調査・統計・マーケティング

旅行デジタルマーケティング会社が、グーグルの「AIモード」について、実際に旅行者がどう扱っているのか、旅行マーケターはどう対応するべきかを調査。その結果を解説する。

ウェザーニューズ社は、「第二回 紅葉見頃予想」を発表。多くの名所で平年並み、やや遅い見頃となると予想。北海道の低い山や本州の標高の高い山では見頃を迎える。

大手旅行雑誌「コンデナスト・トラベラー」（米国版）の2025年読者投票ランキング「リーダーズ・チョイス・アワード」で、日本が「世界で最も魅力的な国」に3年連続で1位に。東京は2年連続1位に。

2025年8月の京都市内主要ホテル客室稼働率は76.8%となり、前年同月の71.9％から4.9ポイント増加。外国人延べ宿泊数は前年同月比16.3%増の58万4655泊、シェア64.4％となった。

総合不動産サービス大手JLLは、「アジア太平洋地域におけるライフスタイルホテル2025」調査の結果を明らかに。アジア太平洋地域の客室数は2014年から4倍に増加。日本は発展の初期段階。

世界旅行ツーリズム評議会（WTTC）は最新レポートで、2035年までに観光産業が9100万人の新規雇用を創出する予測を発表。一方で、労働力不足は4300万人に達する可能性も。世界の労働需要水準では、日本がもっとも深刻で29％不足に。

日本観光振興協会は「観光DX支援セミナー」を開催。観光地経営の戦略策定と観光販売の2つの観点で、地域の課題解決につながるソリューションを提案した。

2025年9月25日～28日にかけて、Aichi Sky Expo（愛知県国際展示場）で開催された「ツーリズムEXPOジャパン2025 愛知・中部北陸」の来場者は4日間合計で12万6900人（速報値）に。

UNツーリズムは、2025年上半期の国際観光客到着数が前年同期比5%増の6億9000万人に達したことを明らかに。北東アジアは同20%増。日本とベトナムが同21%増となり成長率トップに。

みずほ銀行がインバウンド「消費税免税制度」についての効果を分析したレポートを発表。制度の現状と経済効果、さらに海外での事例についても詳細にまとめている。

日本旅行業協会（JATA）は、「第4回インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」アンケート分析結果を公表。インバウンド受入に肯定的な回答は前回から11ポイント減少。インバウンド取扱比率の上昇も一因に。

JTBが全国240地域のイメージや訪問満足度などを調査してインデックス化した「JTB地域パワーインデックス（2025年版）」を更新。観光地単位のイメージや満足度、訪問者と居住者の意識のギャップなどをもとに地域の魅力を深掘り。

2024年の日本での民泊エアビーの宿泊およびそれに伴う支出によるを推計。GDP貢献額は7700億円、日本での宿泊費および宿泊以外の支出総額は7150億円。宿泊以外の費用に1日あたり平均2万6000円支出。

2025年8月の訪日外国人旅行者数（推計値）は343万人。8月として初の300万人超えに。単月で過去最多となった市場も。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年8月の日本人出国者数（推計値）165万人。

博報堂の「博報堂富裕層マーケティングラボ」は、高所得世帯の対象者にした「新富裕層調査2025」を実施。「子供には留学をさせたい」意識は世帯年収3000万円以上を境に急速に高まる傾向に。

JTBは、「ビジネスイベント意識調査（2025年度版）」の結果を発表。リアル開催を重視している様子がうかがえる結果に。サステナビリティ対応による費用増加については、90%以上が予算の増加を許容。

UNツーリズムは、2025年1月～6月の世界の国際旅行者数が前年同期から約3300万人増加し、約6億9000万人になったと発表。日本は、旅行者数、観光収入で伸び率トップ。

OTAアゴダ「アジアでリピート率の高い都市ランキング」で、東京が2位、大阪が5位。1位はバンコクに。国別のランキングでは日本が1位。

EYが米国、英国、西欧、アジア太平洋地域で実施したメディア・エンターテイメント動向調査で、ローカル体験とライブエンタメが人気に。Z世代はサステナビリティや特別体験への追加支出に積極的。日本のテーマパークでもプレミアム需要が拡大。