博報堂はこのほど、アジア14都市でスマートフォンなど各種情報端末の保有率とサービス利用状況を調査した。

それによると、スマートフォンの保有率が最も高い都市は香港（99.5％）。そのほか、広州や台北、北京、ソウル、上海、シンガポール、クアラルンプールがすべて95％以上の保有率となった。一方、別途調査の結果によれば、東京のスマートフォン保有率は87.4％。香港などに比較するとまだ伸びしろが大きい状況が明らかになっている。

都市別の情報端末保有率は以下のとおり。

博報堂：報道資料より

また、2012年からの推移をみると、当時は保有率が7割を超えていた都市はソウル、香港、シンガポールの3都市のみ。この4年間でスマートフォンが急激に浸透したことがうかがえる結果となった。

博報堂：報道資料より

利用するサービスの傾向は「お国がら」が顕著に

スマートフォンでよく利用するサービスや機能を尋ねたところ、都市によって異なる傾向が判明している。例えば「SNS」が最多だった都市は香港、メトロマニラ。「メッセンジャー」が最多だった都市は、広州や台北、北京、上海、クアラルンプール、バンコク、ジャカルタ。そのほか、ソウルでは「検索サイトでの情報検索」、ホーチミンシティでは「ニュースを見る／読む」、ムンバイやデリーでは「音楽ダウンロード・聴く」が最多だった。

なお、スマートフォンを通じたECサービスに特化してみると、以前からPCやスマートフォンの保有率が比較的多かったソウルおよび中華系（台北、香港、北京、上海、広州、シンガポール）では、オンラインショッピングの利用が多い。一方で、チケット予約はソウル、台北、香港のみで利用率が5割以上に。ネットオークションに関しては、台北のみが多いなど、地域の格差がみられる結果となっている。

今回の調査は、アジア14都市（香港、台北、ソウル、シンガポール、クアラルンプール、バンコク、メトロマニラ、ジャカルタ、ホーチミンシティ、デリー、ムンバイ、北京、上海、広州）を対象に実施したもの。対象は15歳から54歳までの男女。サンプル数は1万700名。調査時期は2016年4月から8月。マレーシアのみ2016年12月から2017年1月に実施した。