東京商工リサーチは、上場しているビジネス・シティホテルの「客室単価・稼働率」について調査を実施した。それによると、上場13社（15ブランド）の2025年3月期の客室単価は、インバウンド需要の高い都心や地方都市を中心に前年同期を上回り、稼働率も前年同期並みで高水準を維持していることがわかった。

15ブランドの平均客室単価は、前年同期比12.6％増の1万6679円。15ブランドすべてで前年同期の客室単価を上回った。

上昇率の内訳を見ると、10％以上15％未満が最多の9ブランド、10％未満が3ブランド、15％以上20％未満が2ブランド。最も上昇したのは、東急不動産HDが運営する「東急ステイ」で20.4％の上昇だった。

2025年3月期の稼働率については、15ブランドすべてで70％を超え、このうち、9ブランドは80％以上の高稼働率を記録した。

東京商工リサーチでは、国内旅行やビジネスの宿泊需要に加え、訪日外国人観光客も急増したことで、ビジネスホテルやシティホテルの稼働率や客室単価は高水準を維持しているものの、需要の急増に対し、供給が追いつかない「需給ミスマッチ」が、客室不足や客室単価上昇を加速させていると分析。さらに、人件費やエネルギーコストをはじめとしたコスト上昇も一因として、今後もこの流れは続くと見ている。