調査・統計・マーケティング

国内外の観光に関わる調査・統計・マーケティングの最新情報をお届けします。

米国でオンライン旅行「エアビー」と「エクスペディア」がテレビ広告で熱い戦い【外電】

米国でオンライン旅行「エアビー」と「エクスペディア」がテレビ広告で熱い戦い【外電】

米国のテレビ広告で、エアビーとエクスペディアがしのぎを削っている。そのほか、2021年のテレビ広告費の動向について、米ニュースメディア「スキフト」が紹介。
苦境続く宿泊施設の今、売上激減も新たな取り組み、新プランの開発に意欲、旅行者から問い合わせの最多は「食事対応」

苦境続く宿泊施設の今、売上激減も新たな取り組み、新プランの開発に意欲、旅行者から問い合わせの最多は「食事対応」

全旅連青年部がコロナ禍の宿泊施設の最新状況をまとめた。密回避、マイクロツーリズムなど、厳しい環境下でも復活に向けた取り組みが進んでいる。
ミレニアルとZ世代のメディア消費に大きな違い、Z世代はSNS投稿に積極的で、ミレニアル世代の2倍

ミレニアルとZ世代のメディア消費に大きな違い、Z世代はSNS投稿に積極的で、ミレニアル世代の2倍

ニールセン デジタルのZ世代とミレニアル世代のメディア消費状況によると、Z世代がより動画とソーシャルネットワークへの関与が強いなど、世代間の差違が判明。
世界の航空会社の定時運航レポート、アジア太平洋1位にJAL、空港別トップは羽田、上位20空港で旅客便が大幅回復

世界の航空会社の定時運航レポート、アジア太平洋1位にJAL、空港別トップは羽田、上位20空港で旅客便が大幅回復

英国の航空データ分析大手シリウムの「オンタイム・パフォーマンス・レポート」によると、5月の定時到着率でアジア太平洋のトップは(95.19%)。ANA(94.60%)が続いた。空港部門では、羽田空港が96.86%でトップ。
【図解】訪日外国人数、5月は1万人 -日本政府観光局(速報)

【図解】訪日外国人数、5月は1万人 -日本政府観光局(速報)

日本政府観光局(JNTO)によると、5月の訪日外国人旅行者数は1万人。
国内インバウンド手配会社、9割以上が人員削減で壊滅寸前、コロナ後の担い手不足が深刻に ―JIMC調査

国内インバウンド手配会社、9割以上が人員削減で壊滅寸前、コロナ後の担い手不足が深刻に ―JIMC調査

日本インバウンド・メディア・コンソーシアムの調査で、国内ランドオペレーターの危機的状況が明らかに。将来的に担い手不足により、市場の回復の波に乗れない可能性も。
旅行事業者の苦境続く、国内大手46社の総取扱額が2020年比大幅増も、2019年比では85%減 ―2020年4月(速報)

旅行事業者の苦境続く、国内大手46社の総取扱額が2020年比大幅増も、2019年比では85%減 ―2020年4月(速報)

2021年4月の主要旅行業者46社・グループの総取扱額は2020年同月比255.2%増の623億8639万円だったものの、2019年同月と比較すると85.2%減。国内旅行は取扱額が同571%増の134億9971万円(同83.2%減)に。
今夏の航空旅行を希望する米国人のうち計画済みは4割、今後12ヶ月では国内旅行が8割、ワクチンパスポート支持は6割

今夏の航空旅行を希望する米国人のうち計画済みは4割、今後12ヶ月では国内旅行が8割、ワクチンパスポート支持は6割

シリウムの調査によると、航空旅行を再開したいと考えていると回答した米国人のうち約40%が、今夏にも飛行機で旅行に出かける予定。一方、安全性の懸念も根強く、59%が健康パスポートの導入を支持した。
世界で最も住みやすい都市ランキング2021、大阪2位、東京5位に上昇、コロナ禍が評価に影響

世界で最も住みやすい都市ランキング2021、大阪2位、東京5位に上昇、コロナ禍が評価に影響

世界の住みやすい都市ランキングでトップ10に、日本の大阪、東京がランクイン。トップはニュージーランドのオークランド。ホノルルも評価を上げた。
日本の観光産業で遅れるSDGsへの取り組み、旅行業は16%で最低に、課題は人材・時間・予算の不足

