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JTB、2021年11月は国内への教育団体がコロナ前の6割増に、個人ツアーは不調続く

JTB、2021年11月は国内への教育団体がコロナ前の6割増に、個人ツアーは不調続く

JTBの2021年11月の国内旅行の取扱額は前年同月比4.7%増の673億7000万円。団体旅行は2019年同月比でも21.4%増と好調だが、企画商品は依然として不調が続いている。
東京・お台場への誘客・周遊促進へ、「モビリティ×アニメ」で、ナビタイムやJTBなどが実証実験へ

東京・お台場への誘客・周遊促進へ、「モビリティ×アニメ」で、ナビタイムやJTBなどが実証実験へ

ナビタイムやJTBなどがモビリティとアニメで観光再生・高付加価値化へ。「ニジガク」ラッピングバスと声優の車内アナウンスでお台場の回遊を促進。
中国・豪州・英国からの訪日旅行の意向、「東京五輪2020がきっかけ」は英国30%、オーストラリア26% —JTB総研

中国・豪州・英国からの訪日旅行の意向、「東京五輪2020がきっかけ」は英国30%、オーストラリア26% —JTB総研

JTB総合研究所が「中国・オーストラリア・英国からの訪日意向調査」を実施。オーストラリアでは、2023年以降に日本への旅行を検討する割合が42.4%に。東京2020大会は、日本旅行への関心を高めるポジティブな影響。
【年頭所感】JTB代表取締役社長 山北栄二郎氏 ―創業110周年、テーマは「改革を未来につなげる」

【年頭所感】JTB代表取締役社長 山北栄二郎氏 ―創業110周年、テーマは「改革を未来につなげる」

山北氏は創業110周年である2022年、中期経営計画を「回復と成長に向けたフェーズ」に歩を進め、同社がこれまで提供してきた価値で地域・社会課題の解決に貢献していく意志を明示。持続可能なツーリズム産業の未来につながるよう、努力を続けるとしている。
JTB、NTTドコモ「d払い」内でレジャーチケット販売開始、スマホで決済からQRコード入場まで

JTB、NTTドコモ「d払い」内でレジャーチケット販売開始、スマホで決済からQRコード入場まで

JTBが「d払い」の予約・注文を通じたレジャーチケットの販売を開始。チケットはQRコード付きで、当日窓口に並ぶことなく、スマートフォンで検索から決済・発券、観光施設への入場まで可能。
JTB、10月も団体旅行が回復続く、教育旅行は2019年比1割減に、一方で個人旅行が不調

JTB、10月も団体旅行が回復続く、教育旅行は2019年比1割減に、一方で個人旅行が不調

JTBの2021年10月の国内旅行の取扱額は前年同月比17.1%減の453億2500万円。団体旅行の合計取扱額は同102.8%増となった一方で、企画商品(個人ツアー)の取扱額は同43.1%減と不調。
JTB、全国店舗で「びゅう商品券」取り扱い開始、JR東日本グループと提携

JTB、全国店舗で「びゅう商品券」取り扱い開始、JR東日本グループと提携

JTBはJR東日本グループのビューカードと提携し、「びゅう商品券」による支払いの取り扱いを開始した。全国(沖縄県除く)に店舗を持つ旅行会社では、唯一の取扱会社となる。
沖縄県でレンタカー安全運転に向けた実証実験、JTBやトヨタらが啓発や車載アプリ開発

沖縄県でレンタカー安全運転に向けた実証実験、JTBやトヨタらが啓発や車載アプリ開発

JTBやトヨタ・モビリティ基金、矢崎工業が沖縄県でレンタカーを安全運転することで地域貢献できる仕組みづくりの実証実験を実施する交通事故削減と地域活性化を目標に事業連携。
年末年始の国内旅行者は昨年比8割増の1800万人見込み、コロナ前の4割減、1泊2日が最多、近隣県が主流に ーJTB調査

年末年始の国内旅行者は昨年比8割増の1800万人見込み、コロナ前の4割減、1泊2日が最多、近隣県が主流に ーJTB調査

JTBの調査によると、2021/2022年末年始の国内旅行者数は前年比80%増、前々年比38.5%減の1800万人になる見込み。「エリアツーリズム」の傾向が主流となり、感染防止を意識する傾向は続いているとしている。
JTB、教育旅行の移動で発生するCO2を相殺する新プログラム、事前学習ではSDGsワークショップも

JTB、教育旅行の移動で発生するCO2を相殺する新プログラム、事前学習ではSDGsワークショップも

JTBがSDGs学習と旅行をセットにした教育機関向け商品を販売。企業や組織団体、自治体向けにも展開へ。
三菱地所、地域活性化で新会社、来訪者と地域をつなぐ、JTBと共同で街歩きアプリ「膝栗毛」開発

