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JR東日本、JAL、JTBの3社は、東日本エリアで、鉄道と航空など複数のモビリティを組み合わせて旅程を組む「立体型観光」の取り組みを促進。JTBは商品販売も。

JTBは、オンライン結婚相談所サービス「ふたり紬」を本格始動。旅を起点とした出会いの創出から、成婚、そしてその先の新婚旅行やウエディング、さらには人生設計までサポート。

JTBが2026年4月1日、入社式を開催した。今年度はグループ19社に409名が入社。アイドルグループ・CANDY TUNEもスペシャルゲストとして登場し、夢を追う世代の未来を後押しした。

JTBは2026年5月7日に本社を汐留シティセンターへ移転する。柔軟な働き方の実現と社内外との連携強化を図り、価値創造を加速させる拠点とする。

JTBと東大発AIベンチャー「カラクリ」が共同開発した「問合せ返信対応AIエージェント」が「GENIAC-PRIZE」の社会課題領域でユーザー変革賞を受賞。

JTB総合研究所は「ライフスタイルと旅行に関する調査2026」を発表。海外旅行コア層の割合は8.2%で、10年前の調査に比べて半減。「旅行ライト層（国内旅行ならきっかけがあれば行く）」は倍増。

JTBが取り組むスポーツツーリズムについて、WBCを通じて取材した。チケット販売にとどまらない体験価値へと変革する現場を追った。

JTBが、2026年4月1日付の個所長人事と機構改革を発表。

JTBは、シンガポール政府観光局、シンガポール航空、マンダイ・ワイルドライフ・グループ（Mandai Wildlife Group）の3社と、シンガポールへのビジネスイベント誘致・拡大に向けた連携協定を締結。

日本交通公社とLocationMindは観光分野における研究知見と人流データを融合し、観光政策・施策、観光地経営の実効性を高めることを目的とした包括的連携協定を締結。ナレッジ基盤型のデータ活用モデルの構築を目指す。

JTB総合研究所は、SNSに投稿された鎌倉観光の写真から、それぞれの色味や被写体、画角などの分析。外国人と日本人との違いを浮き彫りにした。外国人は「寒色系」、日本人は「暖色系」に。

JTBが2026年4月1日付の役員人事を発表。

JTBはトヨタと協業し、次世代モビリティe-Paletteを活用した期間限定のツアーを販売開始した。e-Paletteは用途に応じて車内を変更できる自動運転EVで、訪日客向けの体験型ツアーと、ハレの日向けサービスの提供準備を進める。

三菱電機とJTBは、観光地やリゾート施設における人手不足の解消や地域活性化に向け、自動運転領域での協業に関する覚書を締結した。三菱電機の自動運転技術とJTBの観光ネットワークを組み合わせ、持続可能な移動サービスの普及を目指す。

JTB Americasグループ傘下のMC&Aが、北米市場におけるM＆E事業の強化が目的に、Imprint Events Groupを買収。ワンストップサービスを提供するとともに、イベント全体の品質均一化へ。

JTBグループは2026年1～4月、白馬村でポップアップ飲食店を営業している。食をテーマとした新規事業「Living Auberge」の一環。独自の料理人ネットワークを活かし、インバウンドの増加とともに泊食分離が進む白馬村で夕食難民の課題解決に取り組む。

JTBが新たに立ち上げた文化体験ブランド「かげろひ」を取材。第一弾の商品は、約3時間半の没入体験で1人14.4万円。新感覚の高付加価値・体験商品の体験会で商品概要や取り組みの狙いを説明した。

JTBは男子ラグビーワールドカップ2027オーストラリア大会（RWC 2027）において、日本国内での観戦チケット付き旅行商品の独占販売権と海外販売権を取得。観戦と滞在を組み合わせたスポーツツーリズム展開を強化する。

（PR）宿泊施設向けのDXソリューションを強化するJTBが、新たに「talkappi」との連携を開始。タビマエからタビアトまで一気通貫のソリューションで、宿泊施設の業務がどう変わるのか？　その内容を聞いてきた。

JTBが観光・宿泊業界のDXを推進するアクティバリューズと資本業務提携契約を締結。両社のノウハウを掛け合わせ、宿泊事業者に向けてタビマエからタビアトまでを支援する一体的なデジタルソリューションの強化を図る。