日本の観光産業で遅れるSDGsへの取り組み、旅行業は16%で最低に、課題は人材・時間・予算の不足

立教大学とJTB総合研究所が実施したSDGsの取り組みに関する企業調査で、SDGsに取り組みを行っている企業が最も少なかったのは観光業で20.3%。特に旅行業は16%と最低に。課題は人材、時間、予算の不足。
関心高まるサステナブル観光、日本人旅行者の82%が「非常に重要」、一方で宿泊施設の探し方に課題

関心高まるサステナブル観光、日本人旅行者の82%が「非常に重要」、一方で宿泊施設の探し方に課題

ブッキング・ドットコムの調査によると、日本人旅行者の82%が「旅行において、サステイナビリティが非常に重要だ」と回答。一方、宿泊施設による取り組みや訴求、サステナブル宿泊施設を探す仕組みが不十分という課題も。
2021年第1四半期のアジア海外旅行者数は94%減、コロナ前への回復は2024年以降との識者の予測  ―世界観光機関

2021年第1四半期のアジア海外旅行者数は94%減、コロナ前への回復は2024年以降との識者の予測  ―世界観光機関

世界観光機関(UNWTO)によると、2021年1月~3月の世界の海外旅行数は前年比83%減(前々年比88%減)。UNWTOの専門家委員会の49%が、回復は2024年あるいはそれ以降と予測。
今年のゴールデンウィークの目的地検索は「屋外レジャー」が増加、県境超える移動は公共交通の需要増加も

今年のゴールデンウィークの目的地検索は「屋外レジャー」が増加、県境超える移動は公共交通の需要増加も

今年のゴールデンウィークのお出かけ先をナビタイムが発表。3回目の緊急事態宣言中の移動傾向を分析。
世界の航空需要の回復は2024年夏か、航空データ分析のシリウムが予測、レジャー需要の回復に向けてLCCに注目集まる

世界の航空需要の回復は2024年夏か、航空データ分析のシリウムが予測、レジャー需要の回復に向けてLCCに注目集まる

航空データ分析を提供しているシリウムが、最新の航空データから世界の旅客数が2019年レベルに回復するのは2024年以降と予測。日本の国内線は、しばらく低調な傾向が続き、航空会社の統合がさらに進む可能性。
ハイブリッド方式の会議は今後も続くか? 北米MICE担当者の半数は「コロナ前に戻る」と回答

ハイブリッド方式の会議は今後も続くか? 北米MICE担当者の半数は「コロナ前に戻る」と回答

グローバルなビジネス旅行業界団体(GBTA)が、米国とカナダのMICEプランナーを対象に、社内会議に関する調査を実施。ハイブリッド開催の傾向続くも、52%がリアル社内会議(50人以下)は1年以内にパンデミック前のレベルに回復すると回答。
世界の出張、「今後2年間で以前のレベルに戻る」が83%、「対面会議の方がメリットが大きい」は79% ーアメックス調査

世界の出張、「今後2年間で以前のレベルに戻る」が83%、「対面会議の方がメリットが大きい」は79% ーアメックス調査

アメックスの調査によると、ビジネス旅行者の86%が安全になれば再び出張を再開すると回答。出張の意思決定者のうち83%が、ビジネス旅行は今後2年間で以前のレベルに戻ると回答した。
世界のホテル稼働状況、米国は回復基調、欧州は低調、アジア太平洋は中国が稼働7割で牽引 ー2021年4月

世界のホテル稼働状況、米国は回復基調、欧州は低調、アジア太平洋は中国が稼働7割で牽引 ー2021年4月

ホテルマーケティング分析を行う「ホットスタッツ」は、2021年4月の世界のホテル稼働状況データを公表。米国では回復基調が顕著。アジア太平洋では好調な中国市場に支えられている状況。
2021年4月の宿泊者数は昨年から150%増も、2019年比では半減、緊急事態宣言下の都府県で客室稼働率30%前後に ー観光庁(速報)

2021年4月の宿泊者数は昨年から150%増も、2019年比では半減、緊急事態宣言下の都府県で客室稼働率30%前後に ー観光庁(速報)

2021年4月の日本人延べ宿泊者数は同149.6%増の2372万人泊(同39.9%減)に。4月の客室稼働率は全体で32.5%と、3月の34.9%から若干減少。4月25日から緊急事態宣言対象都府県の稼働率は30%前後に。
米国で進むワクチンツーリズム、南米からテキサス州などへの航空予約が急増、ペルーから684%

米国で進むワクチンツーリズム、南米からテキサス州などへの航空予約が急増、ペルーから684%

航空予約データ分析のフォワードキーズが公表データによると、南米から米国へのワクチンツーリズムの需要が高まっている現状が浮き彫りに。滞在日数も長期化の傾向。