三菱地所、地域活性化で新会社、来訪者と地域をつなぐ、JTBと共同で街歩きアプリ「膝栗毛」開発

三菱地所が地域活性化を支援する新会社「膝栗毛」を設立。JTBコミュニケーションデザインと共同で、デジタルとリアルを組み合わせた歩き旅体験を提供するスマホアプリを提供する。
JTB、9月の国内旅行の取扱額は前年比12%減、団体旅行が回復傾向、個人旅行は減少幅が拡大

JTB、9月の国内旅行の取扱額は前年比12%減、団体旅行が回復傾向、個人旅行は減少幅が拡大

JTBの2021年9月の営業概況によると、国内旅行の取扱額は前年同月比11.5%減の318億1100万円。団体旅行の合計取扱額は同114.3%増の一方、企画商品(個人ツアー)の取扱額は同66.3%減に。
JTB決算、2021年度通期で黒字化見込む、2023年度から新卒採用を再開、旅行以外の事業が売上高の過半数に —2021年度3月期第2四半期

JTB決算、2021年度通期で黒字化見込む、2023年度から新卒採用を再開、旅行以外の事業が売上高の過半数に —2021年度3月期第2四半期

JTBは、2022年度3月期通期の見通しについて、黒字化を見込むと発表。また、2023年度には新卒採用を再開することも明らかにした。第2四半期は本社ビルを含めた複数の不動産の売却などで67億円の黒字に。
密回避に不可欠の宿泊予約決済サービス「JTB Book&Pay」、システム大幅刷新へ(PR)

密回避に不可欠の宿泊予約決済サービス「JTB Book&Pay」、システム大幅刷新へ(PR)

金融・決済サービスを提供する株式会社JTBビジネスイノベーターズが、2021年11月、宿泊施設向けに展開中のクレジットカード予約決済サービス「JTB Book& Pay」を大幅刷新。その最新情報と、業界にもたらす影響をまとめた。
JTB、コロナ後の海外旅行市場を展望する「JTBレポート」発行、旅行1回あたりの単価上昇で伸び鈍化の予測

JTB、コロナ後の海外旅行市場を展望する「JTBレポート」発行、旅行1回あたりの単価上昇で伸び鈍化の予測

JTBが日本人の海外旅行マーケットの調査分析レポート「JTB REPORT 2021」を発行。
緊急事態宣言解除後、首都圏居住者は「解除前よりも、移動しやすい雰囲気になった」は36%、一方で「外出に対する不安がある」は33%に

緊急事態宣言解除後、首都圏居住者は「解除前よりも、移動しやすい雰囲気になった」は36%、一方で「外出に対する不安がある」は33%に

JTB総合研究所の緊急事態宣言解除後の心の変化や旅行に対する意識調査によると、日常生活や外出・旅行に対する考え方は、解除後でも大きな変化はなく、特に首都圏居住者で旅行に対して慎重な様子が伺うえる結果となった。
JTB、8月は国内団体の取扱額が大幅増、前年比230%増に、個人ツアー商品は43%減で引き続き厳しい結果に

JTB、8月は国内団体の取扱額が大幅増、前年比230%増に、個人ツアー商品は43%減で引き続き厳しい結果に

JTBの2021年8月の国内旅行取扱額は前年比で1%増の308億5000万円。団体旅行の合計取扱額は同227.1%増となった一方で、企画商品の取扱額は同42.6%減(前々年比86.9%減)と引き続き苦戦した。
日本ユニシス、沖縄の「バス周遊デジタルパス」アプリを提供、スマホで購入・決済が可能に、移動データの活用も

日本ユニシス、沖縄の「バス周遊デジタルパス」アプリを提供、スマホで購入・決済が可能に、移動データの活用も

日本ユニシスは、海外・県外観光客向け沖縄路線バス周遊アプリ「Okinawa Transport One Pass (OTOPa)」への技術提供を開始。アプリ内で周遊パスの購入・決済が可能。移動データをマーケティング施策で活用も。
JTBら、宿泊施設向けにギフト券発行ツールを開発、スマホ決済のQRコードを即時発行、PayPayやAmazonギフト券に対応

JTBら、宿泊施設向けにギフト券発行ツールを開発、スマホ決済のQRコードを即時発行、PayPayやAmazonギフト券に対応

JTBが宿泊施設の販促用デジタルギフトサービスを開発。PayPayなどの複数のポイント交換ができるQRコードを即座で発行。
JTB、自治体と企業をSDGsでつなぐオンラインツアー開始、2時間で1社10万円から

JTB、自治体と企業をSDGsでつなぐオンラインツアー開始、2時間で1社10万円から

JTBがSDGsを切り口に自治体と企業をつなぐオンラインツアーを実施。相互の取り組みを学び、関係性を構築へ。

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