出典：ICT総研プレスリリース

ICT等の市場調査・コンサルティングを行なうICT総研が発表した「2014年度タブレット端末市場に関する需要動向調査」によると、2013年度の国内タブレット端末市場は前年比46％増の713万台と急激に拡大した。2014年度は890万台、2015年度は1041万台と増加を続け、2016年度は1170万台、普及率は5割を上回ると予測する。

2013年度の出荷台数のうち、アップルのiPadは320万台でシェアは45％。Androidの316万台、シェア44％をかろうじて上回り、OS別で1位となった。ただし、iPadは2012年度のシェア53％から縮小し、代わりにAndroidが急増。Windowsタブレットは77万台、シェア11％で、ビジネスユーザーを中心に数を伸ばしているという。

世界市場でも2013年、約1.6倍の2億75万台と大幅な成長を遂げた。2011年の3倍以上の規模となっており、ICT総研では新興国でも普及が進んだ結果、市場が大きく伸びたとみている。2014年には2億3970万台、2015年には2億8710万台に成長を続け、2016年には3億台突破を見込んでいる。

なお、ICT総研が2014年5月に実施したアンケート調査（有効回答数4158人）では、回答者のうちの36.6％がタブレット端末または電子書籍端末を所有。満足度はiPad miniが83.3ポイントと最も高く、2位はiPad（9.7インチタイプ）の79.4ポイント、3位はマイクロソフトのSurfaceの78.5ポイントで、Android端末の満足度は全体的に低かった。

出典：ICT総研プレスリリース