宿泊施設

フィリピン・マニラの統合型リゾート「オカダマニラ」は日本人旅行者向けに各種施策を展開。その一環として、専用ラウンジ「ARIAKE（有明）」を新たに開設した。

民泊・旅館業特化型の物件売買サイト「INNsight by ReINN」が公開された。許認可情報や稼働率等のマーケット情報を提供し、民泊物件の円滑な流通と投資判断を支援する。

星野リゾートは沖縄県内6施設で「台風安心特約2026」を開始した。台風による航空便やフェリーの欠航時のキャンセル料免除、暴風域接近時や延泊時の室料50%割引により、夏季の沖縄旅行をサポートする。

Marriott Bonvoy（マリオット ボンヴォイ）は、アジア太平洋地域（中国圏を除く）において、旅行者のロイヤルティプログラムへの関わり方を明らかにする最新レポートを発表。利用の実情を明らかに。

グローバル航空連合ワンワールドとインド最大手ホテルグループIHCLは、世界初の航空連合とホテル間のロイヤルティ提携を開始。会員は世界630以上のホテルで割引や特典を利用できるようになる。今後はステータス相互付与なども。

定額制宿泊サービス「ツギツギ」と、まち歩きコンテンツアプリ「膝栗毛（ひざくりげ）」がポイント連携。まち歩き体験と宿泊をつなぎ、再訪につながる流れを生み出していく。

風のヘリテージ社は、2026年7月に開業する「風の 倉吉」の体験プラン予約を6月4日に開始する。文化財を活用した宿で、廃線跡瞑想や伝統工芸、国宝登山を通じ、地域の文化と自然に浸る滞在を提案する。

SQUEEZE（スクイーズ）社は、次世代オペレーションプラットフォーム「suitebook（スイートブック）」に、ホテルの収益を最大化するための「AI価格最適化（レベニューマネジメント）機能」を実装。

鳥取県智頭町に宿泊設備を備えたシェアオフィス開所。SHINRA COMPANYなど官民連携で二地域居住促進の拠点整備、地域での事業創出支援。

国土交通省は2025年度の住宅宿泊管理業者への全国立入検査結果を公表。44業者中35業者に是正指導をおこなった。今後は民泊での迷惑行為や苦情対応に対し、重点的な指導と対処をおこなう方針。

熱海市の2025年度宿泊者数は過去最高の319万人を記録。全国的な減少傾向に反し、前年比4.2％増と国内需要が堅調。導入初年度の宿泊税も当初見込みを約10万人上回った。

SQUEEZEが「Minn 奥浅草」を開業。賃貸住宅をホテルへ用途転換し、最大9名宿泊可能な客室も用意。AI活用による効率的な運営で、快適な宿泊体験と高い事業性を実現。

ザ・キャピトルホテル東急が「快眠ステイ」の宿泊プランを販売。寝具メーカーの西川が協力し、先進技術と食で心身回復をサポート。

東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、世界の高級ホテルのクルーズ参入、日本企業の事例も取り上げながら、その戦略と今後を考察。

Shiji社の「Horizon Distribution」と、鉄道情報システム（JRシステム）のホテル向けサイトコントローラー「らく通with（らく通／楽通）」が連携。

日本交通公社の山田雄一氏によるコラム。今回は、観光消費が増えても所得が増えない理由を読み解き、「宿泊業の付加価値化」について考察。

対話AIプラットフォーム「アイブリー」は、宿泊施設向け予約・販売管理システム「TL-リンカーン」とのシステム連携を開始。AI対話が電話での会話を通じて予約状況を一元管理。

カブ＆ピース社は、新サービス「KABU&トラベル」および「KABU&海外eSIM」の提供を開始。宿泊予約サイトでは国内約2万軒、海外約70万軒の宿泊施設が掲載。

雨天時に宿泊代を最大100％還元するプラン、コテージ泊と富士急ハイランド1日券を組み合わせ、富士急グループのピカ社が発売。専用アプリで判定、梅雨時期のレジャーの不安を緩和。

富士急行とインド大使館がヨガフェスを共催。創立100周年を機にホテルマウント富士を“ヨガの聖地”へ。インバウンドも視野に、富士山麓のウェルネス拠点化を推進する。