海外旅行

近畿日本ツーリストは2025年11月1日、大阪・梅田にある大型副業商業施設「LINKS UMEDA」内に新店舗「LINKS UMEDA店」内にグランドオープン。空港ラウンジをイメージしたデザインを採用。

ロイター通信によると、中国外務省が、日本を含む45カ国に対するビザ免除措置を2026年12月31日まで延長すると発表。米国、カナダ、英国は引き続き除外に。

ノルウェージャンクルーズラインの「ノルウェージャン サン」が2025年、日本に初寄港する。釧路、函館、東京、横浜、清水、名古屋、大阪、神戸、広島、高知、長崎、鹿児島、那覇の13港に立ち寄る。

ジャマイカ観光省はハリケーン「メリッサ」による被害からの復興の一環として、2025年12月15日までに観光業の完全再開を目指す官民連携「ハリケーン・メリッサ復興タスクフォース」を立ち上げた。

「レジャー白書2025」によると、2024年の余暇関連市場規模は前年比で5.6％増の75兆2030億円。参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が4680万人で3年連続の首位。海外旅行も緩やかに回復。

ロイター通信によると、米国は、ビザの超過滞在やパスポートの不正使用を防ぐために、出入国する外国人の追跡に顔認識技術の利用を拡大。今後3～5年以内に、すべての民間空港および港湾に完全導入される見込み。

ブランドUSAが新キャンペーン「アメリカ・ザ・ビューティフル」を始動。2026年はサッカーワールドカップ、ルート66制定100年など大型イベントが相次いでおり、日本をはじめ誘客に向けた販促を加速。

日本旅行業協会（ JATA）は、オーストラリア政府観光局らとSDG’sへの取り組みを通じたオーストラリアへの送客拡大を旅行会社と共同で推進。期間・対象エリアを拡大するとともに、団体旅行も追加。

星野リゾートが運営する「リゾナーレグアム」は、深夜・早朝到着便でもすぐにチェックインできる新サービスの予約受付を開始。宿泊は2025年12月1日から。22:00～5:00は1時間ごとに無料送迎バスを運行。

渋谷未来デザインは、次世代グローバル人材の育成などを目的に、若者の海外旅行を支援する「Go Global Project」を立ち上げ。日本旅行業協会（JATA）が推進する「もっと!海外へ!」プロジェクトと連携する。

JALグループのLCC「ZIPAIR Tokyo（ジップエア）」は、2026年2～3月に米フロリダ州オーランドへの直行チャーター便を運航する。日本からオーランドへの直行便が運航されるの初めて。これにあわせてディズニーとの共同プロモーションも実施。

ロイター通信によると、フランス国鉄（SNCF）の新総裁で元フランス首相のジャン・カステックス氏は、議会公聴会で採算性が低い夜行列車網全体の拡大を目指していく考えを示した。

AirXは、世界でスマートモビリティ旅行を提供することを目的に、エイチ・アイ・エス（HIS）と業務提携を締結。2026年1月からフランス、スイス、モナコ・ニュージランドでヘリコプターによる移動サービスを提供。

クロアチア政府観光局とスロベニア政府観光局は、日本では6年ぶりとなる旅行業界向けセミナー/商談会を共同開催。両国はパートナーとして日本の旅行会社に周遊旅行商品の造成を働きかける。

Visaが韓国への外国人観光客の消費動向を分析。2024年4月～2025年3月の訪韓外国人によるカード決済消費額が最も多かったのは米国で、日本は2位。ヘルスケア部門の消費をけん引。

JTBと英国STHが2026 WBCのプレミアムホスピタリティ＆トラベルパッケージを独占提供。宿泊パッケージ、プレミアム観戦席、ホスピタリティラウンジ利用など特別プログラムを企画。

ミキ・ツーリストが2026年3月にシンガポールでデビューする新造船「ディズニー・アドベンチャー」を中心に、日本市場でのディズニークルーズ商品の展開を強化する。日本語サイトもリニューアル。

UAEシャールジャ国際空港では、到着した観光客向けに無料のビジターSIMカードの配布を始めた。到着した旅行者には、24時間有効な10GBの無料データが提供される。

ロイター通信によると、ローマのコロッセオにある「コモドゥス通路」が初めて一般公開。1世紀末から2世紀初頭にかけて、皇帝の通路として増築。装飾の痕跡はいくつか残存。

エクスペディア・グループは、2026年の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。注目旅行先として、検索増加率が前年比71%となった「沖縄」が第2位に。第1位は米国モンタナ州の「ビッグスカイ」。