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トリップアドバイザーは、「2026 トラベラーズチョイス ベスト・オブ・ザ・ベスト観光地」を発表。人気部門トップはインドネシアのバリ島で、東京は世界16位に。人気上昇中部門では沖縄市が16位に入った。

OTAアゴダは、最新の「New Horizons（ニューホライズンズ）」ランキングを発表。岡山が2位、松山が4位、高松が5位、仙台が9位、金沢が10位。日本の地方都市に向けられていることが分かる結果に。

国学院大学 観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、観光が「社会資本」としていかに人々の不安を解消し、新たな幸福をもたらし得るのかを考察。

米観光産業ニュース「Skift」は、日本への中国人旅行者が急減している現状をリポート。また、現在の中国人海外旅行者4つのペルソナも紹介。

観光庁は、第3回「サステナブルな旅アワード」の受賞商品を決定。大賞は、富山県西部観光社 水と匠（砺波市・南砺市）の「カイニョお手入れツアー～次世代へ紡ぐ、散居村保全と循環型社会の再生～」。

ブッキング・ドットコム、JTB、楽天トラベルの3社は、日本の観光における持続可能性を業界横断で考える会「Sustainable Together」 を開催。新たな行動の一歩を踏み出すことを目的に。

HISは2026年1月から2月にかけて、静岡県熱海市でグリスロを活用した観光プログラムを試験的に導入する。国内外に向け、新たな移動体験によって早春の熱海の魅力を再構築。

オーストラリア政府観光局（TA）の総局長（Managing Director）にロビン・マック氏が新たに就任。就任にあたり「日本の旅行業界との連携をさらに深めていきたい」とコメント。

大日本印刷は、SNS連動型デジタルマップに人流分析を組み合わせた新サービスを開始。沖縄県国頭村の観光DX事業に採用された。旅行者の動態に合わせた最適な情報発信や広告配信で、地域の周遊創出と活性化を支援。

2026年2月開催の「2026長崎ランタンフェスティバル」で、ゼンリンが運営する観光サービス「STLOCAL」を活用。長崎市の10エリアをめぐるスタンプラリーを実施。分散型観光で盛り上げるとともに、混雑緩和を図る。

越前和紙、越前打刃物、越前箪笥などの伝統工芸の「手仕事」をクラフトツーリズムとして観光コンテンツ化する福井県越前市。その等身大の施策とは？越前市と越前観光協会を取材した。

保育所および託児所を運営するSynk社は、三井不動産ホテルマネジメントが運営するホテルで訪日外国人ファミリー向け託児サービス「Parent Time」の提供開始。子供の預かり中、和文化体験も提供。

トラベル懇話会は2026年新春講演会を開催。観光庁の村田長官やJATA髙橋会長も登壇し、次期基本計画の柱であるアウトバウンド促進や地方分散、三位一体のツーリズム実現に向けた方針を語った。

日本旅行業協会の髙橋会長が新春会見を実施。旅行会社の企画力を武器に「価格から価値への変革」を強調。活況の訪日インバウンドを会員旅行会社の事業の柱となるよう、本格参入を促す。

トラベルボイスが「日本人の9割が知らない、インバウンド富裕層を『食』で地方に呼び寄せる方法　―ガストロノミーツーリズム最前線」をテーマにウェビナーを開催。ガストロノミープロデューサーの柏原光太郎氏が出演し、富裕層が求める「食×観光」、地方誘客の可能性を事例や打ち手を交えて解説する。

（PR）シーナッツ社が「2026年の宿泊市場動向」をテーマにウェビナーを開催。JTB総合研究所の黒須氏を迎え、訪日インバウンド動向や国内旅行の最新トレンドを、豊富なデータと専門的視点から解説。

ウェザーニューズ社は、2026年の桜の季節に向けて「第一回桜開花予想」を発表。最も早い開花は3月21日の東京になる見込み。4月下旬に北海道へ桜前線が上陸と予想。

セブン‐イレブン・ジャパンは、全国378店舗でecboが運営する荷物預かりサービス「ecbo cloak（エクボクローク）」を導入。訪日客をはじめとした旅行者のニーズにも応える。

JTBは、2026年の訪日外国人旅行者数は前年比97.2%の4140万人、訪日消費額は同100.6％の9.64兆円と予想。リピーター増で大都市から地方へのシフト進むと見込む。

JTBの2026年旅行動向見通しによると、国内旅行者数は前年割れ、海外旅行者数は微増と予測。平均費用は、物価・宿泊費の上昇によって、いずれも前年を上回ると見込む。