サウジアラビア観光省が主導する旅行プラットフォーム「TOURISE（トゥーライズ）」は、オックスフォード・エコノミクスとの共同で、新たな観光レジリエンス（回復力）に関するレポートを発表した。

それによると、過去20年間に発生した85件の主要な危機を分析した結果、混乱が発生する前に行動を起こした観光地は、発生するまで行動を起こさなかった観光地よりも最大1.5倍速く回復することが示された。

このレポートでは、現在の中東危機後の回復についても言及。米国とイランが2026年6月に締結した暫定合意で設定されていた60日間の期限が8月17日に満了した。レポートでは、停戦が維持された場合は2026年に世界の旅行需要は約6％増加、戦闘が再開された場合は約1％減少としている。また、混乱が長期化した場合は約3％減少し、2027年まで低迷が続くと予測した。

レポートでは、どのシナリオにおいても、回復は危機そのものよりも、信頼、接続性、手頃な価格をどれだけ迅速に回復できるかにかかっていると結論づけている。

また、2025年に科学的根拠がないにもかかわらず、日本で巨大地震が発生するという噂が急速に広まり、東アジアからの訪日旅行者が減少したことを例に、信頼性は今では人よりも速く伝播し、誤った情報は需要を低下させると指摘した。

回復のペースについては、平均的な回復期間は2000年代初頭は約24か月だった。現在では10～12か月に短縮したものの、近年では複数の国にまたがった混乱が発生することが多く、この傾向は鈍化し始めているという。