産労総合研究所が会員企業2000社を対象におこなった「2014年社内イベント・社員旅行に関する調査」によると、社内運動会や社員旅行などのレクリエーション系の社内イベント（余暇・レク行事）を実施している企業の割合は82.0％となった。このうち、社員旅行の実施率は46.0％で最も多く、参加率は平均60.5％。また、社員旅行の実施企業のうち、海外旅行をしたのは37.8％で、実施予定があるのは6.7％だった。

社員旅行に次いで多かったのは、ボウリング大会（35％）、ゴルフコンペ（30.0％）など。2009年の前回調査と比較すると、余暇・レク行事の実施企業の割合は2.8ポイント減とわずかながら減少。社員旅行やボウリング大会、ゴルフコンペの実施率も5％前後の割合で縮小した。全体の45.1％が直近10年間に余暇・レク行事の見直し・再編をしており、そのうち45.5％が「整理・縮小」としている。

産労総合研究所・報道発表資料より

ただし、「新しい行事を始めた」（47.1％）、「行事を復活させた」（29.1％）（いずれも複数回答）など、社内イベントの底堅い需要も見られた。2014年に増加したイベントは、日帰りバスツアーや花見など、実施に係る期間・時間やコストが縮小できるものが見られるようだ。社員旅行に関しては「これまで通り実施する」が73％と最も多く、「内容を充実させる」（9％）をあわせると、8割以上が前向きな検討をしている。「実施頻度を減らす」（2％）と当分の間実施しない（5％）は1割に満たなかった。

産労総合研究所・報道発表資料より

社内イベント実施で最も重視するものは「コミュニケーションの促進」（60.3％）。社内イベントの企画・運営で「部門を超えた横のコミュニケーション活性化の場に繋がる」（81.8％）、「上下関係におけるコミュニケーション活性化に繋がる」（46.3％）、「若手の人材育成の場となっている」（21.5％）という効果を認識しており、それが実施目的となっている。費用の補助主体は、会社が84.8％、共済会が27.3％、保険組合が4.5％。会社の一人当たりの年間補助額は1万2365円だった。

調査は2014年6月、産労総合研究所の会員企業2000社を対象に、郵送アンケートで実施。回答数（有効なもの）は122社。