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るるぶのLINE公式アカウント「るるぶ＋AIチャット」が始動。生成AIを用いた対話型チャットサービスで、ユーザーからの要望や過去の会話内容から、るるぶで蓄積された情報もとにパーソナライズドな情報を提供。

JTBとアソビシステムが日本文化の価値創造と、世界に通じるカルチチャー創出と発信を目的に戦略的パートナーシップ契約を締結。自治体やDMO、企業とも共創し、新たな価値を掘り起こし活性化を目指す。

JTBが料理人と宿泊施設をつなぐ新規事業。腕利き料理人を派遣するモデルを中心に展開する。外部目線で地域の隠れた食材を発掘しメニュー開発につなげるほか、交流で地域の料理人スキル向上も図る。

JTBは、カラオケ事業JOYSOUNDを展開するエクシング社と協業し、名古屋で訪日外国人観光向けにスナックや「なごやめし」体験を企画・造成・販売。ナイトタイムエコノミーの活性化が目的。

JTB総合研究所と東急リバブルが、ホテルマーケット調査で業務提携を締結。ホテル開発や売買を検討する法人やオーナーに対し、事業計画のエビデンスとして活用できる調査・レポートを作成。

JTBとエアビーアンドビー(Airbnb Japan)は、地方での空き家を活用した受入環境整備で連携。ワークショップの開催、「ホームシェアリングはじめ方スクール」の実施などを通して2028年までに全国100地域で「新たな受け入れ環境整備」の展開を目指す。

JR東海が2025年3月9日東海道新幹線で「わんわんエクスプレス～愛犬とすごす特別な新幹線の旅～」を試験運行する。

JTBは、パートナーイベント「JTB Group New Year Partnership Meeting 2025」を開催。山北社長が2025年の取り組みを説明した。JTBは交流創造事業を「デジタル基盤の上に人の力を生かす」と再定義。つなぐ・つくる・つなげるを事業の中心に据える。

JTBが、2025年2月1日付の個所長人事を発表。

JALが岩谷技研の気球による宇宙遊覧の事業化、普及を目指す日本発の共創プロジェクト「OPEN UNIVERSE PROJECT」に参画。協業で航空事業のノウハウ活用。

（PR）キャンセル料の請求・回収業務の自動化ツールPayn（ペイン）とJTB、JTBビジネスイノベーターズが業務提携。3者が旅行関連のキャンセルに関わる課題解決を目指す理由と、期待されるシナジーとは？

JTBが2025年（1～12月）の旅行動向見通しを発表。国内旅行は、3億500万人、1人あたり旅行費用が前年比1.1%増の4万7800円に上ると推計。海外旅行は8.5％増の1410万人、訪日外国人旅行者数は同8.9%増の4020万人と予想した。

福井県永平寺町でJTBらが観光タクシープランを販売。ライドシェア運転手の仕組みを構築し、「禅」や「酒」の体験などインバウンド向けコンテンツを盛り込んだ。

山北氏は、2025年の年頭挨拶にあたり、培った知見と経験で、自分たちにしかできない「交流創造」を通じてサステナブルな社会の発展に向け努力を続けると述べた。

日本全国で観光関連への投資をおこない、観光産業による地域創生を手がけている「ALL-JAPAN観光立国ファンド」を取材。コロナ禍を経たこれまでの軌跡と、目指す姿を聞いてきた。

JTBが2025年2月1日付の役員人事を発表。

JTB総合研究所は、スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2024）の結果を発表。地図アプリや動画投稿サイトでの検索が増加。旅行関連のAIサービスの利用について、利用経験あり（合算）は49％と半数近くに。

JTBは中学校・高校の探究学習、キャリア学習用に、企業の事業活動をメタバース空間で学ぶ「Potential Meets You Academy」を構築した。メタバース空間に多様な探究テーマの教室を順次公開。

JTBの年末年始（12月23日～1月3日）旅行動向見通しによると、国内旅行者は先行きへの不安などの影響によって前年並みの2800万人。海外旅行者は、日並びの良さなどから、同13%増の52万人と予想。費用は、国内、海外とも前年を上回る。

JTBがヨーロッパ旅行の販売を強化する。ヨーロッパ観光委員会MOUを締結。サステナブル、オーバーツーリズムをテーマとした新商品開発、消費者向けフェスなど。