検索タグ "海外旅行"

AP通信は、世界的に進むサンゴの白化現象についてリポート。海洋温暖化が原因とされている現在の危機がいつ終息するかは不明。

中国政府は、インバウンド消費の活性化に向けて、外国人観光客向け税金還付政策を緩和する。税金還付店舗を拡大。外国人旅行者1人あたりの最低還付額は、200元（約3900円）に引き下げ。

ロイター通信は、イタリア・ミラノで新たな喫煙法が施行されたことを伝えている。歓迎する人が多い一方、反対する人も。新法の実効性には賛否両論。

ロイター通信は、トランプ関税による経済の不確実性で、欧州の航空会社では今夏の収益性に懸念が広がっているとリポート。また、異常気象による需要動向の変化も新たなリスクに。

太平洋アジア観光協会（PATA）は、アジア太平洋地域への国際訪問者数（IVA）は2027年までに8億1370万人に達するとの予測を明らかに。日本は約2100万人と予測。

オーシャニアクルーズは、2026年の皆既日食観察クルーズに新たに4クルーズを追加し、計5本を運航。90%から100%の皆既帯をクルーズ。

郵船クルーズは、2025年7月20日に就航する「飛鳥III」のスケジュール（2025年10月から2026年1月まで）全23コースを発表。クリスマスクルーズは全8本を設定。横浜に加えて大阪や名古屋からも出航。

韓国観光公社が都内で「2025韓日観光交流の夕べ」を開催。2024年の双方の往来は合計で1200万人を超える規模となったが、日本と韓国の不均衡解消に向け、日本から韓国の地方への誘客強化や女性向け集中プロモーションを実施する方針を明らかにした。

LUXURY CARD （ラグジュアリーカード）は、 2025年4月30日から、優待対象ホテルを5000軒以上へ大幅に拡充。VIPホテル優待など新たな優待プログラムも提供。

東南アジアの大手旅行プラットフォーム「Traveloka」が、2025年春から日本市場に本格進出する。2025年4月22日～5月5日（月）は「トラベロカ EPICセール」を実施。

西オーストラリア州で2025年4、5月にかけ先住民アボリジナルの文化を体感できるフェスティバルが相次いで開催される。食、アート、音楽などを通じて6万年の歴史を持つ豊かでユニークな文化を楽しめるイベントだ。

2024年の日本からケアンズへの渡航者数は10万7000人で、コロナ禍前の2019年比で96％の水準まで回復。1人あたりの平均滞在日数は5.9泊で6％上昇、平均支出額は約13万2000円で7％増。

フィジー政府観光局は、地球と地域社会に優しい新しい観光の形として、持続可能な観光プログラム「ロロマ・アワー」を展開。サンゴの植え付けや交流など1時間で手軽に持続可能な行動を体験してもらう。

ターキッシュ エアラインズ、イスタンブールの無料ストップオーバー・プログラムを拡充 。ビジネスクラスは3泊、エコノミークラスは2泊の無料宿泊が可能に。市内観光を促進する。

米観光産業ニュース「スキフト」は、トランプ大統領が米国インバウンド市場に与える影響について独自調査。カナダ、ドイツ、インド、メキシコ、英国の5カ国のほぼ半数が「米国を訪れる可能性が低くなった」と回答。

フランスの旅行商談会「ランデブー・アン・フランス2025」が2025年4月1日〜2日かけて、オーヴェルニュ・ローヌ＝アルプ地方のリヨンで開催。国外からの旅行者1億人突破のフランスは、ポストパリ五輪としてレガシーを活かした観光を推進していく。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年3月の日本人出国者数（推計値）142万人。

米国シアトルを含むワシントン州は、日本市場の回復に向けた取り組みを強化。ハワイアン航空による成田/シアトル線のデイリー運航開始や来年のFIFAワールドカップ開催を契機に。まずは日本人訪問者を2019年水準まで回復へ。

ロイター通信によると、米フロリダのディズニー・ワールドリゾートは、オーランド国際空港からサウスウエスト航空便に搭乗する米国のリゾート宿泊者に、ホテルから搭乗便まで直接荷物を配送するサービスを試験的に導入。

アンカレッジ観光局は、2025年5月にハワイアン航空が成田/シアトル線でデイリー運航を始めるのに合わせて、シアトル経由でのアラスカ州への日本人旅行者の誘致活動を強化する。