リクルートライフスタイルは「ホットペッパーグルメ外食総研」が実施した、緊急自治宣言中と解除後の外食実態調査の結果を発表した。

これによると、6月上旬における外食の実施意向は、「外食を再開する」が54.0％と過半数となった。ただし、その内訳は、「以前より、頻度を減らす（39.1％）」が「以前と変わりなく」（14.8％）」を大きく上回った。「当分は控える」（34.1％）と合わせると、まだ外食の実施には慎重な姿勢が見て取れる。性年齢別によっても大きく異なり、女性は頻度を減らしたり、当分は控える考えが多い。特に、女性30代と40代にはその傾向が強かった。

発表資料より

今後の飲食店選びでは、衛生面で気にするポイントでは、男女ともに「席の間隔」「換気」「定期的な店内消毒」がトップ3となった。この質問でも、各項目とも女性の回答割合の方が男性よりも高く、多くの女性が新型コロナウイルス対策として衛生面での対応を重視していることがうかがえた。

発表資料より

調査は2020年6月8日～6月9日まで、全国の20～59歳の男女（マクロミル登録モニター）に実施。有効回答数1032件を得た。同調査の実施時期には緊急事態宣言後の東京アラート（6月2日～6月11日）が発令されていた。