旅行会社

ジャルパックは、国内・海外旅行商品で、自分に合った旅行を探せる新しいツアーポータルサイト「ジャルパック旅図鑑　国内編・海外編」を公開。画像やキーワードなどから検索。

JTBとJALグループは、大阪・関西万博を契機に、訪日外国人を日本各地に誘客する共創プロジェクトを推進。第一弾として大阪伊丹空港発着の国内地方路線を利用する3つツアーの販売を開始。

日本旅行は、2025年4月13日に開幕する2025年大阪・関西万博に合わせて、パビリオン入場確約付きの大阪フリープラン（日帰り商品）の発売を開始。

観光庁は、アウトバウンドの促進に向けて、外務省、日本旅行業協会（JATA）と共同で「もっと！海外へ 宣言」を発出。3月24日からの「2025年旅券」発行開始を契機に。JATAは関係各社と具体的なキャンペーンを展開へ。

エイチ・アイ・エス（HIS）とロサンゼルス観光局は、ロサンゼルスへの観光客誘致拡大に関する業務提携を締結。HISトラベルワンダーランド新宿で店内装飾を実施するほかプレゼント企画も。

阪急交通社とナビタイムジャパンは、両社が共同運営する旅のプラットフォーム「NICHER TRAVEL」（ニッチャートラベル）で、旅行会社が主催するツアーの掲載を開始。長野県茅野市の「ちの旅」、福井県鯖江市の「SOE」など。

HISが「新パスポート取得サポートキャンペーン」。5万円以上の募集型企画旅行を申し込み、4月以降にパスポートを新規発行した旅行者を対象に、先着1000名に最大1万円の旅行券をプレゼント。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、雇用調整助成金の受給実態について、調査委員会による報告書を公表。新たにクルーズプラネットと欧州エキスプレスを不正受給と確認。グループ15社は不適正受給。コンプライアンス意識の醸成など再発防止策も提言。

日本旅行は、大阪・関西万博会期中に関西空港駅での手荷物一時預かりおよび関西空港駅/大阪市内主要ホテル間の手荷物配送サービスを提供する。混雑緩和を目的に。

JTB、NTTコミュニケーションズ、NTTコノキューの3社は、訪日外国人旅行者向けに、XR技術を活用した施設を、2025年4月1日に大阪・道頓堀に開設。JTBは同じフロアにラウンジも開設。

（PR）JTBが農林水産省の補助事業を活用し、旅行会社向けに「こどもたちの未来をつなぐ 農泊販売の手引き」を作成。生徒たちの成長をサポートし、さらに旅行会社の収益向上につなげるためのヒントをまとめた。

JTBグループが、2025年4月1日付の役員人事を発表。

JTBは、MLB東京シリーズ「開幕直前レセプション」の様子を報道陣に公開。MLB公式戦観戦券付きホスピタリティ・パッケージの一部として、実施されたもの。JTBでは今後、スポーツツーリズムに力を入れていく。

2025年1月の国内の主要旅行業43社・グループの旅行取扱状況は2019年同月比では28.1%減の2304億6286万円。パッケージツアーは48.5％減の485億2251万円とほぼ半減に。

「サステナビリティ」と「ダイバーシティ」（DEIB）は JTBは「サステナビリティ」と「DEIB」（ダイバーシティなど）をテーマに、記者懇談会を開催。同社の取り組みと、それによる変化・成果とは？

日本旅行業協会（JATA）は、「カスタマーハラスメントに対する基本方針」を策定。就業者一人ひとりの人権を守り、質の高いサービスを持続的に提供していく。SNSでの誹謗中傷や添乗業務を阻害する行為などで。

JTBがスマホ予約で荷物を預けることができるサービス「ecbo cloak（エクボクローク）」を国内12店舗に導入。コインロッカー不足が課題となっているなか、導入店舗の拡大を推進中。

ターキッシュ エアラインズが、パッケージツアーのブランド「ターキッシュ エアラインズ ホリデーズ」のグローバル展開を開始。目的地は200以上で、最安値保証を明言。

観光庁は、西日本新聞旅行および近畿日本ツーリストに対して行政処分を科すにあたって聴聞を実施する。該当支店の9日間の業務停止へ。

東武トップツアーズは、防災地下神殿「首都圏外郭放水路」を活用した本格的な防災ツーリズムを開始。「災害を自分ごと化」することを念頭に、年間10万人の来場者を目指す。インバウンド向けに多言語対応も。