国内旅行

NECソリューションイノベータが地域の新デジタル決済支援サービスを開始。宿泊施設などが域外からの来訪者に決済用のQRコードを発行、来訪者は観光施設などでQRコード利用の支払いが可能に。

ホテルニューオータニ東京は、ゴールデンウイーク専用の連泊プラン「GWファミリークルーズステイ」を発売した。遠出でしなくても家族で楽しめるリゾートライフを提案する。

常磐興産が運営するスパリゾートハワイアンズがグランピング事業に参入。ハワイの山での過ごし方を意識したアウトドア体験を提供する。

ANA国際線機材を1機貸し切りで行う結婚式セレモニーが登場。コロナ禍だからこそ実現できた特別企画。

プリンセス・クルーズが2022年日本発着クルーズの販売を開始した。ダイヤモンド・プリンセスを使用。コロナ対策を徹底し、全20コース、29出発日を設定する。

近畿日本ツーリスト首都圏は角川文化振興財団と「バチカンと日本 100年プロジェクト」で相互連携する。長崎の魅力を発信し、旅行予約の獲得にもつなげる。

2021年3月7日の「新阿蘇大橋」開通を記念して、開通前の橋で撮影した記念LIVEの動画公開。10月23日と24日には、「阿蘇ロックフェスティバル2021」開催へ。

JR東日本は、オンライン予約「えきねっと」を2021年6月27日に大幅にリニューアル。アプリでは最短3ステップで予約が完了するほか、予約の変更払戻、最大6人の予約にも対応。「受取用QRコード」を導入し、違う駅で別の時間での個別発券も可能に。

アルビレックス新潟は、新潟県の協力で「サッカー観戦日帰りバスツアー」を実施する。新潟県内のファミリー、若者向けに実施し、新たなサポータづくりを目指すもの。

ドワンゴのニコニコ事業部は、4月17日にリモート観光の番組を生放送する。長崎バス観光が企画協力。視聴者はコメントでガイドに質問することも可能。

観光庁が、新たな旅のスタイル普及に向け、企業・地域向けにワーケーション・ブレジャーの制度導入を促すツールを作成。パンフレット、セミナー動画、統一ロゴ提供へ。

JTBは、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「同行者」については、「夫婦・パートナーのみ」と「一人」が増加。直近の旅行の行先を決めるきっかけは「OTA(28.6%)」が最も多い結果に。

JTBが法人向けワーケーション情報サイト「WOW！orkation STORY」を公開した。企業と自治体の顧客ネットワークを活かして仲介。

主要旅行業者46社・グループの2021年2月の旅行総取扱額は前年同月比85.9%減の426億1554万円だった。一部地域が緊急事態宣言下で1月の87.4％減と同じく低水準にとどまった。

三重県が、ワーケーション受入れ推進プロジェクトを本格的始動。キックオフイベントで鈴木知事が同県のワーケーションの取り組みを説明したほか、トークセッションでワーケーションの意義の議論が交わされた。

JTBが「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「国内旅行をしたいという意識が以前より高まった」では、男性よりも女性のほうが高く、特に20代と30代女性が突出。

積水ハウスが地域と一緒に地方創生を進める「TRIP BASE STYLE アンバサダー」の募集を開始した。道の駅隣接のマリオットを拠点に地方の新たな旅スタイル創出を図る。

Eコマース「OnBuy.com」が、世界の主要テーマパークで使われている抗菌ウェットテッシュの購入費用を試算。トップは中国の海洋テーマパーク「珠海長隆海洋王国」で1700万ドル(約18億円)から2070万ドル(約23億円)。

JR東日本が、バスツアーの検索・予約サービス「BUSKIP」を2021年4月29日から開始。旅行各社が提供するバスツアー行程から、行きたいスポットを部分的に利用、最適のプランを提供へ。

クルーズツアーの販売を主に手がけるベストワンドットコムがバスツアー専門のオンライン完結型予約サイトを開設した。旅行各社が企画する全国発の約500ツアーを掲載。