海外旅行

2025年度の国内の旅行44社・グループの総取扱額は前年比5.3％増の約4兆円。国内・海外ともにプラス成長となった。インバウンドは2桁増。

ロイター通信は、FIFAワールドカップによる米国への観光効果は今のところ期待より低調とリポート。高騰する旅行費用とビザ取得の複雑が要因に。

モナコ政府観光会議局は、MICE分野に特化した新キャンペーンを開始。約2平方キロメートルの国土に集約された利便性と魅力を世界に発信し、ビジネス旅行需要を喚起。

HISは2030年10月期を最終年度とする4カ年の新中期経営計画を発表。事業を3ドメインに再編、2030年営業益250億円を目指す。4年で1000億円を投資しM&AやAXを強化。足元の中間決算と通期下方修正の背景も詳報。

南オーストラリア州アデレードのオーストラリア国立ワインセンターで、豪州ワインの歴史、産地の多様性、フードペアリング、先住民系ワインブランド「Munda」を通じた文化体験を取材した。

Trip.comは今夏北米でのスポーツイベントに伴う旅行動向を発表した。日本人旅行者の予約数は前年比250%増と急伸。世界で最も早く予約を行い、短期間で複数都市を周遊する効率的な観戦スタイルが鮮明となった。

教皇レオ14世がサグラダ・ファミリアを訪れ、ガウディ没後100周年ミサを執り行った。高さ172.5メートルに達し世界最高の教会建築となる「イエスの塔」を祝福し、ドローンを用いた光の演出も披露された。

カーニバル・ジャパンが韓国観光公社と提携。2028年までに日本発着クルーズで訪韓クルーズ客30万人を目指す。寄港地観光の開発や受入環境の整備を強化。

フランス観光開発機構（アトゥー・フランス）日本・ASEAN代表のジャン=クリストフ・アラン氏が直近の市場動向やプロモーションの方針について説明した。

日台観光推進協議会は台湾で「日台観光サミット」を開催。サステナブル観光の推進や遠距離市場開拓などを盛り込んだ「苗栗宣言」を採択した。次回は宮崎県で開催予定。

FIFAワールドカップの試合会場となる米国ニューアーク市は今夏、市内全域で「レストランウィーク」を開催。観光キャンペーンの一環として。

シアトル観光局（Visit Seattle）は、FIFAワールドカップ期間中に、シアトルで開催される試合後に、新体験「ドローン・スコアボード」を実施する。

観光は地域を守る手段となるか。プーケットのバンロン・コミュニティが実践する「生活を変えない」観光。伝統的な生業を資源化し、住民に利益を還元する成功モデルを取材した。

フィリピン・マニラの統合型リゾート「オカダマニラ」は日本人旅行者向けに各種施策を展開。その一環として、専用ラウンジ「ARIAKE（有明）」を新たに開設した。

韓国観光公社（KTO）とPeach Aviationは、日本人観光客の訪韓拡大を目的とした連携協定を締結。韓国地方観光の活性化などで連携。

外務省は2026年7月1日のパスポート手数料改定に伴い、混雑による交付遅延を予測し早期申請を呼びかけ。通常約2週間の交付に約1か月を要する見込み。

FIFAワールドカップ2026開幕に合わせ、ロサンゼルス各地で展開される公式ファンゾーン10か所のラインアップ発表。ライブ試合観戦やイベントを通じて、世界のファンと祝祭盛り上げ。

JTBの2025年度連結決算は増収増益。純利益121億円とコロナ前を上回る財務回復を背景にM&Aを加速。長期ビジョンを掲げる2035年に向け、AIと共創し産業地位を確立する新たな変革に挑む方針を明らかに。

日本旅行業協会のサステナブル旅行による送客施策が拡大フェーズへ。デスティネーションにパラオを追加。オーストラリアは団体旅行を本格展開。

エクスペディアが2026年夏の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。北米W杯に向けた「熱狂旅」でダラス検索が激増する一方、混雑を避ける「コスパ旅」も台頭。旅行先の二極化が鮮明に。