海外旅行

スカイスキャナーとエイチ・アイ・エス（HIS）は、2026年の日本人の海外旅行トレンドをデータから読み解くトークセッションを開催。

ロイター通信によると、インドネシア・バリ州政府は、「質の高い観光」政策の一環として、外国人旅行者に銀行口座の記録、往復航空券、詳細な旅程表の提示を求める法案を近日中に議会に提出。

英ユーロスター社によると、2025年の乗客数が2000万人を突破。1994年の運行開始からの累計乗客数は4億人に。新型車両購入に20億ユーロ（約3700億円）を投資。運行は2031年からの見込み。

韓国イースタンクルーズの日本販売代理店ミキ・ツーリストは、客船「イースタン・ビーナス」による初の佐世保発着クルーズを2026年3月に実施する。前身は「ぱしふぃっく びいなす」。初の佐世保発着拠点化となる。

UNツーリズムは、2025年の国際観光客数が前年比4%増の15億2000万人に達したと発表。2026年は地政学的紛争が激化しないことなどを前提に前年比3～4%増加と予測。

JTBとTPM、グアム政府観光局は、グアム観光の需要回復を目的に「コンテンツ開発パートナーシップ」に関するMOUを締結。恋人岬の再開発など新たな滞在価値の創出により、2026年度の送客数を前年度比150％まで高める方針だ。

米国の11の国立公園で外国人客向け料金を改定。これまでの入園料に加えて、16歳以上の来園者1人あたり100ドル（約1万5800円）の追加料金。グランドキャニオンやイエローストーンなど。

ロイター通信は、2026年2月6日に開幕するミラノ・コルティナ冬季五輪に向けて地元で高まるオーバーツーリズムへの懸念をリポート。一方で、自らの役割を考え直す地元インフルエンサーも。

2026年には外国人観光客数が1億人を超えると見込まれるスペイン。2025年に新たな観光戦略を打ち立て、「持続観光な観光」を中心に据えた。その中身と日本市場の位置付けを政府観光局日本支局長エンリケ・ルイス氏に聞いた。

ロイター通信は、スペインのジョルディ・ヘレウ観光大臣による2026年の見通しをリポート。スペインの観光は季節平準化が進んでおり、世界的な地政学的問題が観光動向に影響を与える兆候はないと見ている。

大韓航空は、2025年年間の売上高が前年比2％増の16兆5019億円となる見通しを発表。営業利益は同19％減の1兆5393億円、当期純利益は同21％減の9650億円の見通し。物価上昇で営業費用が増加した。

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ブロックチェーンを軸に事業支援を行うLEAPS社は、JTBと連携したプロジェクト「anyBOUND（エニーバウンド）」の第一弾旅行体験商品の販売を開始。国内外で全4件。

第12回観光立国推進協議会が開催。観光産業の企業・団体のトップが集い、観光庁の取り組みや観光産業を取り巻く現状を共有。また、「基幹産業としての観光が目指す姿を描く中長期ビジョン」の中間論点が紹介された。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、英国のプロサッカー1部リーグ「プレミアリーグ」のトッテナム・ホットスパーFCと、オフィシャル・リージョナル・パートナー契約を締結。特別感のあるオリジナル商品を展開していく。

オーストラリア政府観光局（TA）の総局長（Managing Director）にロビン・マック氏が新たに就任。就任にあたり「日本の旅行業界との連携をさらに深めていきたい」とコメント。

トラベル懇話会は2026年新春講演会を開催。観光庁の村田長官やJATA髙橋会長も登壇し、次期基本計画の柱であるアウトバウンド促進や地方分散、三位一体のツーリズム実現に向けた方針を語った。

日本旅行業協会の髙橋会長が新春会見を実施。旅行会社の企画力を武器に「価格から価値への変革」を強調。活況の訪日インバウンドを会員旅行会社の事業の柱となるよう、本格参入を促す。

JTBの2026年旅行動向見通しによると、国内旅行者数は前年割れ、海外旅行者数は微増と予測。平均費用は、物価・宿泊費の上昇によって、いずれも前年を上回ると見込む。

ロイター通信によると、カトリック聖年を迎えた2025年、ローマには過去最多となる約3350万人の旅行者が訪れた。イタリアのほか、米国、スペイン、ブラジル、ポーランドなどから多く訪れたという。