電通によると、2018年の国内総広告費（推計）は前年比2.2％増の6兆5300億円。7年連続で増加しており、2018年はGDP（名目国内総生産）に対する総広告費の割合は1.19％だった。

媒体別では、新聞・雑誌・ラジオ・テレビを合計した「マスコミ四媒体」広告費が前年比3.3％減の2兆7026億円（構成比41.4％）、インターネット広告費は16.5％増の1兆7589億円（構成比26.9％）、屋外・交通広告などのプロモーションメディア広告費が0.9％減の2兆685億円（構成比31.7％）。

SNSの動画広告やマスコミ四媒体に由来したデジタル広告の拡大などによって、インターネット広告は5年連続で2ケタ成長を記録。地上波テレビ（1兆7848億円）に届く勢いとなっている。プロモーションメディアでは、屋外広告や折込、ダイレクトメールなどが前年比減となった一方で、交通、POP、展示・映像広告は前年比増を記録した。

マスコミ四媒体では、テレビ（地上波、衛星メディア含む）が1兆9123億円で最大。続いて新聞の4784億円、雑誌の1841億円、ラジオの1478億円。四媒体いずれも前年比マイナスだった。新聞のデジタルサービスなど、マスコミ四媒体広告費には含まれず、インターネット広告費に含まれる。

電通：報道資料より

マスコミ四媒体と衛星メディア関連を除く業種別でみると、広告費が最も多いのは情報・通信業の2849億1000万円（1.4％減、構成比11.1％）。次いで、化粧品・トイレタリーが3.7％減の2627億9000万円（構成比10.％）。旅行や宿泊を含む交通・レジャー分野は前年比3.2％減の1兆9469万円（構成比5.4％）だった。

一方、交通・レジャー分野におけるマスコミ四媒体別広告費は、新聞が763億4000万円（5.9％減）、雑誌が161億円（6.2％減）、ラジオが95億7000万円（3.8％増）、地上波テレビが926億8000万円（1.0％減）だった。