宿泊施設

両備グループの国際両備フェリーが新たな子会社を設立し、香川県小豆島に2026年夏、複合施設「島泊 / 島飯 / 島湯（シマハク・シマメシ・シマユ）」を開業する。ホテル、レストラン、温泉を備える。

ヒルトン東京お台場が総工費108億円の全館改装を実施。2026年2月は全館休業し、3月から順次オープンする。エグゼクティブラウンジの移設拡張や国内最大級のLEDスクリーン導入により、ラグジュアリー層やMICE需要の取り込みを強化する。

アマデウスのデータによると、FIFAワールドカップ開催を控えて、米国・カナダ・メキシコの航空券予約とホテル予約が増加。一方、米国と欧州の政治情勢が悪影響を及ぼす可能性も。

温故知新の子会社である三井観光は、北海道利尻島の宿泊施設「アイランドインリシリ」を取得。「礼文観光ホテル 咲涼」との連携で持続可能な観光基盤の維持・承継を進める。

JTBが観光・宿泊業界のDXを推進するアクティバリューズと資本業務提携契約を締結。両社のノウハウを掛け合わせ、宿泊事業者に向けてタビマエからタビアトまでを支援する一体的なデジタルソリューションの強化を図る。

宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla（トリプラ）が提供する各種サービスの稼働施設数が1万施設を突破し、計1万84施設に。海外を含むM&Aも後押しに。

一休は、AIサービス「AIコンシェルジュ」を会員限定でリリース。複雑で曖昧なリクエストも専属コンシェルジュに話しかけるように会話形式で探すことが可能に。

米観光産業メディア「Skift（スキフト）」は、民泊Airbnbがホテル事業拡大に向けて、新たな幹部人材を採用し、体制を強化しているとリポート。一方で、ホテルとのパートナーシップや表示方法などで課題も。

コアグローバルマネジメント社は。2026年夏、新ホテルブランド「源泉一途」を立ち上げ、静岡・南伊豆と岩手・雫石の2施設をリブランドオープンする。地域ごとに異なる源泉の魅力にこだわる。

SQUEEZE社は中古ビル再生をおこなうリアルゲイト社と包括提携契約を締結。同社の宿泊運営基盤とリアルゲイトの企画・設計・運営ノウハウを組み合わせ、築古ビルを再生した都市型ホテルの開発・運営事業を進める。

クルーズ「飛鳥II」に「A-plusクルーズ」が登場。沖縄クルーズ前後にザ・テラスホテルズでのリゾートステイを提案し、クルーズと沖縄滞在の両方を満喫できるようにする。オリオンビールやデパートリウボウも参画。

日本ホスピタリティテクノロジー協会（JHTA）は、2026年1月15日、設立記念式典を開催。業界で扱うデータの標準化や⾼度化の推進へ。データ標準化部会とAI利活用部会での活動現状の報告も。

アイコニア・ホスピタリティは、全国で運営する「愛犬と泊まれるホテル」13施設について、2026年2月11日から「わんわんパラダイス」にリブランド。「亀の井ホテル」の2施設もあわせて。

長崎県壱岐市の高級旅館「壱岐リトリート海里村上 by 温故知新」は、マリオット・インターナショナルのロイヤルティプログラム「Marriott Bonvoy（マリオット ボンヴォイ）」に正式加盟。

大日本印刷（DNP）とUSEN-ALMEXは、デジタルパスポートと連動した次世代チェックインの実証実験を実施。ホテルチェックインの効率化と、旅行者の体験価値を向上させる新たなサービスの創出を目指す。

東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、最新トレンドレポートを手がかりに「旅の目的が変わる時代に、ホテルは何を再設計すべきか」を読み解く。

2025年11月の京都市内主要ホテル110施設の客室稼働率は86.9%、客室単価は2万9085円。外国人延べ宿泊者数は前年同月比8.5%増の61万2081泊だったが、日本人や中国人は低調な結果となった。

サービス連合が2026年春闘方針を発表。今年も6％の賃上げを掲げ、社会風潮への追従や人手不足対策の「防衛的な賃上げ」から、魅力ある産業への転換を自ら勝ち取るための闘争へ、フェーズを上げることを強調。

マリオット・インターナショナルの旅行プログラム「Marriott Bonvoy（マリオット・ボンヴォイ）」は、2026年6月に北米3カ国で共催される「FIFAワールドカップ2026」との提携。

栃木県の那須町観光協会は「持続可能な観光地域づくりアクションプラン」として人材支援と仕組みづくりに注力している。その一つが観光従事者向け福利厚生制度「なすワク」。その狙いと仕組みを取材した。