トラベルボイスの「注目企業 セレクト」SPONSORED

JTBが新たに立ち上げた文化体験ブランド「かげろひ」を取材。第一弾の商品は、約3時間半の没入体験で1人14.4万円。新感覚の高付加価値・体験商品の体験会で商品概要や取り組みの狙いを説明した。

JTBは男子ラグビーワールドカップ2027オーストラリア大会（RWC 2027）において、日本国内での観戦チケット付き旅行商品の独占販売権と海外販売権を取得。観戦と滞在を組み合わせたスポーツツーリズム展開を強化する。

（PR）宿泊施設向けのDXソリューションを強化するJTBが、新たに「talkappi」との連携を開始。タビマエからタビアトまで一気通貫のソリューションで、宿泊施設の業務がどう変わるのか？　その内容を聞いてきた。

JTBが観光・宿泊業界のDXを推進するアクティバリューズと資本業務提携契約を締結。両社のノウハウを掛け合わせ、宿泊事業者に向けてタビマエからタビアトまでを支援する一体的なデジタルソリューションの強化を図る。

JTB総研が「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2025）」を発表。旅行情報を検索する手段として生成AIの存在感が増し、動画をはじめとする映像コンテンツが主流に。情報収集スタイルのあり方が大きく変容していることを示した。

JTBとTPM、グアム政府観光局は、グアム観光の需要回復を目的に「コンテンツ開発パートナーシップ」に関するMOUを締結。恋人岬の再開発など新たな滞在価値の創出により、2026年度の送客数を前年度比150％まで高める方針だ。

JTBが、2026年2月1日付で役員人事と個所長人事を発表。

ブロックチェーンを軸に事業支援を行うLEAPS社は、JTBと連携したプロジェクト「anyBOUND（エニーバウンド）」の第一弾旅行体験商品の販売を開始。国内外で全4件。

JTBは、2035年を見据えた長期ビジョン「OPEN FRONTIER 2035」を策定。交流創造Intelligenceを企業競争力の中核に据え、事業戦略区分の再整理や事業ポートフォリオの転換を進める。2035年度に営業利益750億円を目標とし、持続的成長を目指す。

JTBとアソビシステムは、日本発のポップカルチャーと地域資源を融合し、訪日外国人旅行者に向けた新しい体験価値の創出する目的で、合弁会社「アソビJTB」を設立。

ブッキング・ドットコム、JTB、楽天トラベルの3社は、日本の観光における持続可能性を業界横断で考える会「Sustainable Together」 を開催。新たな行動の一歩を踏み出すことを目的に。

JTBは、2026年の訪日外国人旅行者数は前年比97.2%の4140万人、訪日消費額は同100.6％の9.64兆円と予想。リピーター増で大都市から地方へのシフト進むと見込む。

JTBの2026年旅行動向見通しによると、国内旅行者数は前年割れ、海外旅行者数は微増と予測。平均費用は、物価・宿泊費の上昇によって、いずれも前年を上回ると見込む。

JTBコミュニケーションデザインは、「推し」地域に関する調査の結果を公表。「推し」地域がある人と答えた割合は30.5%。「2～3か月に1回以上」は訪問する人の割合は全体の38.5％に。

JTBと一般社団法人「鬼ごっこ協会」は、全国の温泉地で「スポーツ鬼ごっこ」を通じた持続可能なスポーツツーリズムのモデル構築を目指す。2026年3月に福島県で「湯けむり杯」を初開催。

J&J Tax FreeおよびGMOペイメントゲートウェイ（GMO-PG）は、訪日外国人旅行者向け免税制度の「リファンド方式」を見据え、返金プロセスをデジタル化する新サービスを構築へ。

映画やアニメ作品の舞台を訪れる「コンテンツツーリズム」が活況だ。世界で盛り上がる必然的な理由から、各地の事例、その真価と受け入れの考え方まで、同分野の第一人者による議論をレポート。

JTBは、2026年1月1日付人事異動に伴う役員人事を発表。Kuoni GTS（France）フランス広域代表の坂野晴彦氏がJTBグローバルマーケティング＆トラベル取締役に。

JTBは、2025年11月18日～12月2日にかけて毎年恒例の「ブラックフライデーセール」を開催。その販売から見える海外旅行のトレンド、価値を吟味する傾向から若年層の動きを担当者に聞いた。

JTBはグローバル人材の紹介事業などを手がけるゴーウェル社と「高度外国人財採用伴走RPO」を締結。世界中の多様な人材獲得に向け、ゴーウェルが伴走し、JTBのグローバル採用体制づくりを支援する。