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小田急箱根は2026年5月から海賊船「ロワイヤルII」のリニューアルに着手。特別船室を18世紀フランスのロココ様式が彩る華やかな空間へ刷新し、7月下旬の運航再開を目指す。

ベルトラは、クルーズ旅行予約システム「VELTRAクルーズ」で読売旅行とシステム提携。読売旅行専用のクルーズ予約・販売サイトを提供。

横浜市観光協会は横浜の街を花で彩る新たな街なかプロモーション「フラワージャックジャーニー」を開始。「フラワークルーズ」を運航し、「GREEN×EXPO 2027」に向けて機運を醸成。

JR東日本ら5社が、東京・竹芝地区船着場の管理運営をDX。東京ベイエリアでナイトタイム等の新たなクルーズ企画も開始。水辺空間の利便性向上とエリアの魅力創出

箱根海賊船は、2026年4月18日と19日の両日に「ワンちゃん専用クルーズ」を特別運航。ケージ不要でリードを装着した状態での乗船可能に。

オリエンタルランドは2026年4月、国内でのディズニークルーズ運営を担う子会社を設立する。事業名は「ディズニー・クルーズライン・ジャパン」として、2028年度の就航に向け本格始動。

ロイター通信は、イラン情勢の悪化を受けて高騰する原油価格がクルーズ会社に与える影響をレポート。燃料ヘッジをおこなっていないカーニバル・コーポレーションに最も大きな打撃か。

広島県三原市でインバウンド向けプレミアムツアー「MIHARAアドベンチャークルーズ」のオンライン販売が開始。「しまなみアドベンチャークルーズ＆サイクリングツアー」も。

観光型高速クルーザー「SEA SPICA（シースピカ）」の夏季限定クルーズ「夕涼み宮島海上参拝サンセットクルーズ」が昨年に引き続き運航。宮島―呉ブルーライン（ショートクルーズ）」も。

ベルトラは、クルーズ旅行予約システム「VELTRAクルーズ」のパートナーへの供給を開始。専用クルーズ予約サイトの提供および販売を始めた。第一弾は海外専門旅行会社「ジェイエスティ」。

2025年の訪日クルーズ客数は前年比1.2倍の176万7000人となり、コロナ前のピーク水準（2017年）の約70%まで回復。外国クルーズ船の寄港回数は前年比約1.2倍の2352回に。

三井不動産は2026年4月、日本橋／豊洲間でEV船による定期航路「&CRUISE」を開始。国内最大級の電池容量を持つゼロエミッション船を自社建造し、環境負荷低減と有事の防災給電機能を両立。水都・東京の新たな移動体験を創出する。

HISは2026年9月に新規就航するラグジュアリー船「三井オーシャンサクラ」を全船チャーターし、11月に出航する小笠原クルーズの販売を開始した。アオウミガメ放流イベントなど特別企画も用意。

クルーズ「飛鳥II」に「A-plusクルーズ」が登場。沖縄クルーズ前後にザ・テラスホテルズでのリゾートステイを提案し、クルーズと沖縄滞在の両方を満喫できるようにする。オリオンビールやデパートリウボウも参画。

韓国イースタンクルーズの日本販売代理店ミキ・ツーリストは、客船「イースタン・ビーナス」による初の佐世保発着クルーズを2026年3月に実施する。前身は「ぱしふぃっく びいなす」。初の佐世保発着拠点化となる。

オーシャニアクルーズはクルーズの新規予約について18歳以上に限定。静穏な船内環境、洗練されたサービス、ゆったりとした旅のペースを確保する目的で。

AP通信によると、ハワイの連邦地方裁判所は12月23日、気候変動対策としてハワイに入港するクルーズ船への課税を差し止める申し立てを棄却。新たな税制が2026年1月1日から施行へ。

日本旅行業協会（JATA）、日本外航客船協会（JOPA）、 日本国際クルーズ協議会（JICC）は、クルーズ人口100万人に向けた取り組みを船社各社・旅行会社と連携して推進。新たなロゴも策定。

米旅行業界ニュース「Travel Weekly」は、米国司法省が、クルーズライン国際協会（CLIA）によるハワイ州のクルーズ税訴訟に介入の構えだとリポート。2つの連邦法に抵触していると主張している。ハワイ州は2026年1月1日に導入する予定。

両備グループのRヨット社は、日本初のヨットスタイル客船「SEFU」を2027年に就航する。乗客数約120名、乗組員数約100名で、客室は60室の予定。小型船でしか寄港でいない瀬戸内、南西諸島をはじめ、日本各地の沿岸をめぐる。