デジタル・テクノロジー

ナビタイムジャパンは「プレミアムプラス」で、ルートクリップ機能を提供開始した。検索したルート詳細画面から一時保存が可能で、クリップリストに保存した全ルートを1つの画面で確認できる。

グーグルは、2024年のGemini活用法トップ10を発表。今年も調べ物や相談など情報を幅広く調べる「情報収集」に関する活用方法がトップ。8位には「旅行のアイデア」が入った。

宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla(トリプラ)は、香港とフィリピンに子会社を設立する。台湾、韓国、インドネシア、タイに続き、さらにアジア市場での拡大を目指す。

サウジアラビアの新興航空会社リヤド航空は、旅行業界向けにテクノロジーサービスを提供しているFLYRと戦略的提携。国際航空運送協会（IATA） が推進する「ONE Order」基準のショッピングカート機能を導入。

NDC流通プラットフォームを提供するバーテイル・テクノロジーズは、ANAグループの AirJapanと、NDC流通機能を実装するための戦略的パートナーシップ。AirJApanは、世界中の旅行会社にNDC APIを提供することが可能に。

新潟県佐渡市は、「佐渡島の金山」の世界文化遺産登録を記念して体験型コンテンツ「江戸時代の佐渡へタイムスリップメタバース」を本格公開。新たに文化財保全・活用を応援できる「投げ銭機能」も追加。

JTBは中学校・高校の探究学習、キャリア学習用に、企業の事業活動をメタバース空間で学ぶ「Potential Meets You Academy」を構築した。メタバース空間に多様な探究テーマの教室を順次公開。

ロイター通信によると、ウーバーは、インドのカシミール地方にある風光明媚なダル湖で観光客向けに水上交通の配船サービス「Uber Shikara」を開始。地元のシカラ船の事業者の間では、ウーバーの業界への参入について賛否両論。

ナビタイムジャパンは、総合ナビゲーションアプリ「NAVITIME」で、近くのおすすめスポットを音声で知らせる「おすすめスポットナビ」機能の提供を開始。独自のデータで、地図上にイルミネーションも再現。

ウェザーニューズ社は、お天気アプリ「ウェザーニュース」で海外旅行者向けに気象情報「世界天気」の提供を開始。全世界に対応する「世界の雨雲レーダー」を新たに開発した。

トリプラがコネクティビティハブ機能の提供を開始。日本中心の宿泊予約エンジン「tripla Book」が、海外の宿泊施設に多く利用されている予約管理システムとつながり、国内で提供中の各種サービスを国外へと展開しやすくなる。

JR東日本は、、Suicaをさまざまな企業などのデジタルサービスと結び付ける企業共創のプラットフォームサービスを2025 年1月から開始。共創する企業などは、利用者のSuicaの利用状況などから、 利用者それぞれに応じたサービスや体験価値を提供。

日本が米国税関・国境警備局（CBP）が管轄するグローバルエントリープログラムの公式パートナー国となった。事前審査を済ませ、「低リスク」と認定された旅客は入国、税関の手続きを簡易に済ませ、空港での待ち時間が大幅に短縮される。

JR東日本は、今後10年間をかけてSuicaの機能を順次グレードアップ。交通、決済だけでなく、利用者の様々な生活シーンで利用できる「生活のデバイス」に。訪日外国人向けにもアプリを提供。

登山地図GPSアプリ「YAMAP」を運営するヤマップがユーザーによる過去の軌跡データを地図上に可視化した機能「みんなの軌跡」の提供を開始。マイナールート把握やリスク管理にも。

JAL、JALカード、NTTドコモの3社は、JALおよびドコモが保有するデータから、「秘匿クロス統計技術」を用いた新たな調査手法を通じて、各空港から道東の各エリアへの訪問傾向を統計的に明らかに。

プロバスケットボールリーグB.LEAGUE「三遠ネオフェニックス」は、ナビタイムジャパンと共同で、地域経済活性化プロジェクト「三遠ネオフェニックス BOOST SHOP」サイトに「スポちず by NAVITIME」を導入。

日本観光振興協会は、「日本観光振興デジタルプラットフォーム（デジプラ）」について、地域に加えて企業への提供を開始。2025年1月6日～1月19日にかけて、無料体験キャンペーンも実施。

タビナカ体験予約プラットフォーム「ゲットユアガイド（GetYourGuide）」は、日本市場でのビジネス拡大に注力している。10月に東京と京都で開催されたサプライヤー向けのイベントに合わせて来日した共同設立者の二人に、世界そして日本のタビナカ市場について聞いてみた。

Criteo（クリテオ）は、日本国内のブラックフライデー（2024年11月29日）のオンライン・ショッピングに関する分析結果を明らかに。平均注文額は前年比12%増、ブラックフライデー当日の消費者支出も前年比12%増。