航空

エア・カナダ副社長のアレクサンドル・ルフェーブル氏が新たな戦略「New Frontiers」を発表。日本路線では2026年12月17日から札幌/バンクーバー線に就航。関西線と合わせて通年運航に意欲示す。

エクスペディアは、同社予約データから割安な旅行時期やフライト予約時期、路線などの情報を公開。出発日では「11月の火曜日」、予約は「1〜2ヶ月前」が最適。

ANAの新社長に代表取締役副社長執行役員の平澤寿一氏が2026年4月1日付で就任。代表取締役社長の井上慎一氏はANAホールディングス特別顧問に。地域創生やAI変革を加速する組織改正も実施。

キャセイパシフィック航空は2026年3月29日から、福岡／香港線を現行の週10便から週16便へ増便する。最大1万円割引の記念セールも2026年3月6日まで実施中。

JALとNRIデジタルは、関係人口プラットフォームアプリ 「MANYWHERE（メニーウェア）」を活用した二地域居住サービスの共同開発を開始。2026年度に「つながる、二地域暮らし」で本格運用。

JALは、2026年3月1日から国内線の機内販売について、対面販売からオンラインショッピング「おうちで機内販売」へ一本化。国際線でも対面販売を継続しつつ導入する。

エルアル イスラエル航空は2026年3月1日から成田／テルアビブ線を現在の週2便から週4便に増便。成田発の火曜日と水曜日を追加。

JALビジネスアビエーションが航空関連企業として初めて日本コンシェルジュ協会に加盟。ホテルコンシェルジュとの連携を強化し、富裕層向けに宿泊とビジネスジェットが一体となったシームレスで上質な移動体験を加速させる。

京成電鉄は、成田空港第3滑走路新設に備えて、同空港への輸送力増強と利便性の向上に取り組む。新型有料特急の導入やスカイライナーおよび新型有料特急専用の新線（複々線）を整備。

JR東日本とJALが、東日本エリアの地方創生で連携。新幹線と飛行機を組み合わせた旅行商品の開発や、二地域居住を支える移動コストの軽減など、両社のネットワークを活かして地域活性化を目指す。

エミレーツ航空は、2026年5月1日から成田/ドバイ線を1日2便に増便。客室がリニューアルされたボーイング777-300ERで運航される。

AirX社は、Eve Air Mobility社と次世代電動垂直離着陸機（eVTOL）導入に向けた基本契約を締結。2機のeVTOLの初期導入し、2029年の日本での実装を目指す。

日本語による航空運賃のバイブルとも言われたOFCタリフシリーズで知られた「オーエフシー（OFC）」は、2027年3月31日をもって事業を終了する。運賃を巡る環境の変化で。

ニューヨーク市観光会議局は新たなグローバル観光キャンペーン「Where the World Comes to Play（世界がPLAYしに来る街 ニューヨーク）」を開始した。日本市場向けにはJALをパートナーに。

アマデウスのデータによると、FIFAワールドカップ開催を控えて、米国・カナダ・メキシコの航空券予約とホテル予約が増加。一方、米国と欧州の政治情勢が悪影響を及ぼす可能性も。

成田空港を中心とした新しい都市圏の名称が「SORATO NRT（ソラト ナリタ）」に決定。飛行機の窓をモチーフにした「Sky Oval（スカイオーバル）」を用いたロゴデザインも。

ロイター通信は、ロンドン・ヒースロー空港は、4つのターミナルすべての保安検査場でCTスキャナーの稼働を始めたと伝えている。乗客は手荷物から液体物やノートPCなどを取り出し不要に。

デルタ航空は、2026年2月1日発券分から、日本を出発地とする国際線航空券の燃油サーチャージを値上げ。北米路線はら3万1900円、ハワイ路線は2万400円に。

JALは、北九州市のすし文化に焦点を当てたガストロノミーツアーを2026年3月23日に1泊2日で実施。ガストロノミープロデューサーの 柏原光太郎氏が同行。有名寿司店での食事や学びなどを組み込んだ。

エア・カナダは、2026年12月17日から札幌（新千歳）/バンクーバー線に週3便で新規就航する（新千歳発は18日から）。北海道発の北米直行便は初めてとなる。