旅行会社

KNT-CTホールディングスは、日本の「道」体験を現代ウェルネスとしてインバウンド向けに提供する新サービスを開始。体験予約サイトも開設。第一弾商品として東京と愛知での寺体験を販売。

日鉄ソリューションズは、インバウンド旅行業務向けソリューション「COCOTRA」の提供を開始した。多岐にわたる対応を要するインバウンド旅行業務について、企画・手配・精算業務を一元管理し、日本の旅行会社の業務効率化と売上拡大を支援する。

阪急交通社とナビタイムジャパンは、地域事業者が発掘した観光資源をワンストップで旅行商品化する共同プロジェクトを開始。企画から販売、運営までをトータルで支援し、消費者に提供する。

（PR）阪急交通社が20年ぶりに刷新する基幹システムに、ナビタイムジャパンの「行程表クラウド」を連携。収益最大化と業務効率化を両立する理由や、バスツアー企画におけるベテランの勘と経験をデータで支える導入効果を聞いた。

オリコンは、「旅行予約サイト」「アクティビティ予約サイト」「ホテル比較サイト」それぞれの満足度ランキングを発表。予約サイトでは国内で「一休.com」、海外で「トリップ・ドットコム」が初の総合1位に。

「ホスピタリティテックEXPO」の出展検討のための個別相談会が2026年3月10・11日、東京ミッドタウン八重洲で実施される。展示会は12月2〜4日、有明GYM-EXで開催され、来場者1万人を見込む。

楽天トラベルは、登録宿泊施設に提供するコンサルティング業務の品質向上を図るため、RevComm（レブコム）社が提供する音声解析AIサービス「MiiTel」を導入した。

JTBが2026年4月1日付の役員人事を発表。

阪急交通社の新社長に取締役常務執行役員西日本営業本部長の山川豊治氏が2026年4月1日付で就任。現社長の酒井淳氏は代表取締役会長に昇任。一部組織改編も実施。

JTBはトヨタと協業し、次世代モビリティe-Paletteを活用した期間限定のツアーを販売開始した。e-Paletteは用途に応じて車内を変更できる自動運転EVで、訪日客向けの体験型ツアーと、ハレの日向けサービスの提供準備を進める。

HISの新たな代表取締役社長に就任した澤田秀太氏にインタビュー。日本人の海外旅行の復活シナリオ、AIを軸とした改革、グローバル事業までを聞いてきた。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、2026年2～3月の学生の海外旅行予約動向を明らかに。予約者数は前年と同水準で堅調に推移。1人あたりの平均単価は前年比107.1%の14万700円に。

三菱電機とJTBは、観光地やリゾート施設における人手不足の解消や地域活性化に向け、自動運転領域での協業に関する覚書を締結した。三菱電機の自動運転技術とJTBの観光ネットワークを組み合わせ、持続可能な移動サービスの普及を目指す。

JTB Americasグループ傘下のMC&Aが、北米市場におけるM＆E事業の強化が目的に、Imprint Events Groupを買収。ワンストップサービスを提供するとともに、イベント全体の品質均一化へ。

東武トップツアーズは持続可能な地域モデルの実現を目指す「未来社会デザイン機構（Future Society Design institute: FSDi）」を設立。産官学の知見を結集し、社会実装プロジェクトを継続的に創出へ。

KNT-CTホールディングスは、連結子会社の再編を実施。2027年4月を目途にクラブツーリズム、近畿日本ツーリスト、近畿日本ツーリストブループラネットを統合し一社化する。

JTBグループは2026年1～4月、白馬村でポップアップ飲食店を営業している。食をテーマとした新規事業「Living Auberge」の一環。独自の料理人ネットワークを活かし、インバウンドの増加とともに泊食分離が進む白馬村で夕食難民の課題解決に取り組む。

クラブツーリズムは、「ワンちゃん専用バスで行く『愛犬とはじめての優雅な旅』」の販売を開始。最大13人限定の少人数で催行。添乗員に加えて同社スタッフ2人も同行する。

日本旅行は、個人向け旅行申込サイトでタビナカ素材を自由に選べる「赤い風船セレクト」の販売を開始。まずは、新たにレンタカーを付与したプランを北海道と沖縄で販売。

JTBが新たに立ち上げた文化体験ブランド「かげろひ」を取材。第一弾の商品は、約3時間半の没入体験で1人14.4万円。新感覚の高付加価値・体験商品の体験会で商品概要や取り組みの狙いを説明した。