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フランスの旅行商談会「ランデブー・アン・フランス2025」が2025年4月1日〜2日かけて、オーヴェルニュ・ローヌ＝アルプ地方のリヨンで開催。国外からの旅行者1億人突破のフランスは、ポストパリ五輪としてレガシーを活かした観光を推進していく。

クラブツーリズムは旅行代金1000円の「ひとり旅体験ツアー」を販売開始した。「はじめの一歩」をうながし、利用者の拡大を図る。上野を出発し、皇居・国会議事堂・東京タワーなど東京の中心部の名所を車窓観光する内容。

日本旅行と宇宙開発をテーマとした教育プログラムを提供するStarryCanvas社は、宇宙を題材とした教育機関向けプログラムの提供を開始。実際の宇宙開発の現場を舞台にアントレプレナーシップなど複数のコンテンツを提供。

「Japan Tourism NFT Awards 2024」で5部門のグランプリとゴールド賞（準グランプリ）が発表。誘客・プロモーション部門ではエイチ・アイ・エスとガルシスの「Travel and Snap to Earn」がグランプリ。

業務渡航サービスを中心に事業を展開するIACEトラベルは、東証スタンダード市場に上場。出張手配にかかる時間や手間を大幅に削減するクラウド出張手配システム「Smart BTM」を展開。

HISが雇調金を不正に受給した問題で、コンプライアンス意識の醸成、グループガバナンスの強化、内部通報制度の周知と活用の推進などの再発防止策。関係役員の処分も決定。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、今年のゴールデンウィーク（2025年4月25日～5月6日）の予約状況を公表。海外旅行予約者数前年同期比3ポイント減ので96.9％。国内旅行予約者数全体では109.2％。

JTB、楽天トラベル、ブッキング・ドットコムの3社がライバルの垣根を越えて取り組むサステナブルな旅の未来への活動。その内容と目指す未来を取材した。

JTBとNSDCインターナショナルリミテッド、Zenkenは、インドから日本の宿泊業界に特定技能人材を紹介し、地域活性化を促進することを目的とした協定書を締結した。

アウトドア衣料「ザ・ノース・フェイス」を展開するゴールドウイン社は、アルパインツアーサービス社の株式を取得、子会社化を発表。良質なツアーの提供や新しい事業モデルの開発などで、グループの発展、認知向上を図る。

世界で急成長中のOTA「ホッパー（Hopper）」が、いよいよ日本で事業開始した。今後の日本での事業展開や戦略について、President兼共同創業者のダゴダ・スミス氏に聞いてみた。

JTBグループは2025年4月1日、2025年度合同入社式を実施した。今年度はグループ19社に合計633名が入社。2023年度入社の480名を大きく上回った。今年度も「CO2ゼロMICE」を導入した。

JTBは、Jリーグとサッカーや地域を起点とした交流事業の促進を目的としたサポ―ティングカンパニー契約を締結。アウェイ・ツーリズムを更に発展させる。

阪急交通社とナビタイムジャパンは、両社が共同運営する「NICHER　TRAVEL」で、地域の魅力を発信するデジタル観光ガイド「TOWNGUIDE By NICHER TRAVEL」の提供を開始。

HISの2024年10月期の連結決算は純利益87億1700万円で、5期ぶりの黒字に転換。売上高は前期比36.1％増の3433億3400万円だった。レジャー市場が本格回復。

日本旅行業協会が第31回「ツアーグランプリ2025」の募集を開始。国内・海外旅行における企画旅行や訪日旅行で実施された企画提案の中から優れた作品を表彰する。

ジャパネットツーリズムは、MSCクルーズと5年間の業務提携契約を締結。MSCが所有する客船のチャータークルーズを継続。フライ&クルーズツアーでも連携を強化。

JTBが海外旅行専門店「StudioJTB」を東京・新宿駅東口にオープンする。コンセプトは「しあわせは、旅にある。」で、情報発信・収集拠点、ワンストップによるプラン化、交流拠点としての店舗づくりを進める。

日本旅行は、「アレルギー管理・ヒアリングシステム」などを開発・運営するCAN EAT社と、食物アレルギー対応などの課題解決に向けた業務提携契約を締結。今後、ベジタリアン・ヴィーガン対応も。

日本旅行は、グループ会社でビジネストラベルを手掛けるエムハートツーリストと日本旅行のビジネストラベル事業部を統合し、2025 年4月1日から「株式会社日本旅行コーポレートソリューションズ」と社名変更。