海外旅行

マカオ政府観光局によると、2024年の総入国者数は、約3500万人で、コロナ前2019年の88.7%まで回復。日本人は2019年比では43%と半数以下にとどまっているものの、前年比で68%増。今後もエンタメなどの訴求を強めていく。

鳥取県が大阪・関西万博で、互いの資源である“砂”をきっかけにヨルダン、サウジアラビアと「サンド・アライアンス」締結。新たな観光交流の形に。

イスタンブールの大聖堂「アヤソフィア・グランド・モスク」の大規模な修復プロジェクトが本格化。巨大ドームを大地震にも耐えられる強さにする一方で、内部に残る歴史的なモザイク画を守る。

AP通信は、大手旅行事業者の発表から、米国の旅行市場が低迷傾向にあるとリポート。その要因の可能性として、経済の不確実性とトランプ関税への不安。海外ではトランプ大統領の政策への反発も。

HISが関西地区最大の店舗として「イノゲート大阪 ヨーロッパ・中近東・アフリカ専門店」をオープン。精鋭スタッフ、店舗独自のツアー企画、定期的な説明会など、情報発信地としても展開する。

ロイター通信によると、ネパール政府がエベレストのへの入山許可料を現在の1万1000ドル（約160万円）から1万5000ドル（約218万円）へ値上げする案を検討している。合わせて、過去の登山経験証明の提出を義務付ける案も。

ユナイテッド航空は2025年冬ダイヤから成田／コロール（パラオ）線を週2便体制で就航する。機材はボーイング737-800型で、ビジネスクラス16席、エコノミークラス150席。

大韓航空が41年ぶりにCI刷新。アシアナ航空との統合を2027年に控え、ロゴ、機体デザインなどの見た目に加え、原点である安全、顧客満足をあらためて重視。日韓路線拡大にも意欲。

グーグルは、ゴールデンウィークや夏の旅行シーズンに向けて、旅行計画でのAIツール「Gemini」の活用法を紹介。タビマエからタビナカまで、具体的なプロンプトで具体的な回答。旅行プランを効率的にサポートする。

AP通信によると、ハワイ州は来年1月1日から宿泊税を0.75%引き上げ、11%にする見通し。増収分は米国では初めて地球温暖化対策プログラムに充当される。ハワイ州のホテル業界は複雑な思いを抱くも、増税に理解を示す。

JALは、2025年6月～7月に発券される航空券に適用する燃油サーチャージを値下げ。ハワイ線が往復3万7000円、欧米豪線が往復5万8000円など。

ロイター通信は、イタリア・ミラノで新たな喫煙法が施行されたことを伝えている。歓迎する人が多い一方、反対する人も。新法の実効性には賛否両論。

AP通信は、世界的に進むサンゴの白化現象についてリポート。海洋温暖化が原因とされている現在の危機がいつ終息するかは不明。

中国政府は、インバウンド消費の活性化に向けて、外国人観光客向け税金還付政策を緩和する。税金還付店舗を拡大。外国人旅行者1人あたりの最低還付額は、200元（約3900円）に引き下げ。

ロイター通信は、トランプ関税による経済の不確実性で、欧州の航空会社では今夏の収益性に懸念が広がっているとリポート。また、異常気象による需要動向の変化も新たなリスクに。

太平洋アジア観光協会（PATA）は、アジア太平洋地域への国際訪問者数（IVA）は2027年までに8億1370万人に達するとの予測を明らかに。日本は約2100万人と予測。

オーシャニアクルーズは、2026年の皆既日食観察クルーズに新たに4クルーズを追加し、計5本を運航。90%から100%の皆既帯をクルーズ。

郵船クルーズは、2025年7月20日に就航する「飛鳥III」のスケジュール（2025年10月から2026年1月まで）全23コースを発表。クリスマスクルーズは全8本を設定。横浜に加えて大阪や名古屋からも出航。

韓国観光公社が都内で「2025韓日観光交流の夕べ」を開催。2024年の双方の往来は合計で1200万人を超える規模となったが、日本と韓国の不均衡解消に向け、日本から韓国の地方への誘客強化や女性向け集中プロモーションを実施する方針を明らかにした。

LUXURY CARD （ラグジュアリーカード）は、 2025年4月30日から、優待対象ホテルを5000軒以上へ大幅に拡充。VIPホテル優待など新たな優待プログラムも提供。