海外旅行

ロイター通信は、猛暑に見舞われたギリシャを訪れた観光客をリポート。アクロポリスを訪れた観光客は傘や扇風機で身を守り、地元住民は屋内に避難。

HISがアクティブシニア向けに無料の季刊情報誌「ココロオドル」を創刊した。世界各地の風景、地元グルメなどと旅の魅力とともに、同世代の間で関心が高い趣味を織り交ぜた各種情報を届ける。

日本修学旅行協会理事長の竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを紹介するコラム。今回は費用の高騰にスポットを当てながら、学校側の工夫、現場が抱える苦悩を伝え、今後を展望する。

観光庁は2025年7月1日付で、観光庁に「参事官（旅行振興）」を新設。日本人による国内旅行や海外旅行の促進、観光人材の確保・育成を担当する。

上海メトロは、2025年6月28日からVisaの「Tap to Ride」を導入。21路線517駅で利用することが可能に。ニューヨーク、ロンドン、シンガポール、北京、香港、バンコク、東京などに続き。

タイ国政府観光庁（TAT）は新たに国際的なキャンペーン「ビー・マイ・ゲスト（Be My Guest）」を立ち上げ。タイの文化的訴求力を高め、質の高い高い観光客を誘致し、全国で持続可能な旅行を促進。

タイ国政府観光庁（TAT）は、2025年4月下旬にバンコクで世界の旅行業界向けに「ヘルス&ウェルネス・トレードミート2025」と視察ツアーを実施。世界的に注目が集まるウェルネスツーリズムで高まるタイの存在感を取材した。

ロイター通信によると、ギリシャは、2025年6月29日からギリシャの島々を訪れるクルーズ船の観光客に対して1人あたり5ユーロ（約845円）を課税。インフラの近代化など、持続可能な観光を支援。

AP通信は、北朝鮮の東海岸に来月開業する「元山葛麻（ウォンサン・カルマ）ビーチリゾート」についてリポート。投資額を回収するために、中国人観光客を受け入れざるを得ないと話す専門家も。

AP通信によると、第二次世界大戦中に建設されたロンドンの地下トンネルを新たな観光コンテンツにする計画が進行中。英国軍事情報博物館や世界最深部のバーも併設予定。

ロイヤル・カリビアン・インターナショナルは2026年春、「オベーション・オブ・ザ・シーズ」、「ハーモニー・オブ・ザ・シーズ」、「リバティ・オブ・ザ・シーズ」の3隻を改装、アラスカや地中海、カリブ海など世界の海をめぐる。

メッセ・ベルリンの旅行＆ロジスティクス担当上級副社長デビッド・ルエツ氏が来日。2026年11月にメキシコ・グアダラハラで開催される「ITBアメリカス」について、開催を判断した理由や商機を語った。

ドイツ旅行見本市「ITBベルリン」が、今夏のドイツ人の旅行消費マインドをレポート。驚くほど堅調である一方で、航空券や宿泊費の上昇や景気低迷によって旅行先を選ぶ際、費用にますます敏感に。

フィンエアーのトゥルッカ・クーシストCEOは、パイロットとの労働協約交渉で合意を受けて、「次のフェーズとして、カスタマーバリューの向上を進めていく」と語った。

シンガポール展示会・会議局（SECB）と日本貿易振興機構（JETRO）は3年間の協力覚書（MOC）に調印。シンガポールへのMICE誘致で協力。両国間の新たな経済協力を構築へ。

英国政府観光庁（VisitBritain）は、スクリーン・ツーリズムキャンペーン「Starring GREAT Britain（スターリング・グレート・ブリテン）」を展開。万博会場ではUKツーリズムデーを開催して、観光の魅力をアピール。

JALは、2025年8～9月に発券される航空券に適用する燃油サーチャージを現行から引き下げる。往復でハワイ線が2万7000円、韓国線が4000円など。

スペインのカスティージャ・ラ・マンチャ州から州首相、経済・企業・雇用大臣らが来日。在日スペイン大使館関係者らとともに、同州の魅力をアピールした。

AP通信は、バルセロナで発生した反観光を掲げる人たちによる水鉄砲での抗議の背景をリポート。単なる悪ふざけが反観光の象徴的な存在に。デモ参加者の本音とは。

ロイター通信によると、エジプト政府は、ギザに建設された大エジプト博物館の正式開館を、予定していた2025年7月3日から今年第4四半期まで延期すると発表。