海外旅行

エア・カナダ副社長のアレクサンドル・ルフェーブル氏が新たな戦略「New Frontiers」を発表。日本路線では2026年12月17日から札幌/バンクーバー線に就航。関西線と合わせて通年運航に意欲示す。

ロイター通信によると、スペイン・バルセロナ市は、オーバーツーリズム対策と住宅価格高騰の抑制を目的に、2026年4月から宿泊税を10ユーロ～15ユーロ（約1840円～2760円）に引き上げる。

HISの新たな代表取締役社長に就任した澤田秀太氏にインタビュー。日本人の海外旅行の復活シナリオ、AIを軸とした改革、グローバル事業までを聞いてきた。

2025年末時点の国内の一般旅券の有効旅券総数は2193万302冊。総人口に占めるパスポート保有率は、前年の17%から18%に上昇。2025年の国内での一般旅券の発行数は同5.6%減の349万3238冊に。

キャセイパシフィック航空は2026年3月29日から、福岡／香港線を現行の週10便から週16便へ増便する。最大1万円割引の記念セールも2026年3月6日まで実施中。

サウジアラビアのレッド・シー・グローバル（RSG）は、新たなアクティビティ＆エンターテインメント地区「ADRENA」を2026年3月1日に一般公開すると発表。多様なプールやジップラインやエンターテイメントも。

ロイター通信によると、2025年のフランスへの外国人観光客数が過去最多の1億200万人に。外国人観光客による観光収入も前年比9%増775億ユーロ（約14.2兆円）で過去最高に。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、2026年2～3月の学生の海外旅行予約動向を明らかに。予約者数は前年と同水準で堅調に推移。1人あたりの平均単価は前年比107.1%の14万700円に。

エジプトの紅海地域に10億ドル（約1550億円）規模の「モンテ・ガララ・タワーズ・アンド・マリーナ」計画が発表された。建設は2026年後半に開始され、工期は7年の予定。

日本政府観光局（JNTO）によると、2026年1月の日本人出国者数（推計値）は107万人。

ロイター通信によると、イタリアのカプリ島は、2026年夏シーズンから、団体ツアーについては40人以下のグループに限り入島を認める。オーバーツーリズム対策として。

PayPayとVisaは、戦略的パートナーシップを締結した。米国でのデジタルウォレット展開や、国内におけるPayPay諸機能のVisaクレデンシャルへの集約、加盟店でのカード決済拡大などを共同で推進する。

「第11回日豪観光交流促進協議（Australia-Japan Tourism Dialogue）」が2026年2月6日に「食体験」を主要テーマとして西オーストラリア州パースで開催。現状の取り組みや課題、トレンドを共有。

大韓航空は2026年夏期、小松／仁川線のデイリー化や青森、岡山線の増便などで地方ネットワークを強化。新潟線も6月から毎日運航とする。一方、鹿児島線は6月から週3便へ調整、長崎線は週3便へ減便する。

ロイター通信は、NFLスーパーボウルを例に、世界で高まるスポーツツーリズムについてリポート。物質の所有よりも、写真映えするような体験を求める傾向が高まる中で急速に需要が拡大。

エクスペディアはハワイ州観光局、Visaと共同で、ハワイ旅行の促進を目的とした「エクスペディア ハワイ旅行超応援キャンペーン2026」を開始した。GWや夏休みの需要を早期に取り込むねらい。

ローマ「トレヴィの泉」への入場の有料化が2026年2月2日から開始。入場料は1人2ユーロ（約370円）。収益は泉の保全・保護に充てられる。禁止事項として呼びかけ。

JTBは男子ラグビーワールドカップ2027オーストラリア大会（RWC 2027）において、日本国内での観戦チケット付き旅行商品の独占販売権と海外販売権を取得。観戦と滞在を組み合わせたスポーツツーリズム展開を強化する。

ニューヨーク市観光会議局は新たなグローバル観光キャンペーン「Where the World Comes to Play（世界がPLAYしに来る街 ニューヨーク）」を開始した。日本市場向けにはJALをパートナーに。

グアム政府観光局は、新キャンペーン「A Journey of Rediscovery」を開始した。日本向けには「3.5時間の先にある、太平洋の特等席」を掲げ、SNSや交通広告などオンライン・オフラインの両軸でグアムの新たな魅力を訴求する。