2026年のインバウンド客数は頭打ちか、JTBが前年割れの4140万人を予測、中国・香港の減少が影響、円安効果の一巡も

JTBは、2026年の訪日旅行市場の動向予測をまとめた。2026年の訪日外国人旅行者数については、前年比97.2%の4140万人と予想。経済成長を背景に、多くの国・地域からの訪日外国人旅行者数は増加するものの、中国・香港からの減少によって、全体の人数では2025年をわずかに下回ると見込む。

また、訪日消費額は同100.6％の9.64兆円と予想。旅行コストの上昇に加え、滞在期間の長い欧米豪市場からの旅行者増加によって、総消費額は前年を超えると見通している。

円安や日本国内の物価安に加えて、コロナ禍前と比較した各国・地域の所得水準の上昇などによる需要押し上げの効果は2025年まででおおむね一巡し、2026年は各国・地域の経済成長に伴う海外旅行需要の自然増が増加の主な要因になると分析している。

報道資料よりリピーター増で大都市から地方へのシフト進む

国・地域別に見ると、中国発の海外旅行需要は、東南アジアなど日本以外の国・地域へと振り向けられると想定する。

また、欧米豪については、大都市における存在感がさらに高まると予想。その理由として、滞在期間の長さによって延べ宿泊者数が押し上げられることを挙げている。一方で、北陸新幹線の延伸により、東京～関西間に新たな移動ルートが形成されたことで、「ゴールデンルート」の一部が北陸経由へとシフトしている状況がうかがえるとしている。

報道資料より円安が訪日旅行の大きな誘因となっている韓国や台湾については、仮に円高が進んだ場合には、旅行先が日本から東南アジアなど割安な国へとシフトし、訪日外国人旅行者数が下振れする可能性も指摘している。

訪問先別では、中国・香港からの旅行者数減少によって、訪日外国人宿泊者数が前年を下回る地域が一部で見込まれる一方、大都市と地方の構成比については、地方の比率が上昇すると予測。また、今後リピーター比率の増加が進むと、訪日外国人旅行者の周遊エリアは大都市から地方へシフトするとともに、地域の絞り込みも進んでいくと見ている。

JTB予約動向でも地域・時期分散の傾向が鮮明に

このほか、JTBは自社の予約動向も明らかにした。訪日外国人旅行者向け宿泊予約サイト「JAPANiCAN.com」での2026年1月～4月の予約件数は、前年同期比で台湾161％、韓国138％、米国はほぼ横ばいと堅調に推移。台湾については、中部エリアの人気が高く、石川、三重、長野、愛知はいずれも同200％超。韓国からの旅行者は、北海道および九州への需要が高い一方で、宮城、群馬、長野、岐阜、兵庫などでも同200％超になっているという。米国からの旅行者についても地域分散の傾向が顕著で、なかでも四国エリアが同240％と好調に推移している。

訪日インバウンド事業を専門とするJTBグローバルマーケティング＆トラベルの予約状況については、主力である欧米市場において日本への関心は引き続き高いものの、他国と比べて日本の旅行コスト上昇率が大きいことから、2026年にかけて旅行需要の伸びが鈍化する兆しが見られるという。また、混雑回避志向や夏季の暑さに対する懸念から時期の分散化も進んでいるとしている。