調査・統計・マーケティング

2026年は観光産業にとってどのような年か？最新のトレンド予測とカレンダーから、観光産業の展望をまとめた。連休が多く需要拡大が期待される一方、オーバーツーリズム抑制、税制改正も進む1年に。

英国の市場調査会社、ユーロモニター・インターナショナルが「世界の消費者トレンド2026」を発表。2026年は以下の4つがキー・トレンドになると予測している。

JTBコミュニケーションデザインは、「推し」地域に関する調査の結果を公表。「推し」地域がある人と答えた割合は30.5%。「2～3か月に1回以上」は訪問する人の割合は全体の38.5％に。

楽天トラベル「2025年人気温泉地ランキング」は1位が熱海温泉（静岡県）、2位が別府温泉（大分県）、3位が那須温泉（栃木県）に。熱海温泉と別府温泉の1位、2位は12年連続。

じゃらんリサーチセンターは「じゃらん人気温泉地ランキング」を発表。「全国人気温泉地ランキング」の1位は、前年に続き群馬県「草津温泉」。おすすめ温泉地では北海道「ぬかびら源泉郷」が急上昇。

「Yahoo!検索」は、2024年から2025年の「年末年始に検索された神社・お寺の検索ランキング」を発表。全国1位は東京都の「蛇窪神社」。温泉地検索ランキングの1位は「草津温泉」に。

大阪・関西万博期間における訪日外国人旅行者の消費行動を分析したレポート。万博来場者約156万人による消費額は6085億円。また、関西での消費額は2703億円で消費全体（6085億円）の半分以上が関西以外の全国に波及。

BBC Studiosの「2026年に訪れるべき旅行先20選」の1つに石川を選出。復興の歩み、世代を超えて受け継がれてきた伝統工芸、日本酒文化など、地域が誇る多彩な資源が高く評価された。

JTB総合研究所の山下真輝氏のコラム。観光が高市政権が示す17の戦略分野に含まれなかったことへの問題提起。成長戦略の中枢として位置づけるべき方向性を提言。

森記念財団都市戦略研究所の2025年版「世界の都市総合力ランキング(Global Power City Index: GPCI)」よると、東京がニューヨークを抜き初めての2位となった。

2025年11月の訪日外国人旅行者数（推計値）は352万人。1月からの累計は3907万人で、12月を待たずに年間の過去最多を更新。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年11月の日本人出国者数（推計値）は133万人。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けのナビゲーションアプリの利用状況から、訪日外国人旅行者による飛行機を使った移動の分析結果を明らかに。アジアは静岡、欧米豪は那覇がトップ空港に。

ジャパンショッピングツーリズム協会（JSTO）は、訪⽇外国⼈観光客向け消費税免税制度（TFS）の廃⽌が、⽇本経済や観光産業に及ぼす影響について調査。⽇本のGDPや税収、観光産業全体に⼤きなマイナスの影響。

国学院大学・観光まちづくり学部の塩谷英生教授が観光統計の読み解くコラム。今回は、2025年の旅行市場の局面と中国市場について。

帝国データバンクが中国による日本渡航自粛の影響について、日本企業を対象にアンケート調査を実施した。観光産業への影響は大きい一方、オーバーツーリズム解消を期待する声も。

2025年1月1日～11月10日までの韓国出発の大韓航空国際線利用客トップ3は、東京、大阪、福岡。同期間の搭乗客数計1649万人のうち、35%が韓国国籍以外に。

コマースメディアプラットフォームを展開するCriteoは、ブラックフライデーを含む感謝祭からサイバーマンデーまでの5日間の購買行動トレンドレポートを発表。日本では、トラフィックは同3%増と微増だったものの、購入は同7%増と堅調に増加。

国際航空運送協会（IATA）は、2026年の世界の航空会社の業績予想を明らかに。、航空会社全体の純利益は前年の395億ドル（約6.2兆円）から410億ドル（約6.4兆円）に増加し、過去最高となる見通し。総収入は、前年比4.5%増の1兆530億ドル（約164兆円）を見込む。

日本政府観光局によると、2024年の国際会議の開催件数は1702件、参加者総数は124.1万人でともに前年比1.2倍。外国人の参加は15.9万人で、全体の16.2％を占めた。ICCA調べでは日本は開催件数で世界7位。