調査・統計・マーケティング

J.D. パワージャパンは、2025年ホテル宿泊客満足度調査の結果を発表。ホテル宿泊料金は上昇傾向が続くなかでも、総合満足度は維持または向上。アッパーアップスケールホテル部門第1位は2年連続でオークラ。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、今年の年末年始（2025年12月26日～2026年1月4日出発）の海外旅行予約状況をまとめた。旅行予約者数は前年比99.1%で前年とほぼ同水準。予約者数トップは前年同様にソウルに。

大手コンサルティングEYは、調査レポート「EY-Parthenon CEO Outlook調査」を発表。CEOの57%が地政学的・経済的不確実性は2025年以降も続くと回答。一方、変化と変革を前向きに受け入れる傾向が強まっている。

2025年10月の訪日外国人旅行者数（推計値）は390万人。同月の過去最多を大幅更新。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年10月の日本人出国者数（推計値）は124万人。

アジア太平洋地域では旅行者の86%がホテル滞在に高い満足度を示している一方で、同じホテルに再訪率はわずか37%。求められるAIを活用したロイヤルティ戦略。パーソナライズされた配慮を。

初開催の「TOURISEアワード2025」で、東京が総合最優秀デスティネーション賞を受賞。食文化部門とエンターテインメント部門の部門賞も受賞し、世界の主要都市を代表する旅行先としての評価を得た。

ユーロモニター・インターナショナルは、「世界ラグジュアリー商品市場2025」レポートを発表。接客によって実店舗での売上が増加しているほか、ウェルネスなど生活の質を高めるラグジュアリー商品など関心。

日本交通公社の研究員が、データで見る旅行意識の変化を分析。年代別に「旅行への関心」「新たな阻害要因」を考察する。

エクスペディア・グループは、2026年の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。調査結果から「リノベ宿ステイ」、「スポーツ」、「ロケ地めぐり」、「ホテルホッピング」の4つのトレンドに注目。

ユーロモニター・インターナショナル社が日本国内の短期宿泊賃貸（STR＝Short Term Rentals）の市場規模を推計。2025年は5457億円規模に達し、宿泊市場全体に占めるシェアは7.29％になるとの見込み。

米保険会社の「最も安全な旅行先ランキング2026」で日本は前年に続き9位。2018年以降続けてトップ10にランクインして「殿堂入り」。「暴力犯罪に巻き込まれない国」と「交通安全」でトップに。

国学院大学・観光まちづくり学部の塩谷英生教授が観光統計の読み解くコラム。今回は、観光庁の「宿泊旅行統計」について。

Criteo（クリテオ）は、「消費者とマーケターから見たAIエージェント：認知・活用意向に関する調査」の結果を発表。AI活用に興味がある消費者は約6割に。マーケターのAIエージェント認知率は94%。

「レジャー白書2025」によると、2024年の余暇関連市場規模は前年比で5.6％増の75兆2030億円。参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が4680万人で3年連続の首位。海外旅行も緩やかに回復。

ウェザーニューズ社は、「第三回 紅葉見頃予想」を発表。東北から九州にかけては、見頃は平年並から平年よりやや遅いと予想。高尾山は11月15日頃から、京都府・嵐山は11月21日頃から。

トリップ・ドットコム・グループは、Googleととりまとめた2026年の5つの旅行トレンドを発表。「自分らしさを表現する旅行」「学びと体験を重視する旅行」「ウェルネス体験型の旅行」など。

東京商工リサーチは、全国の主な40社を対象にした「全国主要空港ビル」経営動向調査の結果を明らかに。最終利益の合計は同52.2%増の455億4200万円でコロナ前の水準を上回った。売上トップは羽田。

国学院大学・観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、離島の民宿における新しいひとり旅需要の可能性について。

航空データのOAGがこのほど、主要空港のハブ機能に関する最新ランキング「MEGAHUBS（メガハブ）2025」を発表。過去10年間で世界の航空座席供給数は3割増加し、年間60億席を突破。