訪日インバウンド

日本旅行業協会の髙橋会長が新春会見を実施。旅行会社の企画力を武器に「価格から価値への変革」を強調。活況の訪日インバウンドを会員旅行会社の事業の柱となるよう、本格参入を促す。

トラベルボイスが「日本人の9割が知らない、インバウンド富裕層を『食』で地方に呼び寄せる方法　―ガストロノミーツーリズム最前線」をテーマにウェビナーを開催。ガストロノミープロデューサーの柏原光太郎氏が出演し、富裕層が求める「食×観光」、地方誘客の可能性を事例や打ち手を交えて解説する。

（PR）シーナッツ社が「2026年の宿泊市場動向」をテーマにウェビナーを開催。JTB総合研究所の黒須氏を迎え、訪日インバウンド動向や国内旅行の最新トレンドを、豊富なデータと専門的視点から解説。

ウェザーニューズ社は、2026年の桜の季節に向けて「第一回桜開花予想」を発表。最も早い開花は3月21日の東京になる見込み。4月下旬に北海道へ桜前線が上陸と予想。

保育所および託児所を運営するSynk社は、三井不動産ホテルマネジメントが運営するホテルで訪日外国人ファミリー向け託児サービス「Parent Time」の提供開始。子供の預かり中、和文化体験も提供。

セブン‐イレブン・ジャパンは、全国378店舗でecboが運営する荷物預かりサービス「ecbo cloak（エクボクローク）」を導入。訪日客をはじめとした旅行者のニーズにも応える。

JTBは、2026年の訪日外国人旅行者数は前年比97.2%の4140万人、訪日消費額は同100.6％の9.64兆円と予想。リピーター増で大都市から地方へのシフト進むと見込む。

東京都立大学観光科学科の清水教授によるコラム。今回は、インバウンド活況の先に見えている頭打ち感と、5年後を見据えた打ち手を考察。

小田急箱根は、箱根湯本／強羅間を運行する箱根登山電車に新型車両4000形を2028年度に導入。先頭車両は前方の景観を楽しむ展望車。大型の手荷物も収納できるラゲッジスペースを初導入。

世界展開するBooking.com、スカイスキャナーなどのトラベル主要各社のトレンド予測をトラベルボイスが横断的にチェック。2026年の旅のトレンドを5つの主要テーマにまとめた。

農林水産省はインバウンド需要を農山漁村に呼び込む取り組み「SAVOR JAPAN（セイバージャパン）」について、新たに山梨県笛吹市、兵庫県宝塚市、奈良県明日香村の3地域を認定。

「食べログ」は、訪日外国人旅行者向けに多言語対応スマートフォンアプリ（iOS/Android）をリリース。日本人が日常的に利用する飲食店の検索・予約が可能に。

2026年は観光産業にとってどのような年か？最新のトレンド予測とカレンダーから、観光産業の展望をまとめた。連休が多く需要拡大が期待される一方、オーバーツーリズム抑制、税制改正も進む1年に。

2026年度の観光庁関連予算案が決定した。前年度比約2.4倍となる1383億4500万円。アウトバウンドの促進を含めた「双方向交流の拡大に向けた環境整備」は前年度比25倍となる5億円。オーバーツーリズム対策は8.3倍に

星野リゾート トマムが2026年1月20日～2月20日の期間限定で「氷のホテル」をオープン。客室ドームの天井や壁、家具、露天風呂などを氷で造った空間。

2025年にトラベルボイスで読まれた記事のランキングを発表。インバウンド市場から海外市場、テクノロジー関連、未来の観光につながるニュースまで。

東京・築地場外市場は、12月は正月食材を買い求める人で混雑することから、観光関係者向けに食べ歩き、団体行動、ガイドツアーの活動を控えるよう呼びかけている。

大阪・関西万博期間における訪日外国人旅行者の消費行動を分析したレポート。万博来場者約156万人による消費額は6085億円。また、関西での消費額は2703億円で消費全体（6085億円）の半分以上が関西以外の全国に波及。

国学院大学 観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、2025年を振り返り、今、日本の観光が置かれている状況と今後を考察。構造が変わる時代の打ち手と新たな人材育成への挑戦について。

2026年1月21日～25日までスペイン・マドリードで開催される国際観光フェア「FITUR 2026」に、日本から過去最大規模となる計50社・団体が参加。日本政府観光局（JNTO）と東京都など。