調査・統計・マーケティング

旅行・観光コンサルティング企業のネクストファクター社のカサンドラ・マッカリーCEOが、世界のDMOの最新動向を調査した「フューチャーズ・スタディ2023」の結果を説明。世界と日本との違いが明らかに。

太平洋アジア観光協会（PATA）は、アジア太平洋地域への国際訪問者数（IVA）は2027年までに8億1370万人に達するとの予測を明らかに。日本は約2100万人と予測。

（PR）新たに注目される「オールインクルーシブ」など、検索行動から多様化する消費者の姿を読み解き、2025年のビジネスに生かすヒントを解説。LINE公式アカウントの活用事例も。

2024年の日本からケアンズへの渡航者数は10万7000人で、コロナ禍前の2019年比で96％の水準まで回復。1人あたりの平均滞在日数は5.9泊で6％上昇、平均支出額は約13万2000円で7％増。

航空関連の格付けをおこなうスカイトラックスが「2025年世界のベスト空港（World’s Best Airport 2025）」を発表。総合トップは、昨年は2位だったシンガポール・チャンギ空港。羽田は第3位、成田は第5位、中部は第17位に。

米観光産業ニュース「スキフト」は、トランプ大統領が米国インバウンド市場に与える影響について独自調査。カナダ、ドイツ、インド、メキシコ、英国の5カ国のほぼ半数が「米国を訪れる可能性が低くなった」と回答。

国学院大学観光まちづくり学部の塩谷教授の観光統計を読み解くコラム。今回は、観光統計の基本的な読み解き方とインバウンド市場の動向を把握する統計を解説。

2025年3月の訪日外国人旅行者数（推計値）は350万人。過去最速で、累計1000万人を突破。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年3月の日本人出国者数（推計値）142万人。

世界旅行ツーリズム協議会は、ツーリズムの経済的影響に関する経済影響調査（EIR）の発表にともない、オンライン記者会見を実施。WTTCのジュリア・シンプソン会長兼CEOが観光産業の今と未来を解説。

2025年2月の延べ宿泊者数は、前年同月比1％増の4833万人泊。外国人が同15.5%増の1330万人泊、日本人は同3.6％減の3503万人泊。客室稼働率は、同2.5ポイント増の60.3%と6割を超えた（第1次速報）。

「アメリカン・エキスプレス 2025年グローバル・トラベル・トレンド・レポート」を発表。日本人の旅行に関するAI活用、家族旅行のかたちに変化の兆し。

世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は、世界の海外旅行者の支出額が2025年に過去最高の2兆1000億ドル（約307兆円）に達すると予測。一部の国や地域では記録的な数字を達成する一方で、他の主要経済国では停滞と見込む。

エクスペディア・グループがスポーツツーリズムの世界的な成長を示す調査結果を発表。新たな市場開拓や若年層へのアプローチを強化するビジネスチャンス。

2025年1月の外国人延べ宿泊者数は前年同月比34.8%増の1515万人泊で、全体に占める割合は31％。三大都市圏シェアは61.9%の937万人泊、地方部は38.1％の578万人泊。

（PR）欧州最大級の旅行テクノロジーのイベント「トラベルテック・ショー」について、このほど受付を開始。ショーのテーマにつながる「AI投資」に関する調査結果を発表。

JTB総合研究所は、「Z世代の暮らしと旅」（ライフスタイルと旅行に関する調査2025）の調査結果をまとめた。29歳以下の男性と女性では、旅のスタイルや求めるものにギャップ。

デロイトトーマツグループとコンデナスト・ジャパンは、共同で訪日海外富裕層向けに事業・広報を行う企業・自治体向けにコンサル事業を開始。まず、訪日海外富裕層調査を実施し、その結果を明らかにした。

北東アジア圏の旅行市場の近年の分析と将来予測。中国市場の本格的な復活に伴い、訪問客数が大幅にアップしたのは韓国、香港、マカオ。これに対し、台湾への恩恵は平均以下だった。

じゃらんリサーチセンターの「国内宿泊旅⾏ニーズ調査 2025 春」によると、「⼤阪・関⻄万博」の影響で、今年のゴールデンウィークの大阪府への旅行需要が急上昇。