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JTB、自治体と企業をSDGsでつなぐオンラインツアー開始、2時間で1社10万円から

JTB、自治体と企業をSDGsでつなぐオンラインツアー開始、2時間で1社10万円から

JTBがSDGsを切り口に自治体と企業をつなぐオンラインツアーを実施。相互の取り組みを学び、関係性を構築へ。
JTBと新潟県・南魚沼市、地域活性化で連携協定、サテライトオフィス設置やふるさと納税で協業

JTBと新潟県・南魚沼市、地域活性化で連携協定、サテライトオフィス設置やふるさと納税で協業

JTBと新潟県南魚沼市が地域活性化に向けた連携協定を2021年10月1日に締結した。地元にサテライトオフィスを設置。ふるさと納税を活用したイノベーションの共創で雇用創出図る。
NTTデータ、レンタカー旅行者向けコンシェルジュサービス開発、社内の専用タブレットでルート提案、JTBらと実用化へ

NTTデータ、レンタカー旅行者向けコンシェルジュサービス開発、社内の専用タブレットでルート提案、JTBらと実用化へ

同乗者全員が同じ画面を見ながら目的地や観光ルートなどを話し合える、レンタカー旅行の新サービス。NTTデータやJTBなどが実証実験を経て実用化を検討。
緊急事態宣言解除で、旅行会社や交通機関の変化は? 週末の直前予約から「ワクチン・検査パッケージ」の反響など取材した

緊急事態宣言解除で、旅行会社や交通機関の変化は? 週末の直前予約から「ワクチン・検査パッケージ」の反響など取材した

緊急事態宣言の全面解除後の需要推移を、鉄道や航空会社、旅行会社、バス会社などに取材。順調な改善がみられるも、引き続きの需要喚起が必要。
環境配慮の観光MaaSが栃木県・日光エリアで開始へ、デジタル限定フリーパスで、マイカーから鉄道への転換促進と渋滞緩和を

環境配慮の観光MaaSが栃木県・日光エリアで開始へ、デジタル限定フリーパスで、マイカーから鉄道への転換促進と渋滞緩和を

JTB、東武鉄道らは栃木県の日光地域で環境配慮型・観光MaaS「NIKKO MaaS」を10月28日から順次開始。CO2削減も図る国内初の環境配慮型・観光MaaSとして取り組む。
JTB、「ワクチン・検査パッケージ」導入ツアー、2回接種済みで商品券3000円、PCR検査の費用はJTB負担

JTB、「ワクチン・検査パッケージ」導入ツアー、2回接種済みで商品券3000円、PCR検査の費用はJTB負担

JTBメディアリテーリングは「ワクチン・検査パッケージ」導入ツアーの販売を開始。ツアー参加を新型コロナウイルスワクチン2回接種済みもしくはPCR検査陰性者に限定する。
JTB、自治体向けに「越境EC × 旅行」で海外進出を支援、オンラインツアー企画や実施も

JTB、自治体向けに「越境EC × 旅行」で海外進出を支援、オンラインツアー企画や実施も

JTBは、越境EC支援「BeeCruise」および訪日旅行メディアサイト運営「BEENOS Travel」と業務提携。越境EC 支援やインバウンド向けプロモーションのためのオンラインツアーの企画実施などを自治体や企業に販売。
JTB、宿泊施設向け予約・決済システム「Book&Pay」を大幅刷新、操作時間を約50%削減、不正利用への対応も

JTB、宿泊施設向け予約・決済システム「Book&Pay」を大幅刷新、操作時間を約50%削減、不正利用への対応も

JTBビジネスイノベーターズが、宿泊施設の予約と事前決済支援のシステム「JTB Book&Pay」を大幅刷新。宿泊施設の加盟店数は3000件超、2019年度は延べ88万人が利用。
JTB、福利厚生事業会社をベネフィット・ワン社に150億円で売却

JTB、福利厚生事業会社をベネフィット・ワン社に150億円で売却

JTBは、ベネフィット・ワンと事業提携契約を締結し、福利厚生事業などを展開するJTBベネフィットの全株式をベネフィット・ワンに譲渡。法人に向けたソリューション強化と営業拡大を目指す。
今後1年以内の旅行意欲高いのは20~30代と男性シニア層、海外旅行は20代、緊急事態宣言発令は「影響しない」が35%に  — JTB総研調査

今後1年以内の旅行意欲高いのは20~30代と男性シニア層、海外旅行は20代、緊急事態宣言発令は「影響しない」が35%に  — JTB総研調査

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査(2021年8月)」の調査結果を発表。1年以内に旅行を予定・検討している人は34.5%。ワクチン接種後の会食や旅行は、「積極的にしたい、している」は8.6%にとどまる。
JTB、米国グループ会社で不正アクセス、ローマ字氏名やメアドが流出、日本国内での影響なし

