ニュース

トラベル懇話会は2026年新春講演会を開催。観光庁の村田長官やJATA髙橋会長も登壇し、次期基本計画の柱であるアウトバウンド促進や地方分散、三位一体のツーリズム実現に向けた方針を語った。

日本旅行業協会の髙橋会長が新春会見を実施。旅行会社の企画力を武器に「価格から価値への変革」を強調。活況の訪日インバウンドを会員旅行会社の事業の柱となるよう、本格参入を促す。

トラベルボイスが「日本人の9割が知らない、インバウンド富裕層を『食』で地方に呼び寄せる方法　―ガストロノミーツーリズム最前線」をテーマにウェビナーを開催。ガストロノミープロデューサーの柏原光太郎氏が出演し、富裕層が求める「食×観光」、地方誘客の可能性を事例や打ち手を交えて解説する。

（PR）シーナッツ社が「2026年の宿泊市場動向」をテーマにウェビナーを開催。JTB総合研究所の黒須氏を迎え、訪日インバウンド動向や国内旅行の最新トレンドを、豊富なデータと専門的視点から解説。

ウェザーニューズ社は、2026年の桜の季節に向けて「第一回桜開花予想」を発表。最も早い開花は3月21日の東京になる見込み。4月下旬に北海道へ桜前線が上陸と予想。

保育所および託児所を運営するSynk社は、三井不動産ホテルマネジメントが運営するホテルで訪日外国人ファミリー向け託児サービス「Parent Time」の提供開始。子供の預かり中、和文化体験も提供。

セブン‐イレブン・ジャパンは、全国378店舗でecboが運営する荷物預かりサービス「ecbo cloak（エクボクローク）」を導入。訪日客をはじめとした旅行者のニーズにも応える。

JTBは、2026年の訪日外国人旅行者数は前年比97.2%の4140万人、訪日消費額は同100.6％の9.64兆円と予想。リピーター増で大都市から地方へのシフト進むと見込む。

JTBの2026年旅行動向見通しによると、国内旅行者数は前年割れ、海外旅行者数は微増と予測。平均費用は、物価・宿泊費の上昇によって、いずれも前年を上回ると見込む。

日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）が2026年新年会を開催。観光庁、旅行会社らが一堂に会し、アウトバウンドの完全復活に向けた展望を共有。次期「観光立国推進基本計画」の柱にアウトバウンド拡大が据えられる方針も共有された。

航空分析データ会社シリウム（Cirium）は、2025年の定時運航ランキングを発表。世界ランキングトップとなったのは2年連続でアエロメヒコ航空。アジア太平洋ではANAが3位、JALが5位に。

JR西日本は、七尾線の観光列車「花嫁のれん」の一般販売を期間限定で再開。2026年3月14日～９月の土曜日・日曜日、5月のゴールデンウィーク、9月のシルバーウィークの祝日に運行。

東武動物公園隣接地に、埼玉県最大級のグランピングリゾート「グランフィルリゾーツ東武」がオープン。「ドームテント×動物園」＆「ヴィラ×プライベートドッグラン」、２つのコンセプトで構成。

宿泊施設向けに生成AI事業を展開するTradFit（トラッドフィット）のエグゼクティブ・アドバイザーに元野村證券専務の百瀬裕規氏が就任。さらなる経営体制の強化、事業拡大などを推進。

ロイター通信によると、カトリック聖年を迎えた2025年、ローマには過去最多となる約3350万人の旅行者が訪れた。イタリアのほか、米国、スペイン、ブラジル、ポーランドなどから多く訪れたという。

統合型ラグジュアリーホテル施設の設計を手掛けるWATG社は、2026年のホスピタリティ産業のトレンド5つを明らかに。質の高い個性的な飲食、科学的根拠に基づいたウェルネス、次世代超富裕層の価値観への対応など。

（PR）これからの時代、宿泊施設が収益性を高めるためには、訪日インバウンドの予約も自社サイトで獲得することが不可欠だ。必要な対策は何か。世界のホテル流通に精通したトリプラ社長が語る打ち手、ソリューション活用法とは？

東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、2026年に国内で開業する注目のホテルを紹介。日本を再定義する外資系ラグジュアリーの動きとは？

温故知新は、ウエディング事業やホテル事業などを手がけるBP社と、新たなホテル事業領域における相互の発展を目的に資本業務提携。ホテル事業領域における価値向上と事業機会の拡大を目指す。

宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla（トリプラ）の最高財務責任者（CFO）に田中大樹氏が新たに就任。グローバル経営戦略を強化する。