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2025年版「サステナブル」旅行調査を発表、日本人旅行者は世界より意識低く25％ ―ブッキング・ドットコム
ブッキング・ドットコムは、2025年版「サステナブル&トラベル」に関する調査の結果を発表。日本は依然として世界水準よりも低い意識が伺える結果に。居住地でのインバウンド受け入れの意識でも世界と差。
ナビタイム、静岡のラグビーチームと試合日の混雑緩和へ実証実験、アプリ活用で公共交通へ誘導、CO2排出量削減も可視化
ナビタイムジャパンは、ジャパンラグビーリーグワンの「静岡ブルーレヴズ」と共同でヤマハスタジアム周辺道路や駐車場の混雑緩和およびCO2排出量削減を目指す実証実験を実施。
ドイツ人の旅行動向、2025年はパッケージツアーが力強く成長、一方で旅費にはますます敏感に ―ITBベルリン
ドイツ旅行見本市「ITBベルリン」が、今夏のドイツ人の旅行消費マインドをレポート。驚くほど堅調である一方で、航空券や宿泊費の上昇や景気低迷によって旅行先を選ぶ際、費用にますます敏感に。
ハワイでボランティア体験ツアーを取材した、「誰でも簡単に参加」を実現する新団体が登場
先ごろハワイで開催された旅行商談会「ジャパンサミット」後の視察ツアーで、ボランティアツアーを取材。旅行者に地域と関わる体験を仲介する団体「VolunteerAlly（ボランティア・アリー）」が提供する体験とは？
UNツーリズム・アジア太平洋地域の新事務所長に聞いてきた、本格始動への体制整備から、今後の活動方針まで
サステナビリティやレジリエンスが観光における大きなテーマとなるなか、UNツーリズムアジア太平洋地域事務所の所長に就任した金子氏に、今後の活動方針や観光に対する考えを聞いた。
Trip.comグループの最新戦略を取材した、2025年は「高齢者層／イベント／新興市場」に注力、デジタル観光促進へ基金創設も
トリップ・ドットコム・グループは2025年5月下旬、中国・上海でパートナー向けイベント「ENVISION2025」を開催。会長やCEOなどトップが同グループの今後の方針を説明した。キーワードはサステナビリティとイノベーション。
フィジー政府観光局、日本市場向けに1時間でできる持続可能な旅行体験プログラムを提供、ホテルで予約、4つのテーマで
フィジー政府観光局は、日本市場向けた世界初となる持続可能な旅行体験プログラム「ロロマ・アワー」の提供を開始。地域社会や自然環境保護など4つのテーマのアクティビティに参加することで、旅の価値を深めてもらう。
HIS、CO2削減価値を活用したスペインツアー発売、丸紅のプログラム活用
HISがSAFのCO2削減価値を活用したスペインツアーを発売した。丸紅が開始した間接的CO2削減価値を販売するプログラムを利用。
日産や日本旅行、中学・高校向けにサステナビリティ学ぶ旅の新事業、探究学習に対応
日産と日本旅行が発起人となって設立したグリーンジャーニー推進委員会は新事業としてサステナビリティを学びながら体験する教育旅行を開始。
観光産業の大型展示会がもうすぐ開幕、「ウェルネス」と「観光DX」に特化、今年の見どころを聞いてきた
「iTT-国際ツーリズムトレードショー2025」が2025年6月25日～27日にかけて東京ビッグサイトで開催される。今年のポイントを主催者に聞いてきた。
英ヘンリー王子、サステナブル旅行の推進へ「価値観の転換」を呼びかけ、トリップ・ドットコムの世界イベントで
トリップ・ドットコムのパートナー向けイベント「ENVISION 2025」に、スペシャルゲストとして、「トラバリスト(Travalyst)」創設者の英ヘンリー王子が登壇。「最も大切なことは、価値観の転換」と呼びかけた。
HIS、ハワイでチャリティラン開催、収益は全額ワイキキ水族館に寄付、ビーチクリーン活動も
HISがホノルルで10回目となる「LeaLeaチャリティラン5K by HIS」を2025年10月12日に開催。コロナ禍の休止期間経て6年ぶり。レース後にはビーチクリーン活動もおこなう。
テレビ番組ヒットメーカーが語った「観光ブランディングのしかけ方」を、 東京観光財団のフォーラムで取材した
東京観光財団が開催した「観光活性化フォーラムTOKYO2025」をレポート。基調講演では、鈴木おさむ氏がテレビ番組制作現場から見る観光施策のヒントを提供。取組事例では八王子観光コンベンション協会と長良川リトリートが未来に向けた施策を紹介した。
タイ政府、アンダマン海の2つの諸島で立ち入りを一時禁止、10月の再開後は電子入場券の購入が必要に
タイ政府は、アンダマン海のシミラン諸島とスリン諸島への観光客の立ち入りを2025年5月16日～10月14日の期間で一時禁止。再開後は電子入場券を購入し、パスポート番号を提示することが必要に。
2030年冬季五輪の開催地・仏アルプスの観光戦略を責任者に聞いてきた、環境配慮の取り組みから、住民との合意形成まで
2030年の冬季五輪・パラリンピックにフランスのアルプス地域が選ばれた。これが4度目の開催となる。環境への配慮や地元住民との合意形成など新たな対応など準備に向けた取り組みについてオーヴェルニュ・ローヌ・アルプ地方観光局のコルミエ局長に聞いてみた。
デンマーク・コペンハーゲン観光局、環境配慮の旅行者に特典提供、「鉄道で到着」でガイド付きツアー提供など
デンマーク・コペンハーゲンの観光局（ワンダーフル・コペンハーゲン）が、旅行者の環境活動の成果に対して文化体験を提供する新しい取り組みを拡大。市内90ヶ所の施設が参加。期間は9週間に。
ハワイ州、来年1月から宿泊税を引き上げ、米国で初めて環境保護対策に充当、年間1億ドルの増収見込み
AP通信によると、ハワイ州は来年1月1日から宿泊税を0.75%引き上げ、11%にする見通し。増収分は米国では初めて地球温暖化対策プログラムに充当される。ハワイ州のホテル業界は複雑な思いを抱くも、増税に理解を示す。
世界的に「サンゴの白化現象」が拡大、終息の見込みたたず、観光産業にも大きな影響
AP通信は、世界的に進むサンゴの白化現象についてリポート。海洋温暖化が原因とされている現在の危機がいつ終息するかは不明。
世界基準のサステナブル観光の国際会議、評価手法から成功事例の共有まで、南太平洋フィジーで開催 ―8月5～8日（PR）
（PR）持続可能な旅行・観光のグローバルな認証基準を管理・運営する国際非営利団体「GSTC」が、国際カンファレンスを開催。8月5日～8日にフィジーにて。
欧州の航空業界団体、2050年のCO2排出実質ゼロに向けて、EUの支援を要請、航空業界は「削減困難な」業界と訴え【外電】
米観光産業ニュース「Skift」は、脱炭素を進める欧州の航空会社がEUに支援を要請している状況をリポート。「2050 年までに排出量実質ゼロの目標を達成したいが、支援が必要。削減の過程で罰せられないようにしてほしい」と主張。
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