旅行会社

国学院大学 観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、ヨーロッパへの卒業旅行が増えた背景を読み解き、若者の安定志向、「不安の時代」に観光が対応する方向性を考察。

KNT-CTホールディングスは2026年4月、グループ再編を実施し、個人旅行・仕入機能をクラブツーリズムに集約。近畿日本ツーリストは事業部制へ移行し、法人・地域・教育の3軸で体制を再構築。

日本航空は浜松市と連携し、2026年4月から「JALふるさと応援割」ツアーを販売。指定空港着の往復便利用と市内宿泊で、旅行代金から1名1万円を割引する。地域振興を目的とし、助成金がなくなり次第終了。

JTBと東大発AIベンチャー「カラクリ」が共同開発した「問合せ返信対応AIエージェント」が「GENIAC-PRIZE」の社会課題領域でユーザー変革賞を受賞。

「JCSI 日本のリーディングブランド2025-26」が発表。旅行部門トップはジャルパック。シティホテル部門では帝国ホテルが17年連続1位に。

ジャルパックは、2026年4月開催の音楽フェス「SAPPORO MUSIC EXPERIENCE 2026」のオフィシャルツアーを販売している。限定特典付きチケットを含む。

HISは、2026年夏季旅行シーズンに向けて、北海道と宮古島でHISオリジナルの観光バスを期間限定で運行。レンタカー不足や運転に対する不安を解消する移動手段として。

JTBが取り組むスポーツツーリズムについて、WBCを通じて取材した。チケット販売にとどまらない体験価値へと変革する現場を追った。

JTBが、2026年4月1日付の個所長人事と機構改革を発表。

KNT-CTホールディングスのグループ会社「ツーリスト インターナショナル アシスタンス サービス（TIAS）」は、「ダイナースクラブ・プレミアム旅行デスク」の業務を受託。

HISの第1四半期は売上高1012億円で増収増益スタート。新ホテル事業が大幅増益で全体の利益を押し上げた。中東情勢を注視し、通期予想は据え置いた。

アイコニア・ホスピタリティは自社企画による旅行商品を開発・販売する旅行事業を本格的に始動した。同社は2025年に第二種旅行業を取得。全国展開するホテルネットワークを活用し、宿泊と周辺観光を組み合わせた周遊型旅行商品を展開する。

読売旅行は、現地消費型ふるさと納税事業「テツふる」に長崎県島原市が参画したと発表した。九州の自治体では初の導入。鉄道ファンや観光客の現地消費を促し、地域活性化を目指す。

ロイズコンフェクトは2026年3月15日、ロイズタウン駅開業4周年を記念した特別ツアーを開催する。札幌駅から貸切列車「はまなす編成」で移動し、体験型施設の見学やチョコ詰め放題、限定グッズ特典を楽しめる内容。名鉄観光サービスが3つのプランを販売中。

JTBは、シンガポール政府観光局、シンガポール航空、マンダイ・ワイルドライフ・グループ（Mandai Wildlife Group）の3社と、シンガポールへのビジネスイベント誘致・拡大に向けた連携協定を締結。

KNT-CTホールディングスは、日本の「道」体験を現代ウェルネスとしてインバウンド向けに提供する新サービスを開始。体験予約サイトも開設。第一弾商品として東京と愛知での寺体験を販売。

日鉄ソリューションズは、インバウンド旅行業務向けソリューション「COCOTRA」の提供を開始した。多岐にわたる対応を要するインバウンド旅行業務について、企画・手配・精算業務を一元管理し、日本の旅行会社の業務効率化と売上拡大を支援する。

阪急交通社とナビタイムジャパンは、地域事業者が発掘した観光資源をワンストップで旅行商品化する共同プロジェクトを開始。企画から販売、運営までをトータルで支援し、消費者に提供する。

（PR）阪急交通社が20年ぶりに刷新する基幹システムに、ナビタイムジャパンの「行程表クラウド」を連携。収益最大化と業務効率化を両立する理由や、バスツアー企画におけるベテランの勘と経験をデータで支える導入効果を聞いた。

オリコンは、「旅行予約サイト」「アクティビティ予約サイト」「ホテル比較サイト」それぞれの満足度ランキングを発表。予約サイトでは国内で「一休.com」、海外で「トリップ・ドットコム」が初の総合1位に。