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カナダの中心に位置するマニトバ州の最北部は、無数の湖と手つかずの自然が広がる地域。自然のなかで心身ともに「原点回帰」する贅沢な旅をレポートする。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、今年の年末年始（2025年12月26日～2026年1月4日出発）の海外旅行予約状況をまとめた。旅行予約者数は前年比99.1%で前年とほぼ同水準。予約者数トップは前年同様にソウルに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年10月の日本人出国者数（推計値）は124万人。

サウジアラビアの大型リゾートプロジェクト「アマーラ（AMAALA）」、今後数ヶ月以内に第一弾として開業する。フォーシーズンズ、ローズウッド、シックスセンシズなど6軒のホテルがオープン。

米ロサンゼルス観光局が注力するスポーツツーリズムについてレポート。日本人3選手の活躍で2025年ワールドシリーズを制したロサンゼルス・ドジャースをはじめ、様々なプロチームや大会と観光を掛け合わせ、誘客と経済効果を狙う。

AP通信が、エジプト・カイロ近郊でついに全館オープンを迎えた「大エジプト博物館」をレポート。エジプト政府は観光産業を活性化し、経済を浮揚させる取り組みの目玉として位置付け、年間500万人の来場者を見込む。

エクスペディア・グループは、2026年の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。調査結果から「リノベ宿ステイ」、「スポーツ」、「ロケ地めぐり」、「ホテルホッピング」の4つのトレンドに注目。

韓国ソウル市は、休息・リフレッシュ・若返りをテーマとした体験コンテンツ100ヶ所を掲載した「ビューティー&ウェルネス・ツーリズム」を初めて公表。「健康で美しいソウルの日常」という同市のビジョンに基づいて。

ロイター通信によると、中国外務省が、日本を含む45カ国に対するビザ免除措置を2026年12月31日まで延長すると発表。米国、カナダ、英国は引き続き除外に。

ジャマイカ観光省はハリケーン「メリッサ」による被害からの復興の一環として、2025年12月15日までに観光業の完全再開を目指す官民連携「ハリケーン・メリッサ復興タスクフォース」を立ち上げた。

「レジャー白書2025」によると、2024年の余暇関連市場規模は前年比で5.6％増の75兆2030億円。参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が4680万人で3年連続の首位。海外旅行も緩やかに回復。

ロイター通信によると、米国は、ビザの超過滞在やパスポートの不正使用を防ぐために、出入国する外国人の追跡に顔認識技術の利用を拡大。今後3～5年以内に、すべての民間空港および港湾に完全導入される見込み。

ブランドUSAが新キャンペーン「アメリカ・ザ・ビューティフル」を始動。2026年はサッカーワールドカップ、ルート66制定100年など大型イベントが相次いでおり、日本をはじめ誘客に向けた販促を加速。

日本旅行業協会（ JATA）は、オーストラリア政府観光局らとSDG’sへの取り組みを通じたオーストラリアへの送客拡大を旅行会社と共同で推進。期間・対象エリアを拡大するとともに、団体旅行も追加。

星野リゾートが運営する「リゾナーレグアム」は、深夜・早朝到着便でもすぐにチェックインできる新サービスの予約受付を開始。宿泊は2025年12月1日から。22:00～5:00は1時間ごとに無料送迎バスを運行。

渋谷未来デザインは、次世代グローバル人材の育成などを目的に、若者の海外旅行を支援する「Go Global Project」を立ち上げ。日本旅行業協会（JATA）が推進する「もっと!海外へ!」プロジェクトと連携する。

ルフトハンザ・ドイツ航空は2025年10月27日、羽田/ミュンヘン線で新仕様の客室「アレグリス」を搭載したA350-900の運航を開始。ファースト、ビジネスには温度調節機能も搭載。日本/欧州路線の回復の起爆剤に。

ロイター通信によると、フランス国鉄（SNCF）の新総裁で元フランス首相のジャン・カステックス氏は、議会公聴会で採算性が低い夜行列車網全体の拡大を目指していく考えを示した。

クロアチア政府観光局とスロベニア政府観光局は、日本では6年ぶりとなる旅行業界向けセミナー/商談会を共同開催。両国はパートナーとして日本の旅行会社に周遊旅行商品の造成を働きかける。

Visaが韓国への外国人観光客の消費動向を分析。2024年4月～2025年3月の訪韓外国人によるカード決済消費額が最も多かったのは米国で、日本は2位。ヘルスケア部門の消費をけん引。