海外旅行

エイチ・アイ・エス(HIS)は、2023年11月24日～12月21日の期間、「歳末大感謝祭フェア」を開催。CMキャラクターにはバカリズムさんを起用し、海外旅行の早期予約を喚起するメッセージを込めたテレビCMも。

米観光産業ニュース「スキフト」が、日本と中国の最近の旅行市場動向をレポート。急速に外国人旅行者が回復している日本の課題はバスとガイド不足。中国のアウトバウンドは未だ戻らず。

エクスペディア・グループは、2024年の旅行トレンド「Unpack ’24」を発表。6つのトレンドとして、ロケ地巡り、そっくり観光地、音楽ツアー紀行、ノンアル旅、雰囲気重視のホテル選び、旅行におけるAI利用を挙げた。

パリ市内のホテル価格は、2023年からパリ五輪が開催される2024年夏にかけて314%増加するとの予測。その中で、新たな民泊の規制も。住宅を賃貸する所有者に課税する法案がフランス議会に提出へ。

ヒルトンが「2024年版グローバル・トレンド・レポート」発行。アジアの83%の回答者が、旅行先として自国の人気が高まりつつあることを誇りに思うと回答。日本も回答者のうち3分の2近くに。日本人旅行者が求める体験トップは伝統的な飲食物を味わうこと。

羽田空港でハワイの特産品を販売するポップアップショップ「Aloha Market powered by Mana-Up(アロハマーケット by マナアップ)」を期間限定でオープン。

2022年度の修学旅行は、中高ともに6割以上が計画通り実施、探究型プログラム実施へのニーズ高まる。時期は分散化傾向、行き先は東京、沖縄、関西人気が復活。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年10月の日本人出国者数（推計値）は94万人。

タビナカ体験予約のクルック(Klook)は、世界中でダイビング商品を展開するPADIとパートナーシップ契約。PADIが提供するダイビング商品をクルックのプラットフォームで予約することが可能に。

フランス・ナンシー市から、マチュー・クラン市長をはじめ観光ミッションが来日。金沢市との姉妹都市50周年を記念するもの。会見では、アールヌーボーの街として知られるナンシーの魅力をアピールした。

HISが11月から、オアフ島の観光地をめぐるLeaLeaトロリーを拡充。独自7路線（6ラインと1エクスプレス）、ワイキキトロリー1路線の8路線49の停留所に。

AP通信は、チリのパタゴニアで人気の観光地である氷河への出入りが禁止されたことで勃発する議論をレポート。気候変動による環境の変化が急速に進むなか、観光か、リスクか。

欧州連合統計局によると、EU内の2022年の宿泊数がパンデミック前2019年比で96%まで回復。EU間および非EU諸国からの海外旅行者の宿泊数は前年比53%増、国内旅行者の宿泊数は同30%増。

シンガポール政府観光局（STB）は、シンガポールへの旅を促進する新しいブランドキャンペーン「Made in Singapore（メイド・イン・シンガポール）」を開始。「予想外の体験」を可能にする場所であることを発信していく。

エア・タヒチ・ヌイは、2023年10月30日から週2便で運航を再開したが、パペーテ/成田線について2024年5月8日～10月26日まで再び運休へ。タヒチ観光局CEOは、サステナビリティを中心とした観光戦略を説明。

ワタベウェディングの調査で、フォトウェディングを検討する20～30代の既婚者の約8割が新婚旅行を希望。行きたい場所はハワイが1位、約7割が新婚旅行先でのフォトウェディングを検討。

トラベルボイスが提唱する「旅先テレワーク」という新たな概念、制度導入への論点をワーケーション社労士・岩田氏が整理するコラムの第3弾。今回は導入のための最初のステップを具体的に解説する。

国際航空運送協会（IATA）は、航空券の購入から到着まで完全統合されたデジタルID旅行のテストを初めて実施。搭乗者情報はスマートフォンのデジタルウォレットに。

日本旅行業協会（JATA）は、アウトバウンド促進協議会（JOTC）の活動の一環として、「今こそ海外！ & やっぱりハワイキャンペーン」を実施。マウイ島西部の山火事からの復興につながる取り組みとして。

HISは、2023年内にサウジアラビアの首都リヤドに支店をオープンする。サウジアラビアの観光素材の仕入れ、体験プランの企画・運営など着地型旅行を主に取り扱い。ビジネス街中心地に位置。