宿泊施設

「HOTERES EXPO東京 2026」で「宿泊主体型ホテルの未来 高効率時代の勝ち筋を探る」と題したセッションが開催された。ポラリスとKoko Global Hospitalityからの知見が共有された。

民泊エアビー（Airbnb）設立の非営利団体が、2026年7月28日に発生した熊本県の地震を受け、被災者や救援者への宿泊施設無償提供を開始した。2025年設立の災害対策プログラムに基づき、24時間以内の提供枠組みを初めて適用する。

JTBは秋田の竿燈まつりを、郷土料理と共に屋内から祭りを鑑賞できるプレミアムシート付き宿泊プランを企画。猛暑や混雑を避け、快適に地域文化を体験できる新たな観覧スタイルを提案し、特別な体験価値の創出を目指す。

triplaは、同社の宿泊予約システム等のデータをもとに2026年夏季の宿泊予約動向を発表。予約数は前年比12.2%増、客室総売上は13.4%増と好調に推移。インバウンド客単価が14.6%上昇したほか、地方への観光分散が加速している。

東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、世界のホテル大手が長期滞在、レジデンスに注力する状況をとりまとめ、その成長戦略と日本勢の動きを考察する。

アコーのプレミアム有料会員プログラム「ALL Accor+ Explorer」の日本国内でのサービス提供が本格的に開始。Accor Plusのエミリー・クートンCEOがその特徴を説明した。

手間いらずは、統合型宿泊プラットフォームを提供する「BookLogic」とシステム連携を開始。TEMAIRAZUが直接連携していないチャネルへの販路を拡大することが可能に。

SQUEEZE（スクイーズ）社は、次世代オペレーションプラットフォーム「suitebook」にAI応答機能「suitebook Calls」を実装。

米メディア「U.S. News & World Report」は、航空会社とホテルのロイヤリティプログラムを評価したランキングを発表。アメリカン航空やウィンダムが首位。

川崎重工グループのヘリコプター手配サービス会社がビジネスジェットとヘリコプターを活用した新たなプレミアム移動を提供。羽田から福井県の一棟貸しヴィラ「waku terrace」まで。

SQUEEZEが渋谷駅徒歩3分の築古ビルに新ホテルを開業。不動産再生・リアルゲイト社とのプロジェクト第2弾。ショップやオフィスなど含め、多様なコミュニティが融合する新しい渋谷の多機能拠点に。

JALと日動は、2026年12月4日に北海道中富良野町で「JALオーベルジュ富良野」を開業する。地元の食材を活かした本格フレンチと、全10室の客室での滞在を提供。7月22日より予約受付を開始した。

フェアモント ホテル＆リゾートは2028年初頭、北海道に「フェアモントニセコ」を開業する。客室165室を備え、羊蹄山を一望できる立地に建設。国内では東京に次ぐ2拠点目となり、温泉やスパも完備する。

BtoB旅行流通プラットフォーム「アップルワールド」の親会社じげん社は、韓国の旅行・レジャープラットフォーム「NOL」を運営するNOL Universeと業務提携契約を締結。

2026年6月に開催されたフォーカスライト・ヨーロッパ2026で、ホステルを専門に取り扱うOTAホステルワールド（Hostelworld）のゲイリー・モリソンCEOが、ホステルの特徴とその潜在性について語った。

サウジアラビで開発が進むリゾート「AMAALA（アマーラ）」に「Six Senses AMAALA」が2026年7月中旬に開業する。スイートおよびヴィラ100室とブランドレジデンス25戸で構成。

観光庁、国交省、厚労省は、民泊新法に基づく届出住宅について、自治体が条例でいわゆる「ゼロ日規制（立地規制）」やICTを活用した管理を義務付けることを可能とする技術的助言を通知。これまでの国の方針からの大きな転換。

アパートメントホテル「MIMARU」は東京15施設が連携し、宿泊客が観光中に最寄りの系列施設で無料サポートを受けられるサービスを開始。面的なリアル対応で安心感を訴求する。

マリオットとJALが会員プログラムで戦略的提携を締結。Marriott BonvoyとJALマイレージバンク間で相互のステイタスマッチを開始し、航空とホテル双方の特典を効率的に獲得できる仕組みを整える。

京王プラザホテル札幌が、夏の札幌競馬を来賓席で観戦できる宿泊プランを販売。初心者から熱心なファンまで幅広い層に向けて企画。