海外旅行
海外旅行に関連する最新情報をお届けします。
内戦終結後のシリアに、ホテルや不動産企業が進出計画、航空路線拡大も、観光は復興の目玉になるか?
ロイター通信は、内戦が終結したシリアでの観光投資についてリポート。欧米や中東の企業がホテル開発を検討中。海外在住シリア人の帰国や外国人観光客が増えると期待。
2027年の4つの旅行トレンド発表、「童心に返る旅」や「1泊2日の旅」など、人気上昇の旅先では兵庫県が世界第2位に ―エクスペディア
エクスペディア・グループは、2027年の旅行トレンド予測「Unpack ’27」を発表。2027年の注目旅行先ランキングでは兵庫県が世界第2位に。4つの注目トレンドも紹介。
台湾観光庁、企業のインセンティブ旅行を地方部へ誘致、花蓮・台東・離島などの宿泊に追加助成、1人最大約2万円
台湾観光庁がインセンティブ旅行の地方宿泊の増加へ追加助成を実施。地方の多様な魅力・体験を組み込んだプランを後押し、台北への一極集中の打開をはかる。
ホスピタリティ・パッケージとは? 2028年ロス五輪でも観戦券とラウンジ食事をセットに、日本の旅行会社向けの販売強化を聞いてきた
2028年ロス五輪(LA28)の開幕まで2年を切った。LA28ホスピタリティ・パッケージを販売するOn Locationのプレジデントにその中身や日本市場への期待などについて聞いた。
米国で「音楽ツーリズム法」が成立、音楽フェスなど国内外からの誘客を促進、議会への定期報告を義務付け
ロイター通信によると、米国で米国内の音楽関連施設への国内外からの旅行を促す「アメリカ音楽観光法(American Music Tourism Act)」が成立した。
南極クルーズの日本人旅行者は3年間で倍増、世界から年間10万人超が訪れる極地観光、上質体験とサステナを実現
過去3年で利用者が倍増した日本の南極クルーズ市場。極地探検クルーズの老舗HXが強化方針を表明。南極クルーズの仕組みやサービス概要のセミナーを開催。
フィジー政府観光局、日本市場で旅行会社と連携強化へ、教育旅行の開拓やプロ育成を本格始動
フィジー政府観光局は、旅行15社との連携強化やプログラム刷新を発表。来日したパントCEOに、日本市場の成長に向けた最新施策と今後のねらいを聞いた。
エジプト観光大臣に次の一手を聞いた、外国人旅行者の増加に向けた戦略と日本市場への期待
エジプトのシェリーフ・ファトヒー・アティーア観光・考古大臣にインタビュー。同国の旅行市場の現状や日本市場への期待を聞いた。
日本への入国・帰国手続きをデジタル庁が解説、入国審査・税関のワンストップ化や免税リファンド方式への対応など
訪日6000万人時代に向け、デジタル化が進む日本の入国・帰国手続き。「Visit Japan Web」サービスを軸にした審査・税関のワンストップ化、免税リファンド対応など、デジタル庁が業界向けに実施したセミナーを取材した。
スウェーデン政府観光局、内向的な人向けに旅行提案サービス、交流を自分で選べる旅先としてアピール
スウェーデン政府観光局(Visit Sweden)は、内向的な旅行を好む人向けの旅行代理店「イントロバート・トラベル・エージェンシー(The Introvert Travel Agency)」を開設。
欧州、18歳の若者に無料の鉄道パスを提供、最長1カ月の欧州旅行を支援、新たな発見と地元との交流を後押し
欧州連合(EU)は、18歳を対象に「DiscoverEU」の募集を開始。、欧州の多様性、文化遺産や歴史を学び、人々と交流する旅行の機会を提供する。
タイ国政府観光庁、ブータンと「2カ国周遊」キャンペーンを発表、2027年の日タイ外交関係樹立140周年に向け施策を続々展開
タイ国政府観光庁(TAT)のターパニー・キアットパイブーン総裁は、「ツーリズムEXPOジャパン2026」で日本市場での今後のマーケティング方針を明らかに。ブータンとのパートナーシップも世界で初めて発表。
商船三井クルーズの成長戦略を取材した、新客船を就航、現役世代の開拓や海外総代理店の多拠点化でインバウンド比率30%へ
商船三井クルーズの新船「三井オーシャンサクラ」がデビュー。内部を写真で紹介。1隻目「フジ」就航後の営業推移から今後の成長戦略の発表も。
旅行者は「安さ」から「納得感」重視へ、スカイスキャナー・JALらが語る乗り継ぎ、旅先選び、AI活用の変化
メタサーチのスカイスキャナーとJALは、メディア向けラウンドテーブルで、最新の旅行トレンドや生成AIを活用した旅行計画の展望について語った。コスパやタイパを重視する傾向が強まっていると指摘。
HIS、ハワイ「LeaLeaトロリー」に新路線2本、ハワイ大学があるマノア地区やファーマーズマーケットへ、全11路線・58停留所に
HISは2026年11月1日から、ハワイの「LeaLeaトロリー」に新路線2本を開設する。全11ライン58停留所のハワイ最多規模へ拡大し、マノアエリアへのアクセスや新周遊パス、クルーズ等の新サービスも開始する。
ローマで歴史地区を走り回る観光ゴルフカートが急普及、市当局が取り締まり強化、一貫性のない処分に業界団体が反発
AP通信は、ローマで問題となっているゴルフカートツアーについてリポート。市当局が規制の強化に乗り出すも、業界団体は反発。
レイルヨーロッパ、交通比較予約の世界大手Omio(オミオ)傘下で経営体制を刷新、新社長にOmio幹部が就任
Omio Group(オミオ・グループ)は、Rail Europe(レイルヨーロッパ)を2026年7月下旬に買収。経営陣は刷新されたが、レイルヨーロッパは今後も独立したブランド名のもとで事業を継続。
日本旅行業協会とパラオ政府観光局、持続可能な観光の発展へ連携、環境保全ツアーや教育旅行を推進
日本旅行業協会(JATA)は、パラオ政府観光局(PVA)と観光分野における持続可能な発展と相互の送客拡大を目的とした覚書(MOU)を締結。ツーリズムEXPOジャパン2026の会場で署名した。
日本政府観光局、海外向けに日本発着クルーズ船の認知拡大へ、特設サイトで情報を発信
日本政府観光局が、日本のクルーズ船や寄港地の情報を海外に発信する特設ページを公開。日本発着クルーズの認知度向上と利用促進目指す。
JTBとマレーシア政府観光局が送客拡大で協力覚書、新エリア開拓や「地方to地方」チャーターなどで送客20%増へ
JTBとマレーシア政府観光局が協力覚書を締結。戦略的パートナーシップ構築し、送客実績を前年同期比20%増へ。



