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ホスピタリティテックEXPOが2026年12月2～4日、東京・有明で開催される。EXPOを主催するRX Japan社が2025年12月12日、出展を検討する企業や団体に向けた「開催発表会＆懇親会」を東京ミッドタウン八重洲で実施。

ヒルトン東京は、3階と4階の宴会場の改装を完了。活用の柔軟性を高めて、体験型MICEの需要に応えていく。改装された945平方メートルの「菊の間」の収容人数は最大1000人。

サウジ・リヤドで新たに始まった観光の国際カンファレンス「TOURISE（トゥーライズ）」。世界の観光会議を見て浮かび上がった「官民連携の空白」とは何か。創設者が創設の理由と役割を解説。

ツーリズム・エコノミクス社のマイケル・ショーリー氏が、ITBアジアの基調講演で講演。アジア太平洋（APAC）が2030年までに世界の国際旅行の25％を占めると予測した。中国・インド市場の潜在力と、域内旅行の拡大が成長を牽引。

ITBアジア2025が10月15日に開幕。メッセ・ベルリン社デビッド・ルエツ上級副社長は、規模が史上最大となったことを発表。出展では旅行テックやMICE分野も大幅増で、世界1500名以上のバイヤーと新興国が集結した。

八芳園は、改修工事を完了、10月1日グランドオープンする。「文化資産を活用したエリアプロデュース企業」として、個人のライフイベントや企業の新商品発表会など、様々な文化体験やMICEの場として訴求する方針。

ツーリズムEXPOジャパン（TEJ）2025が愛知県国際展示場で開幕した。開会式から大臣会合、インバウンド商談会、展示の様子まで初日の様子を取材した。

JTBは、「ビジネスイベント意識調査（2025年度版）」の結果を発表。リアル開催を重視している様子がうかがえる結果に。サステナビリティ対応による費用増加については、90%以上が予算の増加を許容。

横浜市が、2029年6月27日から30日に開催される「2029年国際歯科研究学会（IADR）総会・学術大会 （IADR2029）」の開催地に。会議の経済波及効果は約28億2900万円と推計。

フィリピン観光局（TPBフィリピン）は、2025年8月に東京と大阪で「フィリピンMICE商談会2025」を開催。主にインセンティブや企業研修をターゲットに日本からのMICE誘致を強化する。

ドバイはレジャーおよひMICEで日本市場の底上げに力を入れる。イベントのために来日したドバイ経済観光庁とドバイ・ビジネス・イベント・アソシエイトの幹部に現状と今後の方針について聞いた。

日本政府観光局（JNTO）は、二国間周年を契機とした訪日プロモーション事業を強化。2025年は韓国、サウジアラビア、ブラジルで。MICEでも地方誘客進む。三大都市圏以外での開催は前年比28%増に。

メッセ・ベルリンの旅行＆ロジスティクス担当上級副社長デビッド・ルエツ氏が来日。2026年11月にメキシコ・グアダラハラで開催される「ITBアメリカス」について、開催を判断した理由や商機を語った。

シンガポール展示会・会議局（SECB）と日本貿易振興機構（JETRO）は3年間の協力覚書（MOC）に調印。シンガポールへのMICE誘致で協力。両国間の新たな経済協力を構築へ。

米国の観光振興機関のブランドUSAが、新たなグローバルマーケティングキャンペーン「アメリカ・ザ・ビューティフル」を発表。今後10年を見据えた米国インバウンド観光戦略全体の方向性を示している。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、Uber Japanと提携し、企業・法人の業務渡航や団体旅行を対象にタクシーバウチャーを発行するサービスを開始。

2024年に全世界で開催された国際会議の統計によると、日本は前年比18％増の428件で、世界7位だった。増加率は世界トップ10の中で最も高かった。5件以上開催した上位80位までに日本国内16都市がランクイン。

（PR）米国の観光産業ニュースメディア「skift（スキフト）」が、2025年5月14・15日に「スキフト・アジアフォーラム2025」を開催。トラベルボイス読者用割引料金も提供（先着50名）。

世界主要都市でプレミアムな地上送迎サービスを手がけるTBRグローバルショーファーリング社が、東京オフィスを開設し、日本での事業を本格化。企業幹部や富裕層の需要獲得を目指す。

（PR）TTGアジアが2025年9月23～25日、「インセンティブトラベル＆会議・ミーティング・アジア（IT＆CMA）」と「コーポレートトラベル・ワールド（CTW）アジア太平洋」を開催。