エクスペディアは海外向けの宿泊予約サイトにて、日本のカプセルホテルや旅館業法に対応したレジャーホテルなどの宿泊施設を試験的に販売開始した。インバウンド急増を受け、宿泊施設不足の解消に向けた取り組みとして進めるもの。

対象は、Expedia.comやHotels.comなど同社グループが運営する75か国・35言語による200以上のサイト。

今回の取り組みにあたり、同社では館内に対面式フロントを設置した旅館業法によるレジャーホテルが低予算の旅行者のニーズに合うと判断。特に、客室にビデオゲームやカラオケ設備などをもつエンターテインメント性にも着目し、首都圏や京阪神地区限定で予約受付を開始した。

観光ビジネスホテルやレジャーホテル約550施設が加盟する日本中小ホテル旅館協同組合理事長の金沢孝晃氏によれば、従来型ラブホテルの平日の平均空室率は40％。同氏は「いわゆるラブホテルというジャンルにとどまらず、旅館業法のみの営業許可による『レジャーホテル』として必要な改装をおこないインバウンド受け入れ体制を整える」メリットに言及。それにより、大都市の地の利の良いエリアにて宿泊施設不足の解消に期待できるとしている。