宿泊施設

会議室を併設するビジネスホテルが、客室を面接や面談ができるオンライン配信ルームとして販売。ホテルフクラシア晴海と大阪ベイにて。

「変なホテル東京」の浅草橋と西葛西が、「ホテル“試住”体験プラン」の販売を開始。CHINTAIの企画に参画し、部屋探しのステップとして、ホテル暮らしを通じて住みたい街を試してもらう。

アパグループが東京都大田区の「ホテルシンシア東京蒲田」を買収。3月9日から「アパホテル＜京急蒲田駅前＞」としてオープンし、アパホテルが運営する。

マリオットが中南米でオールインクルーシブタイプのリゾートを拡充。6カ国で19軒のリゾート、計約7000室をラインアップに加える。

沖縄で県内宿泊施設の緊急支援事業が開始。緊急事態宣言下に、感染防止対策をした宿泊施設で健康観察を行いながら滞在する宿泊を推進。

エアビーアンドビー(Airbnb)は、民泊ホストが宿泊するゲストに対して新型コロナウイルス症状がなく、直近で感染者との接触ないことを確認できる「Health Safety Attestation (健康安全証明)」プログラムを立ち上げた。

IHG（インターコンチネンタルホテル）は、「IHGホテルズ&リゾーツ」へとブランドを刷新。4つのコレクションに分けて、認知を高めていく。日本の IHG・ANA・ホテルズグループジャパンでも同様に。

プリンスホテルは都内の限定施設で「SIXPAD(シックスパッド)」とのコラボ宿泊プランを発売。オンラインジムのアプリにつなぎ、Powersuit着用客室内の専用バイクでレッスン。

カプセルホテルを展開するナインアワーズは、「グランパーク・イン横浜」を「カプセルプラス横浜 サウナ/カプセル」として新たに3月1日にオープンする。2階に女性専用フロアなど、女性や若い世代の客層の取り込みを強化。

東京商工リサーチによると、2021年1月の宿泊業倒産は9件で、負債総額は前年同月比36％増の41億円だった。2度目の緊急事態宣言発出で追い込まれた企業もあった。

星野リゾート OMO5東京大塚が、客室で花見気分を味わってもらう「夜通し居酒屋お花見プラン」を販売。密を避けたプライベート空間での春の楽しみ方を提案する。

プリンスホテルは、宴席の開催前から開催後までのすべての参加者の健康状態を把握できる仕組みを立ち上げた。緊急事態宣言解除後に、婚礼とMICEでこのサービスをスタートさせる。

南国殖産とマリオット・インターナショナルは、2023年春に「シェラトン鹿児島」を開業する。複合施設キラメキテラス内に位置し、ホテル館内に温泉大浴場を完備。

空港直結の羽田エクセルホテル東急が2月1日から、受験生向けに受験会場へのハイヤー送迎付き宿泊プランを発売した。ハイヤーで送迎し、できるだけ人との接触を避ける。

芝パークホテルが7階フロアの客室を5日間・2.5万円でオフィスとして提供する定額制プランを発売した。ホテルスタッフが来客取り次ぎ、プリントアウト、宅配便などをサポート。

帝国ホテルが新規にサービスアパートメント事業を開始する。客室の一部を改修し、99室を割り当てる。月額36万円から駐車場、プール付きのホテル暮らしが可能。

マリオット・インターナショナルがブランドを刷新するシェラトンホテル・リゾートの新しいビジョンとして、ロビーのワークスペース強化や客室のデザインを見直しなどを発表した。

日本郵政は4月1日、「かんぽの宿 伊豆高原」の名称を「JPリゾート 伊豆高原」に変更したうえでリニューアルオープンする。全55室の客室は全室オーシャンビュー。

2020年12月(第1次速報)の日本人宿泊者数は同24.4％減の2869万人泊。11月(第2次速報)の16.1％減から悪化した。12月の客室稼働率も全体で38.5％となり、11月の46.2％から大きく下落した。

2020年12月の京都市内68ホテルにおける日本人延べ宿泊客数は前年同月比7.7%減。客室稼働率も、前月(63.2%)よりも25.6ポイント低い37.6％となり、GoToトラベルキャンペーンの利用自粛や適用停止の影響が大きく表れた。1月以降もさらに下落する見込み。