JTB、米国グループ会社で不正アクセス、ローマ字氏名やメアドが流出、日本国内での影響なし

JTBは、米国の同社グループ会社である「JTB Americas,Ltd.」「JTB USA, Inc.」「JTB International(Canada), Ltd.」で、 第三者からの不正アクセスを確認。日本国内および海外他地域の当社グループのサーバやネットワークへの影響は確認されていない。
JTB、総額300億円の資金調達、主力銀行などに優先株式発行、デジタル開発や観光コンテンツ開発に充当

JTB、総額300億円の資金調達、主力銀行などに優先株式発行、デジタル開発や観光コンテンツ開発に充当

JTBは、主力取引銀行などに対して、総額300億円の優先株式を発行。調達資金を旅行体験および購買体験におけるデジタル開発、地域における魅力的な観光コンテンツの開発、観光事業者を対象としたデジタルプラットフォームの開発などに充当。
日本発着クルーズで「ワクチン接種者限定」商品が登場、ラグジュアリー客船の西日本周遊クルーズ、JTBが買取販売

日本発着クルーズで「ワクチン接種者限定」商品が登場、ラグジュアリー客船の西日本周遊クルーズ、JTBが買取販売

JTBが「ワクチン接種者限定」のクルーズ商品を販売。ラグジュアリー客船シルバーシーの日本発着クルーズで。
日光MaaS、環境省「脱炭素型地域交通モデル構築支援事業」に採択、鉄道・バスのデジタル切符と環境配慮のモビリティ

日光MaaS、環境省「脱炭素型地域交通モデル構築支援事業」に採択、鉄道・バスのデジタル切符と環境配慮のモビリティ

東武鉄道、JTB、栃木県とレンタカー会社らによる環境配慮型観光MaaS(日光MaaS)が環境省の「地域の脱炭素交通モデル構築支援事業(自動車CASE活用による脱炭素型地域交通モデル構築支援事業)」として採択。
今年の夏休みの国内旅行人数は4000万人、昨年より5%増、一方で2019年比では45%減、滞在日数や平均費用も減少

今年の夏休みの国内旅行人数は4000万人、昨年より5%増、一方で2019年比では45%減、滞在日数や平均費用も減少

JTBがまとめた「夏休み(7月20日~8月31日)」の旅行動向によると、今夏に1泊以上の旅行に出かける国内旅行人数は4000万人・総旅行消費額は同50%減の1兆3200億円と推計。
オーストラリア政府、日本人観光客誘致へ観光大臣が来日、JTBら旅行・航空7社とパートナーシップ締結

オーストラリア政府、日本人観光客誘致へ観光大臣が来日、JTBら旅行・航空7社とパートナーシップ締結

オーストラリア政府貿易・観光・投資大臣のダン・ティアン氏が来日し、ポストコロナを見すえた日豪間の自由渡航について旅行会社らと協議。相互協力、活動強化に関する覚書で基本合意。
ゲーム「あつ森」に「JTB島」が登場、浅草など関東近郊の夏旅をバーチャル体験、おうち時間で旅楽しんで

ゲーム「あつ森」に「JTB島」が登場、浅草など関東近郊の夏旅をバーチャル体験、おうち時間で旅楽しんで

JTBがNintendo Switch「あつまれどうぶつの森」上で関東近郊の夏旅をバーチャル体験できる「JTB島」を一般公開。コロナ禍で行動制限がかかるなか、仮想空間で旅行を楽しんでもらえるようにする。
JTB、タビナカ予約をスマホで簡単に、宿泊施設チェックイン「アイパス」上で予約可能に、ボークンとシステム連携

JTB、タビナカ予約をスマホで簡単に、宿泊施設チェックイン「アイパス」上で予約可能に、ボークンとシステム連携

JTBは体験型商品のオンライン予約・販売・決済プラットフォームJTB BÓKUNとホテルOS「aiPass(アイパス)」を連携させた。スマホで簡単にタビナカのアクティビティを予約できるようにする。
JR北海道、JAL客室乗務員が乗車する北海道周遊列車を運行へ、人気観光地をめぐる「ひとめぐり号」

JR北海道、JAL客室乗務員が乗車する北海道周遊列車を運行へ、人気観光地をめぐる「ひとめぐり号」

JR北海道が北海道を周遊する「HOKKAIDO LOVE! ひとめぐり号」を10月に運行。人気列車のラベンダー、はまなすを利用。JAL、JTBともコラボする。
JTBと凸版印刷、沖縄の修学旅行でデジタル事前学習のプログラム開発、遠隔体験技術の活用で学習効果最大化

JTBと凸版印刷、沖縄の修学旅行でデジタル事前学習のプログラム開発、遠隔体験技術の活用で学習効果最大化

JTBと凸版印刷は、デジタル活用で沖縄への修学旅行の事前学習プログラムを開発。凸版印刷の遠隔体験技術を活用。沖縄にいるかのような感覚で事前学習してもらう。