調査・統計・マーケティング

ウェザーニューズ社は、2026年の「第4回桜開花予想」を発表。西日本と東日本は平年並み、北日本は平年並みから非常に早い開花になる予想。最も早い開花は3月22日の東京で、翌23日には福岡、高知、横浜。

エクスペディアは、同社予約データから割安な旅行時期やフライト予約時期、路線などの情報を公開。出発日では「11月の火曜日」、予約は「1〜2ヶ月前」が最適。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、2026年2～3月の学生の海外旅行予約動向を明らかに。予約者数は前年と同水準で堅調に推移。1人あたりの平均単価は前年比107.1%の14万700円に。

2025年の日本人の国内旅行消費額は前年比6.4%増の26兆7746億円。1人1回あたり旅行支出（旅行単価）は、同3.8%増の4万8359円。2025年10～12月期は前年比で減少に。

英オックスフォード・エコノミクスのマイケル・シュリー氏が示した最新データから、アジア太平洋地域を中心とした世界の観光需要見通しを詳報。国際・国内旅行の成長軌道、域内移動の重要性、消費者意識の変化、AI活用までを読み解く。

2026年1月の訪日外国人旅行者数（推計値）は360万人。2022年1月以来、4年ぶりに前年を下回る推移に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2026年1月の日本人出国者数（推計値）は107万人。

MMD研究所が「2025年12月ポイント経済圏のサービス利用に関する調査」の結果を発表した。最も意識する経済圏は楽天が4割超で首位。満足度ではPayPayがトップ。

OTAアゴダの調査によると、ビジネス旅行者の76%が出張とプライベートのレジャーを組み合わせる予定と回答。アジア太平洋地域で仕事と遊びを融合させる傾向が強まっていると分析。

ウェザーニューズ社は、2026年の「第三回桜開花予想」を発表。最も早い開花は3月21日の東京で変わらず、22日には福岡と横浜で開花すると予想。

総務省統計局による「家計消費状況調査」によると、2025年12月の二人以上の世帯のネットショッピング支出額は前年並みの3万1538円。そのうち旅行関係費は5116円で前年比4.2％減に。

米旅行調査「フォーカスライト」のロイヤルティプログラムに関する調査レポート。84%がロイヤルティプログラムを「戦略的に利用」。ポイ活で特典を最大化し、価格や利便性で複数プログラムの使い分けの傾向も。

ユーロモニターインターナショナルの世界40カ国調査によると、AIとの会話経由によるECサイトへの流入アクセス数は前年比で302％増加に。

沖縄観光コンベンションビューローは、「観光業従事者を対象とした従業員満足度調査」の結果を公表。観光業での勤続意向は75.6%。働き続けたい理由トップは、「仕事が好きだから（69.3％）」。

日本政府観光局（JNTO）が2025年の訪日外国人市場動向について説明。地方誘客と市場の多様化は着実に進んでいるとの認識を示した。大相撲ロンドン公演での取り組みや訪日教育旅行の現状についても説明した。

日本地域地理研究所 理事長の瀧波氏による寄稿コラム。一枚の地図と統計データから、ビジネスパーソンが読み解くべき「日本の生存戦略」、地方が取り組むべき「関係人口」について考察。

アマデウスのデータによると、FIFAワールドカップ開催を控えて、米国・カナダ・メキシコの航空券予約とホテル予約が増加。一方、米国と欧州の政治情勢が悪影響を及ぼす可能性も。

JTB総研が「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2025）」を発表。旅行情報を検索する手段として生成AIの存在感が増し、動画をはじめとする映像コンテンツが主流に。情報収集スタイルのあり方が大きく変容していることを示した。

OTAアゴダが、2026年旧正月（春節）期間のアジアの人気旅行先ランキングを発表。人気トップは昨年に引き続き東京。トップ10に大阪、福岡、札幌がランクイン。

Mastercard経済研究所（MEI）は、2026年の世界経済の見通しに関するレポート「Economic Outlook 2026」を発表。アジア太平洋では、旅行分野が引き続き地域経済の重要な成長エンジンに。