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ベルトラは、クルーズ旅行予約システム「VELTRAクルーズ」のパートナーへの供給を開始。専用クルーズ予約サイトの提供および販売を始めた。第一弾は海外専門旅行会社「ジェイエスティ」。

2025年の訪日クルーズ客数は前年比1.2倍の176万7000人となり、コロナ前のピーク水準（2017年）の約70%まで回復。外国クルーズ船の寄港回数は前年比約1.2倍の2352回に。

三井不動産は2026年4月、日本橋／豊洲間でEV船による定期航路「&CRUISE」を開始。国内最大級の電池容量を持つゼロエミッション船を自社建造し、環境負荷低減と有事の防災給電機能を両立。水都・東京の新たな移動体験を創出する。

HISは2026年9月に新規就航するラグジュアリー船「三井オーシャンサクラ」を全船チャーターし、11月に出航する小笠原クルーズの販売を開始した。アオウミガメ放流イベントなど特別企画も用意。

クルーズ「飛鳥II」に「A-plusクルーズ」が登場。沖縄クルーズ前後にザ・テラスホテルズでのリゾートステイを提案し、クルーズと沖縄滞在の両方を満喫できるようにする。オリオンビールやデパートリウボウも参画。

韓国イースタンクルーズの日本販売代理店ミキ・ツーリストは、客船「イースタン・ビーナス」による初の佐世保発着クルーズを2026年3月に実施する。前身は「ぱしふぃっく びいなす」。初の佐世保発着拠点化となる。

オーシャニアクルーズはクルーズの新規予約について18歳以上に限定。静穏な船内環境、洗練されたサービス、ゆったりとした旅のペースを確保する目的で。

AP通信によると、ハワイの連邦地方裁判所は12月23日、気候変動対策としてハワイに入港するクルーズ船への課税を差し止める申し立てを棄却。新たな税制が2026年1月1日から施行へ。

日本旅行業協会（JATA）、日本外航客船協会（JOPA）、 日本国際クルーズ協議会（JICC）は、クルーズ人口100万人に向けた取り組みを船社各社・旅行会社と連携して推進。新たなロゴも策定。

米旅行業界ニュース「Travel Weekly」は、米国司法省が、クルーズライン国際協会（CLIA）によるハワイ州のクルーズ税訴訟に介入の構えだとリポート。2つの連邦法に抵触していると主張している。ハワイ州は2026年1月1日に導入する予定。

両備グループのRヨット社は、日本初のヨットスタイル客船「SEFU」を2027年に就航する。乗客数約120名、乗組員数約100名で、客室は60室の予定。小型船でしか寄港でいない瀬戸内、南西諸島をはじめ、日本各地の沿岸をめぐる。

英キュナード社が2027年10月～2028年5月出航の新クルーズを発表した。クイーン・エリザベスが3年ぶりに日本（横浜、長崎、鹿児島）に寄港。横浜での乗船、下船が可能な区間クルーズも企画した。

ロイヤル・カリビアン・グループは、ギリシャのサントリーニ島に欧州初のプライベートクラブとなる「ロイヤルビーチクラブ・サントリーニ」を2026年夏にオープン。世界8か所に拡大する計画。

ノルウェージャンクルーズラインの「ノルウェージャン サン」が2025年、日本に初寄港する。釧路、函館、東京、横浜、清水、名古屋、大阪、神戸、広島、高知、長崎、鹿児島、那覇の13港に立ち寄る。

鈴与グループの富士山清水港クルーズが、港町・夜の清水の魅力を海と陸で楽しむ「来れば！波止場」キャンペーンを実施する。

ミキ・ツーリストが2026年3月にシンガポールでデビューする新造船「ディズニー・アドベンチャー」を中心に、日本市場でのディズニークルーズ商品の展開を強化する。日本語サイトもリニューアル。

AP通信によると、クルーズライン国際協会（CLA）は、ハワイ州が環境対策としてクルーズ客にも観光税を課すことについて、異議申し立ての訴訟を起こした。

商船三井クルーズは、2026年後半に就航予定の新クルーズ船の名称を「MITSUI OCEAN SAKURA（三井オーシャンサクラ）」に決定した。

さんふらわあトラベルは、「さんふらわあ まる得パック」を発売。神戸/大分航路が1万円、大阪/志布志航路が1万4000円に。

国内外の客船会社の投資が拡大する日本のクルーズ市場。そのポテンシャルを、日本発着クルーズの拡大を発表したプリンセス・クルーズ米本社社長に聞いた。