宿泊統計2025レポートを発表、インバウンドが全体の4分の1まで上昇、直近20年間の推移を分析、ダウンロード無料　―トラベルボイスREPORTシリーズ

トラベルボイス編集部は、独自にまとめた調査レポート「トラベルボイスREPORT」の最新版を公開した。

今回は、日本の「宿泊」に関する統計を整理し、直近の宿泊施設の近年の動向を民泊も含めた「2025年版」として刊行。旅館・ホテルの供給、パフォーマンス、都道府県別の宿泊者数、民泊の動向も図解してまとめた。

本レポートのPDF版は無料でダウンロードできる（メルマガ読者登録は必要）。このレポートに掲載している内容の一部を、抜粋で下記に紹介する。

日本の宿泊施設数の推移については、2004年度に6万8440件だった日本の「旅館・ホテル」が、2024年度には5万2946件までに減少した。20年間で22％減少したことになる。一方で、民泊やホステルなどが含まれる「簡易宿所」は20年間で95％増の4万4901件となった。

2018年に施行された住宅宿泊事業法（民泊新法）による「届出住宅件数」の推移では、コロナ禍でいったん減少に転じたものの増加が続いている。2024年度は、2019年度比64％増の2万3142件となった。都道府県別では、東京が最も多く、北海道、大阪、沖縄、福岡が続く。

トラベルボイスREPORTより

訪日外国人が全体の4分の1まで上昇

日本の宿泊施設の代表である「旅館・ホテル」の件数は前述のとおり減少しているものの、国内延べ宿泊者数は増加している。インバウンド需要の急増もあり、2024年度は約6.59億泊に上った。2011年には全体の4％弱だった訪日外国人は約1.64億泊と約4分の1を占めるまでに拡大した。特に人気観光地である京都、大阪は4割を超え、東京は5割を超えた。

また、延べ宿泊者数の割合の推移をみると、旅館が年々減少しており、ビジネスホテルが増えている。平均宿泊日数も旅館が1.2泊と少ない一方で、簡易宿泊所とシティホテルが1.6泊、ビジネスホテルが1.5泊と、コロナ禍以降の伸びが顕著にみられ、訪日外国人の宿泊者数の増加が影響していると考えられる。もっとも、日本の宿泊施設の定員稼働率は39％（2024年度）にとどまっている。内訳をみると、ビジネスホテルが60％、シティホテルが59％に上っているのに対し、簡易宿所は17％、旅館は21％と低い。

トラベルボイスREPORTより

レポートでは、民泊新法、客室稼働率などの用語集も掲載しており、日本の宿泊産業の現況を知るうえで必見だ。調査レポートは以下からダウンロードできる。