海外旅行

フランス北部のオー・ド・フランス地方から、同地域圏議会や観光局などの代表者らが来日、同地域の観光の魅力と多様性をアピール。歴史文化に加え、フランスらしい風景やライフスタイルが人気。アクセスの良さも宿泊数の伸びの要因に。

2025年8月の成田国際空港の国際線日本人旅客数がコロナ禍以降初めて100万人を超え。外国人旅客数は8月としては過去最多に。

中部国際空港は、若年層の海外渡航を後押しする「パスポート取得応援キャンペーン」の第2弾を実施。対象年齢を25歳以下に拡大。6000円分のセントレア免税店クーポンをプレゼント。

UNツーリズムは、2025年上半期の国際観光客到着数が前年同期比5%増の6億9000万人に達したことを明らかに。北東アジアは同20%増。日本とベトナムが同21%増となり成長率トップに。

カナダ観光局は、大阪・関西万博に合わせて、大阪で日本、中国、韓国の3カ国合同「アジア・リージョナル・セールス・ミッション」を開催。カナダからサプライヤー17社・団体が最新情報を提供したほか、パビリオンでは4人がカナダのストーリーについて講演した。

カナダ・オンタリオ州のスタン・チョー観光・文化・ゲーミング担当大臣が来日し、同州の観光戦略や日本市場への期待を語った。ナイアガラの滝やトロント以外の認知度向上を進め、旅行体験の質の確保にも力を入れていく。

ロイター通信は、スペイン・バルセロナのサグラダ・ファミリアの完成が近づいているとリポート。プロジェクト責任者によると「障害が何もなければ、あと10年で完成する可能性が高い」。一方、完成には近隣住民の承諾も必要になる。

国学院大学 観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、大学生のゼミ旅行で地域コミュニティに滞在した経験から得た環境適応力、ツーリズムの学びを社会へつなぐ体験について。

JTBが中東市場への法人事業を強化。ドバイに支店を設立し、2026年1月からビジネスソリューション事業を本格化する。法人ソリューション事業のほか、富裕層向け訪日プロモーションにも注力。

ロイター通信によると、ベネチア市は、日帰り旅行者に対する歴史地区への入域料徴収を継続。4月3日から7月26日までの期間のうち60日間で実施される。

JTBのアクティビティ予約管理システム「JTB BÓKUN」と、SEEC社の「OMUSUBI」がシステム連携を開始。観光事業者は国内外の予約情報をまとめて管理でき、業務効率化やオーバーブッキングの防止といった効果が見込まれる。

台湾観光庁が2025～2026年の日本市場向け台湾観光アンバサダーに俳優の妻夫木聡さんを起用する。2024年から継続起用。新プロモーション映像は10月中旬に公開する予定。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年8月の日本人出国者数（推計値）165万人。

世界的な富裕層旅行組織「Virtuoso（ヴァーチュオソ）」がまとめた、ウェルネスツーリズムのトレンドを紹介。注目すべき8タイプ、利用可能なラグジュアリーホテル、スパ・リゾート、デスティネーション、旅行会社を挙げた。

ヨルダン政府観光局は、日本人旅行者の誘客に本腰。新たにカタール政府観光局との協業の枠組みを構築し、カタール航空を利用したドーハ経由での誘客を目指す。

PayPayアプリで海外での利用可能になる「海外支払いモード」が9月下旬以降に開始。まず韓国でサービスを開始。「Alipay+」と「zero pay」のマークが掲示されている店舗や場所で利用することが可能に。

ツーリズムEXPOジャパン2025 愛知・中部北陸が、2025年9月25日から28日までの4日間、Aichi Sky Expo（愛知県国際展示場）で開催される。セントレアから直行便で行ける国・地域を中心とした海外ブースも充実。

FIFAワールドカップ2026の第1次観戦チケットの申し込みが2025年9月10日からスタート。それにあわせて、米ロサンゼルス観光局はスポーツやエンターテイメントなどの観光コンテンツの訴求を強めていく。

米観光産業ニュース「Skift」によると、米国の観光促進組織「ブランドUSA」は、政府からの大幅な予算削減に伴って、人員整理と組織再編を実施。GoUSA TVも閉鎖し、新キャンペーンに注力する。

ナビタイムジャパンが観光事業に注力する理由。大西社長に事業成長におけるデータの重要性とともに、見据える「観光と経済の未来」を聞いた。