英国の市場調査会社ユーロモニターインターナショナルは、40カ国で各国約1000人を対象にしたソーシャルコマースに関する調査結果を明らかにした。ソーシャルコマースとは、SNSが購買のプラットフォームとなるEコマースの販売形態。SNS上でおこなわれるライブコマースも含まれる。

それによると、回答者の26.0％が過去半年以内にソーシャルコマースを利用。その割合は2020年比で3.2ポイント増加しており、ソーシャルコマースはコロナ禍を経て急速に存在感が増していることがわかる結果となった。

2020年と2024年の回答を世代別で比較すると、Z世代が最大の増加（3.9ポイント）を記録した一方、ベビーブーム世代も3.0ポイント増となり、ミレニアル世代（2.2ポイント増）やX世代（1.3ポイント増）よりも増加率が高くなった。

一方、日本での利用率は2020年の5.0％から2024年は8.3%と増加率は世界と同レベルであるものの、世界平均の26.0％に比べて低い水準にとどまった。

インフルエンサーの信頼度が低下傾向

世界のソーシャルコマースの売上は、2019年から2024年の年平均成長率39％。2025年も22％の成長が見込まれている。また、2024年はソーシャルコマースがEコマースの売上全体の3％を占めたが、2029年までに、その割合は5％を超えると予想されている。Eコマースにおけるソーシャルコマースの割合が高い地域は、西欧とアジア。

このほか、ソーシャルメディアの商業化が進むなかで、インフルエンサーの信頼度は低下傾向。インフルエンサーの投稿を見て商品を購入した消費者の割合を2020年と2024年で比較すると、インスタグラム利用者の間では36.6％から23.8％、YouTubeでは29.6％から19.4％、フェイスブックでは33.0％から23.6％、それぞれ減少した。

報道資料より