海外旅行

タイ最大の旅行商談会「タイランド・トラベル・マート・プラス（TTM+）」が2026年6月10日～12日にかけてパタヤで開催された。タイ国政府観光庁は、ウェルネスとサステナビリティを軸に観光訴求を強化していく。

ブランドUSAはルート66の100周年と建国250周年に合わせ、ロードトリップの訴求を強化。多彩な沿線イベントや新型鉄道を網羅し、新たな訪米需要の喚起をねらう。

カナダ・オンタリオ州観光局は2026年夏のカナダ全土の観光促進策「カナダ・ストロング・パス」について、鉄道や博物館が17歳以下無料、若年層割引となる特典などでファミリー等の渡航需要を喚起する。

米Uberは、2026年夏のサッカーW杯にあわせ、北米3カ国でシャトルバスや14人乗り車両の予約、割引パス、空港・競技場内のナビ機能を提供。観戦者の移動や飲食をサポートする新サービスを展開し、利便性向上を図る。

ブランドUSAは、ワールドカップ観戦旅行者向けの特設ページ「America the Beautiful Game」にAIを活用した機能を新たに追加。開催都市でのオリジナル旅程を作成が可能に。

LCCエアソウルと韓国美容医療アプリ「バビトーク」が、「Kビューティ」目的で訪韓する日本人観光客誘致の共同プロモーション実施。往復航空運賃10%割引や現地での施術割引など。

ロイター通信によると、オーストラリア政府は、米国とイランが戦争終結に向けた暫定合意に達したことを受け、中東諸国への渡航勧告を緩和した。

日本政府観光局（JNTO）によると、2026年5月の日本人出国者数（推計値）は113万人。

2026年7月1日申請分からパスポートの申請手数料が引き下げ。観光庁、外務省、日本旅行業協会（JATA）は「海外旅行2000万人に向けた共同記者会見」を開催。海外旅行回復に向けて機運を高めていく。

HISが2026年7月、NYでXRバスツアーを運行開始。ハワイに続く第2弾。米建国250周年に合わせ、ネイキッドなどと連携し最新技術による没入型の歴史体験を提供する。

2025年度の国内の旅行44社・グループの総取扱額は前年比5.3％増の約4兆円。国内・海外ともにプラス成長となった。インバウンドは2桁増。

ロイター通信は、FIFAワールドカップによる米国への観光効果は今のところ期待より低調とリポート。高騰する旅行費用とビザ取得の複雑が要因に。

モナコ政府観光会議局は、MICE分野に特化した新キャンペーンを開始。約2平方キロメートルの国土に集約された利便性と魅力を世界に発信し、ビジネス旅行需要を喚起。

HISは2030年10月期を最終年度とする4カ年の新中期経営計画を発表。事業を3ドメインに再編、2030年営業益250億円を目指す。4年で1000億円を投資しM&AやAXを強化。足元の中間決算と通期下方修正の背景も詳報。

南オーストラリア州アデレードのオーストラリア国立ワインセンターで、豪州ワインの歴史、産地の多様性、フードペアリング、先住民系ワインブランド「Munda」を通じた文化体験を取材した。

Trip.comは今夏北米でのスポーツイベントに伴う旅行動向を発表した。日本人旅行者の予約数は前年比250%増と急伸。世界で最も早く予約を行い、短期間で複数都市を周遊する効率的な観戦スタイルが鮮明となった。

教皇レオ14世がサグラダ・ファミリアを訪れ、ガウディ没後100周年ミサを執り行った。高さ172.5メートルに達し世界最高の教会建築となる「イエスの塔」を祝福し、ドローンを用いた光の演出も披露された。

カーニバル・ジャパンが韓国観光公社と提携。2028年までに日本発着クルーズで訪韓クルーズ客30万人を目指す。寄港地観光の開発や受入環境の整備を強化。

フランス観光開発機構（アトゥー・フランス）日本・ASEAN代表のジャン=クリストフ・アラン氏が直近の市場動向やプロモーションの方針について説明した。

日台観光推進協議会は台湾で「日台観光サミット」を開催。サステナブル観光の推進や遠距離市場開拓などを盛り込んだ「苗栗宣言」を採択した。次回は宮崎県で開催予定。