海外旅行

ロイター通信が大規模イベントで排出される大量のCO2についてリポート。FIFAワールドカップ2026では欧州人78万5000人の年間排出量に匹敵。大部分はファンの移動に起因。

（PR）地域コミュニティが主体となって観光を推進する「コミュニティ・ベースド・ツーリズム（CBT）」。CBTに取り組むパタヤ近郊の村「タキアンティア」で、同村ならではのアクティビティを体験した。

エールフランス航空が、パリで乗り継いで１泊以上する利用者を対象にトランジットツアー「Paris Stopover」を提供開始。移動・宿泊・観光を組み合わせたパッケージで。

マリオット・インターナショナルがアジア太平洋地域のZ世代富裕層を対象に、ラグジュアリー旅行の調査レポート発表。四つの志向で体験重視の「クリエイター」へと変化。

日本旅行業協会（JATA）は、「Z世代の大学生海外旅行意識調査」を実施。約8割が「海外旅行に行きたい」と回答。不安要素のトップ3は「治安・安全」「衛生」「物価」。

読売広告社が、AI検索が生活者の購買行動に与える変化の調査結果を公表。「旅行」カテゴリで利用率が高い結果に。

ロイター通信は、ロケ地めぐり観光の傾向についてリポート。人気のドラマシリーズ「ホワイト・ロータス」シーズン4の制作が進んでおり、今回の舞台はカンヌなどの南仏。

FIFAワールドカップ2026においてロサンゼルス・スタジアムで行われた8試合に56万人を超えるファンが来場。ロサンゼルス郡全体への経済効果は約8億9200万ドルに。

ロイター通信は、旅行関連企業の2026年第2四半期の決算から、米国の高所得層の旅行者は、経済の不透明感や旅行費用の高騰に影響を受けていないとリポート。

ブランドUSAのフレッド・ディクソンCEOが日本市場の現状や今後のプロモーション方針などを説明。訪米日本人旅行者は18ヶ月連続で前年比増に。旅行業界からグローバル・アンバサダー・プログラム10人を任命。

バルセロナの世界遺産カタルーニャ音楽堂は、2026年8月の6日間限定で日本人向け特別ツアーを開催する。日本語ガイドによる解説、オルガン演奏、限定ギフトが含まれる。

ナビタイムジャパンは、台湾交通部観光署と、台湾における「台湾観光推進事業協力覚書」を締結。訪台観光のさらなる活性化で協業する。

ジェイアイ傷害火災保険は、2025年度の海外旅行保険契約の事故発生状況を発表。2025年度の事故発生率は30年前と比較して3.4倍の22人に1人（同社海外旅行保険加入者の4.5%）に。

香港政府観光局が新グローバルキャンペーン「Only in Hong Kong」を開始。街並みや食文化などを通じ日常の活気を体験する「感じる街」の魅力発信。日本を含む世界22市場で広告展開。

韓国観光公社と日本旅行業協会が、韓国への地方送客を強化。日本人の韓国旅行が過去最多ペースで推移するなか、課題のソウル一極集中の解消と旅行会社のツアー利用促進をはかる。

英コンサルティング会社ヘンリー＆パートナーズは、最新の「パスポート・インデックス2026」を発表した。世界199の国と地域を対象にビザなしで渡航可能な数をランク付け。日本は2位、1位はシンガポール。

ナビタイムジャパンは、台湾ホテル協会と、台湾へのインバウンド観光の推進に向けた連携・協力の基本合意書を締結。約4000軒のホテル情報を提供。

米国観光促進団体ブランドUSAが、入国情報を案内する旅行業界関係者向けにウェブ特設ページ「GET FACTS. GET GOING. ツールキット」を開設。ロゴや動画などの素材を提供。

モロッコ政府は、2030年のサッカーW杯共同開催に向け、ホテルのベッド数を6万床増設する計画を発表。インフラに約200億ドルを投資し、観光客数を2600万人に引き上げる目標。新規市場の開拓や観光地の多角化も進める。

国学院大学観光まちづくり学部教授によるコラム。今回はSNSで話題の動画を糸口に、バリ島のインボリューションやトランスローカリティを考察。日本の観光地が目指すべき持続可能な地域創造のあり方にも迫る。