海外旅行

クロアチア政府観光局とスロベニア政府観光局は、日本では6年ぶりとなる旅行業界向けセミナー/商談会を共同開催。両国はパートナーとして日本の旅行会社に周遊旅行商品の造成を働きかける。

Visaが韓国への外国人観光客の消費動向を分析。2024年4月～2025年3月の訪韓外国人によるカード決済消費額が最も多かったのは米国で、日本は2位。ヘルスケア部門の消費をけん引。

JTBと英国STHが2026 WBCのプレミアムホスピタリティ＆トラベルパッケージを独占提供。宿泊パッケージ、プレミアム観戦席、ホスピタリティラウンジ利用など特別プログラムを企画。

ミキ・ツーリストが2026年3月にシンガポールでデビューする新造船「ディズニー・アドベンチャー」を中心に、日本市場でのディズニークルーズ商品の展開を強化する。日本語サイトもリニューアル。

UAEシャールジャ国際空港では、到着した観光客向けに無料のビジターSIMカードの配布を始めた。到着した旅行者には、24時間有効な10GBの無料データが提供される。

ロイター通信によると、ローマのコロッセオにある「コモドゥス通路」が初めて一般公開。1世紀末から2世紀初頭にかけて、皇帝の通路として増築。装飾の痕跡はいくつか残存。

エクスペディア・グループは、2026年の旅行トレンド「Unpack ’26」を発表。注目旅行先として、検索増加率が前年比71%となった「沖縄」が第2位に。第1位は米国モンタナ州の「ビッグスカイ」。

TBとハワイ州観光局日本支局は、、先進的医療の機会創出を目的とした基本合意を締結。ハワイ州と日本での医療・ウェルネス分野の相互交流を進め、ハワイ観光の新しい価値を創出していく。

日本修学旅行協会が教育旅行シンポジウム「持続可能な修学旅行に向けて」を開催。費用上昇、混雑、教員や保護者の姿勢、小規模校や過疎地など、様々な環境変化と課題に対し正面から議論した。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年9月の日本人出国者数（推計値）は140万人。

トリップ・ドットコムは、世界大手ライブエンターテインメント企業「Live Nation Asia」と戦略的パートナーシップ。アジア5都市でのライブチケットを販売。航空券・ホテルの予約、現地体験を組み合わも。

欧州観光委員会（ETC）エグゼクティブディレクターCEOのエドゥアルド・サンタンデール氏が、欧州におけるサステナビリティの取り組み、日本の旅行業界とのパートナーシップ、加盟国の協調体制などETCの活動について語った。

ロイター通信によると、欧州連合（EU）加盟国は2025年10月12日から新たな出入国システム（EES）の導入を開始。EU域外の国籍を持つ旅行者の指紋と写真を撮影。今後6ヶ月間の導入猶予期間を設ける。

ミシュランガイドが、優れたホテル・旅館を評価する「ミシュランキー」の2025年セレクションを発表。日本からは128軒が選定。全世界で選定ホテルが大幅増。

ANA Xは、「ANAトラベラーズ アクティビティ」をリニューアルし、自社サービスとして提供を開始。ベルトラとも提携。約2万6000件の国内外のアクティビティがANAトラベラーズに。

トラベルボイスの「観光庁の幹部に聞く」インタビューシリーズ。2025年7月1日付で新設された国内交流やアウトバウンドの活性化、観光人材の確保・育成といった政策課題に取り組む参事官（旅行振興）の根来氏に取材した。

JALは、成田／デリー線を2026年1月17日から毎日運航で開設する。日本／インド間のネットワークは、羽田／デリー線、成田／ベンガルール線と合わせて3路線に。インディゴとのコードシェアも開始。

AP通信は、米国の連邦政府機関の一部が閉鎖されたことで発生している国立公園などへの影響についリポート。全国の国立公園を支援する団体や自治体などが支援に乗り出しているという。

Japan Biz Aviationは、エンブラエル社製中型ビジネスジェット「Praetor 600（プレイター600）」による国内および国際チャーターの運航を2026年第3四半期を目途に開始。ホノルルへの直行運航も視野に。

オーストラリア政府観光局は、「『グッデイ!ではじめよう、オーストラリア」キャンペーンの第二弾を開始。あばれる君が世界遺産3カ所を案内するキャンペーン動画を公開。世界遺産キャンペーン第二弾も開始。