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東京ディズニーランドは、2026年1月14日～3月2日にかけて「ディズニー・パルパルーザ“ミニーのファンダーランド”」を開催。東京ディズニーシーでは、ウォーターフロントパークで新規ステージショー「ダンス・ザ・グローブ！」がスタート。

星野リゾート トマムが2026年1月20日～2月20日の期間限定で「氷のホテル」をオープン。客室ドームの天井や壁、家具、露天風呂などを氷で造った空間。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」が、2025年の観光産業におけるAI開発の動きを振り返り。大手OTAから航空会社、スタートアップ、また消費者向けソリューションからBtoBでのビジネス支援まで。

2025年にトラベルボイスで読まれた記事のランキングを発表。インバウンド市場から海外市場、テクノロジー関連、未来の観光につながるニュースまで。

（PR）テクノロジーを前提にした“現場業務の再設計”から、街の活性化を促すAXまで。SQUEEZE社のCEOが語った次世代型のホテル運営とは？

JTBと一般社団法人「鬼ごっこ協会」は、全国の温泉地で「スポーツ鬼ごっこ」を通じた持続可能なスポーツツーリズムのモデル構築を目指す。2026年3月に福島県で「湯けむり杯」を初開催。

東武トップツアーズとゼネコン佐藤工業が連携し、鬼怒川上流ダム群を現役土木技術者と訪れるインフラツアーを実施。従来の社会科見学型インフラツーリズムの枠を超えた形態のツアー創出を目指している。

東京都公園協会が2026年1月10日から3月1日までの土日、「神田川・環状七号線地下調節池インフラツアー」を実施。環七の地下約40メートルにある巨大トンネルの見学会をさまざまなツアー、イベントを組み合わせて開催する。

「イマーシブ・フォート東京」は、2026年2月28日をもって営業を終了。開業2年目にディープ体験中心への業態変更も、施設規模が過大であると判断し、営業を終了する決断。

東京・築地場外市場は、12月は正月食材を買い求める人で混雑することから、観光関係者向けに食べ歩き、団体行動、ガイドツアーの活動を控えるよう呼びかけている。

大阪・関西万博期間における訪日外国人旅行者の消費行動を分析したレポート。万博来場者約156万人による消費額は6085億円。また、関西での消費額は2703億円で消費全体（6085億円）の半分以上が関西以外の全国に波及。

国学院大学 観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、2025年を振り返り、今、日本の観光が置かれている状況と今後を考察。構造が変わる時代の打ち手と新たな人材育成への挑戦について。

2026年1月21日～25日までスペイン・マドリードで開催される国際観光フェア「FITUR 2026」に、日本から過去最大規模となる計50社・団体が参加。日本政府観光局（JNTO）と東京都など。

日本旅行業協会（JATA）、日本外航客船協会（JOPA）、 日本国際クルーズ協議会（JICC）は、クルーズ人口100万人に向けた取り組みを船社各社・旅行会社と連携して推進。新たなロゴも策定。

J&J Tax FreeおよびGMOペイメントゲートウェイ（GMO-PG）は、訪日外国人旅行者向け免税制度の「リファンド方式」を見据え、返金プロセスをデジタル化する新サービスを構築へ。

ネットスターズ社は、米ドル建てのステーブルコイン「USDC」について、羽田空港第3ターミナル内の一部店舗で新たな支払い手段として取り扱うサービス実証を実施。

ロイター通信は、イタリア・ローマの観光名所「トレビの泉」の見学が有料化されるとリポート。2026年2月1日から施行され、入場料は2ユーロ（約370円）。

ワイキキトロリーは2026年1月3日～3月28日の毎週土曜日、期間限定で「カカアコ・ファーマーズマーケット・エクスプレスライン」を運行する。地元食材やグルメで人気のマーケットへワイキキからダイレクトで移動可能に。

茂木外務大臣は定例会見で、10年用パスポートを現行の1万6000円から9000円に引き下げる方向で調整に入ったと発表。時期については「国際観光旅客税の引き上げと併せて実施することが望ましい」考え。

米観光産業ニュース「Skift（スキフト）」は、AI開発を加速させるトラベル業界での人員削減への影響をリポート。主要企業の例を挙げ、効率化とコスト削減のもと人員削減がおこなわれている実態を紹介した。