宿泊施設向けのDXソリューションを強化しているJTB。2026年1月から、アクティバリューズ社が開発する「talkappi（トーカッピ）」との連携を始めた。talkappiは、タビマエからタビアトまで、ゲスト対応と施設運営に必要な機能を一気通貫で提供するクラウドサービスだ。すでに連携している各種ソリューションと組み合わせることが可能で、宿泊施設の業務効率化や収益拡大、宿泊者の満足度向上を図る。

JTBは、宿泊施設の課題解決に寄り添い、DXソリューションを拡充することでゲスト対応と施設運営を一気通貫で支援する体制を構築している。2026年2月に開催される「国際ホテルレストランショー」にも出展し、そのサービスを発表する予定だ。一気通貫のソリューションで、タビマエからタビアトまでの業務がどう変わるのか？　その内容を聞いてきた。

モジュール型の一体的な仕組みを構築

慢性的な人手不足に加え、繁忙期と閑散期の波も大きい宿泊業界。効率的な施設運営は、多くの施設が抱える共通の課題だ。また、近年の訪日外国人旅行者の急増により、多言語での案内や多様な文化への配慮など、求められる対応レベルも高度化している。さらに、外資系ホテルの参入や新規ホテルの開発も加速するなか、ゲストに選ばれる施設であり続けるためには、単なる宿泊サービスにとどまらない「滞在価値」を高めていくことも重要だ。

こうした課題を解決し、業務改善や収益向上を進めていくにはDXが大きなカギとなる。JTBエリアソリューション事業部 事業開発チーム 事業開発推進担当マネージャーの小林義明氏は、「多くの宿泊施設ではDXには取り組んでいても、業務分野ごとにシステムがバラバラで、それぞれのデータがうまく連携できず、施設運営に十分に活用しきれていないことが多い」と指摘する。

JTBエリアソリューション事業部 事業開発チーム 事業開発推進担当マネージャーの小林義明氏JTBが目指すのは、宿泊事業者の運営形態や課題に応じて、必要な機能を柔軟に選択でき、かつ相互に連携する「一体的な仕組み」を構築することだ。小林氏は、「JTBとして、これまでは各課題に対して、それぞれのソリューションを提供してきた。今後は、タビマエの予約からタビナカの情報発信、タビアトのリピーター育成まで、ソリューションを面で取り揃えることで、施設や目的に応じて必要な機能を柔軟に組み合わせて導入できる提案をおこなっていく」と説明する。

これまでJTBは、宿泊施設向けDXソリューションとして複数の外部ベンダーと連携し、サービスを展開してきた。たとえば、宿泊者が自身のスマートフォンで館内・周辺情報の閲覧や、施設側と母国語でコミュニケーションができるチャットツール「Kotozna In-room」、キャンセル料の回収自動化ツール「Payn」、利用者のスマートフォンから注文を受け付けるセルフオーダーサービス「QR Order」などだ。今回、それらのサービスラインナップに「talkappi」と「VERY」が加わった。宿泊施設がタビマエからタビアトまで、さまざまな領域の業務を効率化するソリューションを補完しあう体制を整えた。

さまざまな領域の業務を効率化するソリューションを揃え、タビマエからタビアトまで一気通貫で支援

カスタマージャーニーに合わせたサービス構成

talkappiでは、宿泊者のカスタマージャーニーの各段階に合わせて、ゲスト対応に必要なさまざまなサービスを提供する。宿泊施設は必要なサービスだけを柔軟に選択し、それらを段階的に導入していくスタイルだ。複数サービスをひとつの管理画面で一元管理できるのも大きなメリット。JTBエリアソリューション事業部 事業開発チーム グループリーダーの矢野花波氏は、「痒いところに手の届く、現場の課題に特化したソリューション」と表現する。

まず、タビマエのソリューションでは、多言語AIチャットボット「talkappi CHATBOT」がある。一般的なチャットボットと同じく、ウェブサイト上でゲストの質問に自動回答するほか、従来は人手が必要であった忘れ物の問い合わせなどを自動で受付し、その内容を用件ごとの通知先へ送信する機能を備えるのが特徴だ。また、ゲストの問い合わせ内容に応じて、関連性の高い情報を自動で提示し、知りたい情報へスムーズに誘導することもできる。

宿泊前の問い合わせの受付には、フォームツール「talkappi INQUIRY」も用意。食物アレルギー等の事前ヒアリングや、ノークリーニングの申込など、施設の提供サービスの内容に応じて幅広く活用できるほか、汎用的な問い合わせに関しては「よくある質問ページ」との連動運用で、問い合わせ削減につなげることもできる。

さらに、在庫管理機能と決済機能を備えた付帯サービスの予約・手配システム「talkappi ORDER」も利便性が高い。貸切風呂や送迎の予約、ディナーショーなどの施設内イベントの参加申込や、夕食時のドリンク注文など、利用できる場面はさまざまだ。変更やキャンセルにも自動対応し、在庫や利用枠に限りのある付帯サービスの予約・手配管理を手軽におこなうことができる。

矢野氏は、「宿泊施設にとって、タビマエの問い合わせ対応や注文集計の作業は負担が大きい。それらを効率化できるCHATBOT、INQUIRY、ORDERの3つのサービス機能は、特に宿泊施設からの評判がよい」と明かす。

