏を除く）において、旅行者のロイヤルティプログラムへの関わり方を明らかにする最新レポートを発表。利用の実情を明らかに。

エクスペディアは、旅⾏をきっかけとした購買⾏動についての調査。「旅⾏をきっかけに、旅⾏以外の買い物をした」と回答した旅⾏者は全体の62%。

Trip.comの調査で、アジアのアニメ関連旅行検索が前年比195％増。コミケ周辺の宿泊予約も急増。没入型体験が訪日先選びの決定打に。

観光庁は、「オーバーツーリズム対策に向けた手ぶら観光推進に係る調査事業」の最終報告書を公表。観光体験価値の向上とオーバーツーリズム対策に貢献する効果を明らかに。

熱海市の2025年度宿泊者数は過去最高の319万人を記録。全国的な減少傾向に反し、前年比4.2％増と国内需要が堅調。導入初年度の宿泊税も当初見込みを約10万人上回った。

航空データ分析のOAGによると、2025年の世界最長直行便は、シンガポール航空のニューヨークJFK発シンガポール行き。トップ10の平均飛行距離は2000年以降14.5%増加。

エクスペディアが2026年夏の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。北米W杯に向けた「熱狂旅」でダラス検索が激増する一方、混雑を避ける「コスパ旅」も台頭。旅行先の二極化が鮮明に。

総務省統計局による「家計消費状況調査」によると、2026年3月の二人以上の世帯のネットショッピング支出額は前年比約1割増の2万8726円。そのうち旅行関係費は6595円で前年比2割増と大きな伸びを記録。

オックスフォード・エコノミクスは、中東情勢がアジア太平洋および欧州における旅行市場への影響について、今後の見通しを示した。両地域とも域内旅行の増加で見通しは明るいと分析。

観光庁は、2026年1～3月の旅行・観光消費動向調査の速報値を公表。日本人の国内旅行消費額は前年同期比4.8%増の5兆9136億円に。

訪日インバウンドが前年を下回る推移に。2026年4月の訪日外国人旅行者数（推計値）は単月の今年最多も、前年割れ。

日本政府観光局（JNTO）によると、2026年4月の日本人出国者数（推計値）は104万人。

ブランドUSAは、正確な入国情報を提供する「Get Facts, Get Going.」と、文化や伝統を発信する「アメリカン・オリジナルズ」を開始した。大型イベントを前に、訪米旅行需要のさらなる喚起を目指す。