宿泊施設

米観光産業メディア「Skift（スキフト）」は、民泊Airbnbがホテル事業拡大に向けて、新たな幹部人材を採用し、体制を強化しているとリポート。一方で、ホテルとのパートナーシップや表示方法などで課題も。

コアグローバルマネジメント社は。2026年夏、新ホテルブランド「源泉一途」を立ち上げ、静岡・南伊豆と岩手・雫石の2施設をリブランドオープンする。地域ごとに異なる源泉の魅力にこだわる。

SQUEEZE社は中古ビル再生をおこなうリアルゲイト社と包括提携契約を締結。同社の宿泊運営基盤とリアルゲイトの企画・設計・運営ノウハウを組み合わせ、築古ビルを再生した都市型ホテルの開発・運営事業を進める。

クルーズ「飛鳥II」に「A-plusクルーズ」が登場。沖縄クルーズ前後にザ・テラスホテルズでのリゾートステイを提案し、クルーズと沖縄滞在の両方を満喫できるようにする。オリオンビールやデパートリウボウも参画。

日本ホスピタリティテクノロジー協会（JHTA）は、2026年1月15日、設立記念式典を開催。業界で扱うデータの標準化や⾼度化の推進へ。データ標準化部会とAI利活用部会での活動現状の報告も。

アイコニア・ホスピタリティは、全国で運営する「愛犬と泊まれるホテル」13施設について、2026年2月11日から「わんわんパラダイス」にリブランド。「亀の井ホテル」の2施設もあわせて。

長崎県壱岐市の高級旅館「壱岐リトリート海里村上 by 温故知新」は、マリオット・インターナショナルのロイヤルティプログラム「Marriott Bonvoy（マリオット ボンヴォイ）」に正式加盟。

大日本印刷（DNP）とUSEN-ALMEXは、デジタルパスポートと連動した次世代チェックインの実証実験を実施。ホテルチェックインの効率化と、旅行者の体験価値を向上させる新たなサービスの創出を目指す。

東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、最新トレンドレポートを手がかりに「旅の目的が変わる時代に、ホテルは何を再設計すべきか」を読み解く。

2025年11月の京都市内主要ホテル110施設の客室稼働率は86.9%、客室単価は2万9085円。外国人延べ宿泊者数は前年同月比8.5%増の61万2081泊だったが、日本人や中国人は低調な結果となった。

サービス連合が2026年春闘方針を発表。今年も6％の賃上げを掲げ、社会風潮への追従や人手不足対策の「防衛的な賃上げ」から、魅力ある産業への転換を自ら勝ち取るための闘争へ、フェーズを上げることを強調。

マリオット・インターナショナルの旅行プログラム「Marriott Bonvoy（マリオット・ボンヴォイ）」は、2026年6月に北米3カ国で共催される「FIFAワールドカップ2026」との提携。

栃木県の那須町観光協会は「持続可能な観光地域づくりアクションプラン」として人材支援と仕組みづくりに注力している。その一つが観光従事者向け福利厚生制度「なすワク」。その狙いと仕組みを取材した。

新潟県妙高市のロッテアライリゾートが、館内に24時間利用可能な無人決済店舗をオープンした。TOUCH TO GO社と協業。来店客が手に取った商品を自動認識し、レジでのスキャン不要で決済が完了する仕組み。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」は、ホテルがすべき決済分野での取り組みについてリポート。手作業を排除し収益成長や宿泊体験の向上にリソースを。

ネットスターズは、沖縄県における企業間キャッシュレス決済の推進に取り組む目的で琉球銀行と業務提携。決済プラットフォームサービス「StarPay-Biz for Hotel」を沖縄県の宿泊事業者に提供。

保育所および託児所を運営するSynk社は、三井不動産ホテルマネジメントが運営するホテルで訪日外国人ファミリー向け託児サービス「Parent Time」の提供開始。子供の預かり中、和文化体験も提供。

東武動物公園隣接地に、埼玉県最大級のグランピングリゾート「グランフィルリゾーツ東武」がオープン。「ドームテント×動物園」＆「ヴィラ×プライベートドッグラン」、２つのコンセプトで構成。

統合型ラグジュアリーホテル施設の設計を手掛けるWATG社は、2026年のホスピタリティ産業のトレンド5つを明らかに。質の高い個性的な飲食、科学的根拠に基づいたウェルネス、次世代超富裕層の価値観への対応など。

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