タビアトのソリューションでは、アプリ開発が不要なSaaS型会員システム「talkappi MEMBER」や、クーポン発行も可能なアンケートツール「talkappi SURVEY」、施設のキャンペーンやイベント情報をゲストに発信できるメール配信ツール「talkappi NEWSLETTER」などのサービスも取り揃えている。

JTBエリアソリューション事業部 事業開発チーム グループリーダーの矢野花波氏

宿泊者にも施設にも利便性の高いタビナカアプリ

タビナカのソリューションとしては、宿泊者が滞在中に利用できる旅行アプリ「VERY」を提供。宿泊者が自身のスマートフォンでQRコードを読み取るだけで、滞在に必要なあらゆる情報が入手できるサービスだ。

具体的には、施設案内・周辺観光情報の表示や、大浴場・レストランなど館内施設の混雑状況の表示、朝食会場などの順番待ち受付などの機能を、利用者のデバイスの設定に応じて多言語で提供。IoT洗濯機を導入している施設は、アプリと連動することでランドリー利用状況の表示も可能だ。施設周辺情報に関してはGoogleマップや食べログと連携し、VERYのアプリ上で宿泊者が自ら近隣の飲食店などを探すことができるようにしている。

また、客室内のスマートテレビと連動することで、VERYの案内情報をそのまま客室テレビで表示することもできる。各施設の既存のスマートテレビと連動できるほか、新たに客室テレビの導入を検討する施設に対しては、JTBグループで宿泊施設アメニティや設備品を取り扱うJTB商事と連携し、包括的な提案もおこなっていく。

さらに、本アプリを宿泊施設のPMSと連携すれば、宿泊者のスマートフォンでの事前チェックインや、チェックアウト時の客室からのオンライン精算も可能となる。「宿泊施設からは、特に客室精算に対する期待は大きい」と矢野氏。チェックアウト時のフロントの混雑緩和だけでなく、正確な精算業務にも役立てると話す。宿泊者にとっては利便性が向上し、宿泊施設にとっては繁忙時間の業務負担を軽減できる、嬉しい機能だ。

「JTBデータコネクトHUB」との連携も拡大

宿泊施設が各種DXサービスを導入する際の障壁となるのが、施設のPMSとサービスをつなぐためのAPI連携だ。JTBでは、このAPI連携をスムーズにするためのシステム「JTBデータコネクトHUB」を、2022年から提供。宿泊施設は、自施設のPMSを「JTBデータコネクトHUB」に接続しておくことで、JTBが提供するさまざまなサービスに簡単に接続することが可能となる。「Kotozna In-room」などの既存サービスに加え、今後は「talkappi」および「VERY」も、この「JTBデータコネクトHUB」を介して接続が可能となる。これにより、タビマエからタビアトまで、複数のサービスから必要なものを組み合わせた、一体的な宿泊オペレーションが実現する。

宿泊施設は「JTBデータコネクトHUB」を利用することで、さまざまなDXサービスと施設のPMSを簡単に接続することができるJTBの宿泊施設DXソリューションの大きな思想は、「『今、必要な領域』から無理なくDXを始められる」（小林氏）ということ。例えば、問い合わせや多言語対応の負荷が大きい施設向けにはコミュニケーション系のソリューション、売上改善を優先したい施設向けにはタビナカや付帯サービス販促のソリューション、将来的な顧客戦略を見据える施設向けにはデータ統合・CRMソリューションなど、フェーズに応じてDXを積み上げていく。talkappiとの連携も、その思想と合致するものだ。

小林氏は「宿泊事業者の複雑な課題を解決していくためには、いろいろな領域を取り揃える必要がある。外部のベンダーとも積極的に連携していくことが大切」と話し、今後も自社サービスにとどまらないオープンな連携を軸に、宿泊事業者の強みや既存システムを最大限に活用し、業務効率化と収益向上の両立を支援していく考えだ。

2026年2月の「国際ホテルレストランショー」に出展

小林氏は、今後の展望についても言及。アクティビティ、飲食、交通、手ぶら観光など、地域の多様な事業者を対象とした「VERYトラベルマーケットプレイス（仮称）」を構築していく考えを明らかにした。「宿泊事業者を起点に、予約前から滞在中までのタイミングで、観光・体験・飲食など旅の目的となる魅力を効果的に訴求し、地域全体の観光体験をアップデートし、旅行者の満足度向上のみならず、観光消費の拡大と地域経済への波及を促進していきたい」と意欲を示す。

JTBは、2026年2月17日〜20日かけて東京ビッグサイトで開催される「国際ホテルレストランショー」に、JTB商事と合同で出展する。talkappiやVERY、Kotozna In-roomなど、宿泊施設向けDXソリューションを訴求する目的だ。展示ブースでは「少し先の未来」をテーマに、各種ソリューションを手に取って実体験することができる機会を設ける。矢野氏は、「一気通貫のソリューションで、タビマエからタビアトまでの業務がどう変わるのか、スタッフの業務負担がどれだけ軽くなるのか、実際に感じていただける内容になっている」と話し、来場を呼びかけた。

国際ホテルレストランショー出展イメージパース広告：JTB

対象サービス：talkappi

展示会特設ページ（JTB商事ウェブサイト）

お問い合わせ：

JTB エリアソリューション事業部内　宿泊イノベーションサポートセンター

メールアドレス：shukuhaku_dx@jtb.com　(月～金9:30～17:30　土日祝休）

記事：トラベルボイス企画部