観光庁が発表した宿泊旅行統計調査（速報）によると、2021年12月の日本人延べ宿泊者数は、前年同月比33.8％増、コロナ禍前の2019年同月比でも4％増の3946万人泊だった。オミクロン株の流行が本格化する前で、11月の2019年同月比11.3%減から大幅に改善した。外国人を合わせた全体では前年同月比32.4%増、2019年同月比15.6%減の3978万人泊となった。

観光庁：発表資料より

12月の客室稼働率は全体で46.9％。2019年同月差では11.8ポイント減だった。施設別では、旅館が32.5％（2019年同月比2.5ポイント減）、リゾートホテルが42%（同10.6ポイント減）、ビジネスホテル57.2%（同14.4ポイント減）、シティホテル54.2%（同21.8ポイント減）だった。客室稼働率の低さはインバウンドが依然として回復していないことが響いている。

観光庁：発表資料より

なお、11月の都道府県別延べ宿泊者数をみると、山口県（2019年同月比6％増・35万950人泊）、栃木県（同0.5％増・86万6760人泊）は、2019年同月比でもプラスになった。一方、2019年同月比で最も落ち込みが大きかったのは、沖縄県の同50.1％減・122万9510人泊、大阪府（同46.2％減・215万2310人泊）、東京都（同41.3％減・393万4170人泊）の大都市圏も依然として苦戦した。客室稼働率が最も高かったのは、島根県の66％、最下位は長野県の31.7%だった。