航空

日本就航20周年を迎えたカタール航空は、成田 /ドーハ線および関西/ドーハ線のビジネスクラスで、2025年4月1日～30日までの期間限定で和食のスペシャルメニューを提供。

ロイター通信は、観光熱が高まるグリーンランドについてリポート。新空港の開業が追い風に。2035年までに観光客数を倍増させる目標。アイスランドの二の舞を避け、持続可能な観光を目指している。

JTBとJALグループは、大阪・関西万博を契機に、訪日外国人を日本各地に誘客する共創プロジェクトを推進。第一弾として大阪伊丹空港発着の国内地方路線を利用する3つツアーの販売を開始。

JALグループは「2021-2025年度 JALグループ中期経営計画」の取り組み完遂に向けた「ローリングプラン2025」を策定。生産性向上の一環として、新たにボーイング787-8型機17機の追加導入も決めた。

JALは、NECと共同で、JAL社員が関連施設間の移動で利用する業務連絡バスの一部区間で、NECの通信・AI技術を活用した自動運転の業務システムや顔認証乗車システムの検証。

ドラ割「HOKKAIDO LOVE! 道トクふりーぱす×北海道の翼AIRDO搭乗者限定プラン」の販売期間が9月30日まで延長。3月27日に発売し、4月1日から利用できる。

米LCCサウスウエスト航空は、受託手荷物のサービスを一部有料化。ロイヤルティプログラム上位会員やビジネスクラス運賃以外の乗客は有料に。新たに最安値のベーシック運賃も設定する。

エア・カナダが、日本路線でミシュラン星付きシェフの橋本昌樹氏とコラボ。本格的な日本料理を日本／カナダ間のビジネスクラスに当たるシグネチャークラスで提供する。

ターキッシュ エアラインズが、パッケージツアーのブランド「ターキッシュ エアラインズ ホリデーズ」のグローバル展開を開始。目的地は200以上で、最安値保証を明言。

JALとハワイ日米協会（JASH）は、2026年5月の「第2回ハワイ-日本姉妹州・姉妹都市サミット」の開催に向けたパートナーシップ連携協定（MOU）を締結。日本国内での事務局として、姉妹都市連携の強化・拡大を支援。

ロイター通信は、アジアと欧州を結ぶ路線で乗り継ぎハブを目指すインドについてリポート。中国とインドは近頃、直行便の運航を5年ぶりに再開することで合意したことも後押しに。

羽田空港第2ターミナル本館と別棟接続部が2025年3月19日から供用開始。ANA便の利用者は、専用バスを待つ必要がなくなることから、保安検査場から機内へスムーズな移動が可能に。

欧州大手LCCライアンエアーは、今年11月までに紙の搭乗券を全面廃止し、スマートフォンなどでの発券に。トルコやモロッコなど就航地の一部では反発も。

米国ヒューストン市は、JALグループのLCC「ZIPAIR Tokyo」が、2025年3月4日に成田/ヒューストン線に週4便で新規就航したことを受けて、同日を「ZIPAIR Tokyo Day」に制定。新たな交流の契機に。

合同会社SAFFAIRE SKY ENERGY（サファイア スカイ エナジー）は、廃食用油を原料とする国産SAF（持続可能な航空燃料）製造設備を竣工。2025年度から年間約3万キロリットのSAFを航空会社に供給。

H.I.S.ホテルホールディングスは「変なホテル東京 羽田」と「変なホテル鹿児島天文館」でソラシドエアとコラボレーションした「ソラシドエアコラボルーム」を発売した。のコンセプトルームは54種類目。

スウェーデン・ストックホルム政府観光局（Visit Stockholm）は、ANAの羽田/ストックホルム線直行便就航を受けて、日本市場でのプロモーションを強化。このほど代表団が来日し、ストックホルム観光の魅力をアピールした。

ルフトハンザグループは、同航空公式LINEアカウントに、AIチャットボット「Swifty」による対話型予約サービスを導入。グループ3社のフライトの予約がAIとの日本語チャットで予約が可能に。

ANAと米国OTAのHopperは、NDC（新流通規格）を利用した航空券販売を米国で開始。ANAが米国でOTAとNDCでの販売を行うのは今回が初めて。

新潟空港を拠点する地域航空会社トキエアは、新潟/仙台線を2025年3月30日から運休。7月26日～8月31日は期間限定で運航する計画。