クルーズ

クルーズ予約サイトを運営するベストワンドットコムが例年通り年末年始のキャンペーン。運行再開となった日本発着日本船、外国船日本発着コースの販売拡大を目指す。

エクスペディア・グループが旅行業界の回復を目指し、テクノロジーにより注力すると発表。12月9日に米国・シアトルで開催したパートナーカンファレンス「explore ’20」で宣言。

郵船クルーズはクルーズ客船「飛鳥II」による「2022年世界一周クルーズ」を実施すると発表。催行中止した2021年のスケジュール引き継ぎ、30寄港地、31世界遺産を訪れる。

キュナードは、豪華客船「クイーン・メリー2」を2021年5月28日まで、「クイーン・エリザベス」を2021年6月4日まで運航停止する。

国土交通省は、クルーズ再開に向けた感染拡大防止支援事業として、8事業8港湾に対して支援を実施することを決めた。再びクルーズを安心して受け入れる環境を整えるために感染拡大防止に寄与する事業が対象。

MSCクルーズは2021年4月から日本での運航を再開する。日本海事協会から衛生と安全に関する適合証明書を取得。日本居住者を対象に、2020年12月から日本発着クルーズの販売を予定。

プリンセス・クルーズは2021年7月日本発着クルーズの運航を再開する。ダイヤモンド・プリンセスの全12コース、15出発日を設定。新型コロナ対策として非接触型サービスを拡充する。

コスタクルーズは、2021年春の沖縄発着クルーズで新たに宮古島発クルーズを追加設定。宮古島平良港に今年完成した新旅客受入施設を活用する。

ロイヤル・カリビアン・インターナショナルは、CDCやWHOと連携し、クルーズにおける新しい公衆衛生基準「The Royal Promise」を策定。すべての旅行者と乗務員に乗船前の新型コロナウイルス検査を必須条件とする。

国土交通省はクルーズ再興に向けた国際クルーズ旅客受入機能高度化事業について、2020年度募集分として横浜港ら11港での実施を決定した。国費投入は合計30億円。

世界観光機関(UNWTO)と国際海事機関(IMO)は、世界経済におけるクルーズ旅行の重要性を訴える共同声明を発出。再開に向けて、各国政府に欧州連合(EU)のガイドライン適用を求める。

国土交通省は、「海上運送法施行規則」を改正し、邦船クルーズ事業者が国に届け出る「安全管理規程」において、衛生管理規程(感染症対策マニュアル)の届出を義務付ける。

郵船クルーズは、客船「飛鳥II」のオセアニアグランドクルーズの2021年1月出発の同航路を中止。2022年に実施へ。

国土交通省が、クルーズの寄港地観光の促進に関する補助事業の公募を開始した。新型コロナの影響で日本への国際船クルーズの寄港がゼロとなるなど、厳しい状況が背景にある。

国土交通省が2019年の訪日客クルーズ旅客数は前年比12.2％減の215.3万人だったと発表。新型コロナの影響を受ける前の段階だが、中国発クルーズ客の減少が響いている。

リージェント・セブンシーズ・クルーズ」は、2023年ワールドクルーズの発売を開始。2023年1月7日にマイアミから出航する143泊72寄港でめぐるクルーズ。11港でオーバーナイトステイも。料金は一人7万6199ドル(約803万円)から。

プリンセス・クルーズはサン・プリンセス、シー・プリンス2隻を売却する。親会社であるカーニバル・コーポレーションの意向で、利益率の低い客船を減らす目的。売却先は非公開。

キュナードは、2021年のクイーン・エリザベスによる日本発着クルーズは中止にすると発表した。港や国境の開放の見通しが立たないため。代わりにヨーロッパでのショート・クルーズに変更。2022年の日本発着クルーズの再開を目指す。

アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、クルーズ船に対して発出している「No Sail Order (航行中止令)」を2020年9月30日までの延長を決定。依然としてクルーズ船での感染リスクは高いと判断。

ロイヤル・カリビアン・グループとノルウェージャンクルーズライン・ホールディングスは、8月末までにクルーズ健康安全基準を共同で策定。クルーズ業界での共有も進めていく。