調査・統計・マーケティング

ユーロモニター・インターナショナル社が日本国内の短期宿泊賃貸（STR＝Short Term Rentals）の市場規模を推計。2025年は5457億円規模に達し、宿泊市場全体に占めるシェアは7.29％になるとの見込み。

米保険会社の「最も安全な旅行先ランキング2026」で日本は前年に続き9位。2018年以降続けてトップ10にランクインして「殿堂入り」。「暴力犯罪に巻き込まれない国」と「交通安全」でトップに。

国学院大学・観光まちづくり学部の塩谷英生教授が観光統計の読み解くコラム。今回は、観光庁の「宿泊旅行統計」について。

Criteo（クリテオ）は、「消費者とマーケターから見たAIエージェント：認知・活用意向に関する調査」の結果を発表。AI活用に興味がある消費者は約6割に。マーケターのAIエージェント認知率は94%。

「レジャー白書2025」によると、2024年の余暇関連市場規模は前年比で5.6％増の75兆2030億円。参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が4680万人で3年連続の首位。海外旅行も緩やかに回復。

ウェザーニューズ社は、「第三回 紅葉見頃予想」を発表。東北から九州にかけては、見頃は平年並から平年よりやや遅いと予想。高尾山は11月15日頃から、京都府・嵐山は11月21日頃から。

トリップ・ドットコム・グループは、Googleととりまとめた2026年の5つの旅行トレンドを発表。「自分らしさを表現する旅行」「学びと体験を重視する旅行」「ウェルネス体験型の旅行」など。

東京商工リサーチは、全国の主な40社を対象にした「全国主要空港ビル」経営動向調査の結果を明らかに。最終利益の合計は同52.2%増の455億4200万円でコロナ前の水準を上回った。売上トップは羽田。

国学院大学・観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、離島の民宿における新しいひとり旅需要の可能性について。

航空データのOAGがこのほど、主要空港のハブ機能に関する最新ランキング「MEGAHUBS（メガハブ）2025」を発表。過去10年間で世界の航空座席供給数は3割増加し、年間60億席を突破。

ツーリズム・エコノミクス社のマイケル・ショーリー氏が、ITBアジアの基調講演で講演。アジア太平洋（APAC）が2030年までに世界の国際旅行の25％を占めると予測した。中国・インド市場の潜在力と、域内旅行の拡大が成長を牽引。

Visaが韓国への外国人観光客の消費動向を分析。2024年4月～2025年3月の訪韓外国人によるカード決済消費額が最も多かったのは米国で、日本は2位。ヘルスケア部門の消費をけん引。

ナショナルジオグラフィックが発表した「Best of the World 2026（2026年に行くべき世界の旅行先25選）」に山形県が選出。伝統と神秘的なアウトドア体験を評価。

Alipay+の2025年1～9月の日本における決済件数は前年同期比で30％増加。ウォレットの利用拡大とコンビニや飲食などさまざまな消費分野で利用が増え、デジタル決済が浸透している。

エクスペディア・グループは、2026年の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。注目旅行先として、検索増加率が前年比71%となった「沖縄」が第2位に。第1位は米国モンタナ州の「ビッグスカイ」。

観光庁の訪日外国人消費動向調査によると、2025年7～9月期の訪日外国人消費額（1次速報）は、前年同期比11.1%増の2兆1310億円。1人あたりの旅行支出トップはドイツで43万5512円に。

ナビタイムによると、2025年夏の訪日外国人旅行者の増加率ランキング市区町村1位は鳥取県境港市。山陰、南九州、沖縄が上位に入った。

2025年9月の訪日外国人旅行者数（推計値）は327万人。過去最速で年間3000万人を突破。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年9月の日本人出国者数（推計値）は140万人。

マリオット・インターナショナルは、アジア太平洋地域における食の習慣や嗜好の変化を探る最新レポートを発表。「ファイン・カジュアル」や没入感のある五感体験など新たな食のトレンドを明らかに。