海外旅行

ロサンゼルスの「サミュエル・オシン航空宇宙センター（Samuel Oschin Air and Space Center）」が2026年11月13日に開館。スペースシャトル「エンデバー」の実機が展示される。

香港政府観光局は、映画やドラマに登場する香港のロケ地や街の魅力を紹介する新たなプロモーションシリーズ「Hong Kong Good Take」を開始。

韓国の地方誘客を進める韓国観光公社と日本旅行業協会。「ハマン落火ノリ」の日本人向け特別開催は3年間で約1500人に拡大した。公社の地方観光戦略と旅行業界への評価、JATAが考える旅行会社の役割に加え、咸安の歴史探訪や釜山を起点とする周遊観光を紹介する。

WTMロンドンのレポートによると、2026年世界の旅行者数と消費額の両面で過去最高を記録する見通し。2027年については、2026年に見られた混乱が緩和されれば、世界全体の国際旅行者数が前年比8%増加と予想。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」は、Rail Europeの買収を完了した交通比較予約プラットフォームOmioののCFOジャン＝ベルナール・モエンス氏にインタビュー。統合の効果と今後の戦略とは？

AP通信によると、ノルウェー政府観光局（Visit Norway）は、トランプ大統領がノルウェーを「便所のような国（shithouse country）」と呼んだことを逆手に取り、「世界で最も美しく壮観なトイレ」を紹介するキャンペーンを展開。

太平洋アジア観光協会（PATA）日本支部が旅行業界向けのセミナーを実施。AI時代における人と人の交流の重要性と、観光産業のコアバリューを共有した。

米国疾病対策センター（CDC）は、2026年11月3日午後11時59分以降、米国行きのフライトに搭乗する搭乗者全員にコンゴ民主共和国に滞在・通過歴がないことを誓約する声明書（宣誓書）に署名することを義務化。

グアム政府観光局は、団体旅行および教育旅行の促進を目的とする「グループサポートプログラム2027」および「エデュケーショナルサポートプログラム2027」の申請受付を開始。

BtoB商談イベント「Showcase Outbound Japan 2026」で、主催者の欧州観光連盟（ETOA）のCEOおよびVisit Europeの担当者に日本市場の今と今後について聞いた。

AP通信によると、米国のレジデンス型クルーズ船「オデッセイ号」が、燃料費の高騰を理由にカンボジアで航海を中断。乗客や乗組員が行き場を失う事態に。

「レジャー白書2026」が発表された。2025年の国内観光旅行の参加人口は70万人減の4610万人で4年連続首位。余暇市場は3.9%増の78兆1320億円、観光・行楽部門は4.0%増。

手荷物預かりサービス世界大手バウンスがLCCジップエアと連携し、旅行者にウェブサイトでサービスを案内。「手ぶら旅」で大型荷物による観光地の混雑を緩和へ。

アブダビ文化観光局は、「観光戦略2030」のもと、中東情勢や経済の不透明感のなかにあっても日本市場への投資を力強く継続。日本市場の現状や今後の展望について同局バシャヤ・アラメリ氏に聞いた。

ツーリズムEXPO2026で開催された海外旅行シンポジウムをレポート。生成AIからAIエージェントへと関心が移行するなか、旅行会社に求められる独自情報の発信や、現場力による高付加価値化の道を議論。

（PR）台湾観光庁が、リピーターを軸に誘客促進。抽選で最大約4万円分の電子マネーを進呈するキャンペーンを実施。旅行会社向けには、報奨旅行の助成に地方宿泊への追加助成も展開。

ポルトガル政府観光局は「ツーリズムEXPOジャパン2026」で単独ブースで出展。日本人旅行者も増加が続くなか、「本物の体験」を通じて通年観光と地域への分散化を進めていく。

台湾観光庁とナビタイムジャパンは、台湾旅行者向けアプリ「Taiwan Travel by NAVITIME」で2026年11月1日から期間限定の特典企画を実施。

日本政府観光局（JNTO）によると、2026年9月の日本人出国者数（推計値）は148万人。3カ月ぶりに前年実績を上回った。

ロイター通信は、内戦が終結したシリアでの観光投資についてリポート。欧米や中東の企業がホテル開発を検討中。海外在住シリア人の帰国や外国人観光客が増えると期待。